Neurophet社が、近畿大学医学部へ脳神経変性画像分析ソフトウェア「Neurophet AQUA」を供給。 日本への供給は、近畿大学医学部が初めて！
脳疾患画像人工知能ソリューションを扱うNeurophet（本社：大韓民国ソウル市江南、CEO：ビン・ジュンギル）は、AIなど先端技術を用いた医療機器･サービスの開発、製造、販売を行うクレアボ・テクノロジーズ株式会社（東京都千代田区）を通じて、近畿大学医学部（大阪府大阪狭山市）に脳神経変性画像分析ソフトウェア「Neurophet AQUA」を提供しました。
Neurophetは、2022年に日本5大総合商社の1つである丸紅株式会社（東京都千代田区）の子会社であるクレアボ・テクノロジーズ株式会社と独占業務提携契約を締結し、「Neurophet AQUA」の日本での販売に向けて、医療機関（約1350カ所）に案内を開始しました。この度、日本で初めて近畿大学医学部が導入し、放射線医学教室（放射線診断学部門）において「Neurophet AQUA」を活用した研究を開始することとなりました。
近畿大学は、医学から芸術まで多彩な学問分野を網羅する15学部49学科を持つ日本有数の私立総合大学です。関西私立総合大学では唯一医学部を有し、世界の医学部ランキングでも上位にランキングしています。この度の「Neurophet AQUA」の導入によって、脳疾患画像分析を専門とする医学部放射線医学教室（放射線診断学部門）主任教授 石井 一成が中心となり、認知症等の脳疾患の診断と臨床研究を行う予定です。
「Neurophet AQUA」は、全脳のMR画像をAI技術で定量分析し、神経変性疾患で観察される脳萎縮、脳白質の高信号領域を算出して表示・記載する医療機器プログラムです。AIエンジンをもとに、人種、年齢、性別に関わらず、脳画像の分析が5分で可能となります。さらに、分析結果をもとに、脳容積の萎縮度、脳の老化度、白質変性分析などを分かりやすくレポートとして提供します。
Neurophet代表取締役 ビン・ジュンギルは、「日本は代表的な医療画像診断機器であるMRI装置が約7500台も普及するアジア最大規模の医療画像消費市場であり、「Neurophet AQUA」の日本への供給は単純な製品供給以上の意味を持つ。近畿大学医学部への供給が日本市場での営業活動に繋がると期待している。多くの医療機関への供給網を保有するクレアボ社と緊密に協力し、「Neurophet AQUA」を日本市場で普及させるため、営業及びマーケティング活動に取り組んでいきたい」と述べています。
韓国保健産業振興院のグローバル保険産業動向資料によると、2020年の日本の医療機器市場規模は約41兆億ウォン（約4兆円）で、アジア地域では最大規模です。また、2025年には、日本の認知症及び軽度認知障害の患者は1300万人を超える見込みであるとされています。これを受け、日本政府は、2012年から全国に認知医療センターを設置するなど、本格的な認知医療体制の見直しに乗り出しています。
なお、Neurophetとクレアボ・テクノロジーズ株式会社の業務提携契約は、2022年に韓国のスタートアップ専門商社であるSEOIL E&Mを通じて締結されました。SEOIL E&Mは、1996年に設立され、先端産業の素材・部品をはじめ、日韓両国企業のビジネスプラットフォームの役割を果たしてきました。最近では人工知能（AI）、ヘルスケアへ事業領域を拡大し、韓国スタートアップのグローバルへの進出を支援しています。
【関連リンク】
医学部 近畿大学病院 教授 石井 一成（イシイ カズナリ）
https://www.kindai.ac.jp/meikan/543-ishii-kazunari.html
