日本のエネルギー自給率はわずか15.2％　米中露がエネルギー覇権争いを繰り広げる中、弱小日本はどうする？　元東電・日立の専門家が激動のエネルギー情勢を解説する新刊『新・世界エネルギー戦争資源敗戦国・日本の未来』が講談社より発売

ホルムズ海峡の地政学リスクからサハリン2の「2027年問題」まで、世界の激動のエネルギー情勢をデータで読み解く

2026-09-09 18:43

エネルギー評論家・吉井英生氏の新刊『新・世界エネルギー戦争資源敗戦国・日本の未来』 (講談社+α新書)が講談社より発売されました。
本書は、ウクライナ情勢や中東での衝突、米中の戦略競争、さらには身近な電気代の値上げにいたるまで、一見ばらばらに見える世界情勢を「エネルギー」という観点から読み解く一冊です。

地球上で起こる様々な争いや政策の背景には、常にエネルギーが絡み合っています。本書では、深化・複雑化するエネルギーを巡る戦いの実態を明らかにし、日本が直面する課題とその解決策を提示します。

世界を揺るがすエネルギー主導権争いの実態とは？

アメリカ大統領、ロシア大統領、中国国家主席、サウジアラビアの皇太子など、世界のリーダーたちが軍事力や外交、制裁、資本力を駆使して繰り広げるエネルギー主導権争いの裏側をわかりやすく解説します。

自給率15.2％の衝撃――「資源敗戦国」としての日本の現在地

本書では、元東京電力・日立製作所で約40年間にわたり再生可能エネルギーから火力、原子力まであらゆる現場に携わってきた著者が、サハリン2を巡る「2027年問題」などの地政学リスクを解説しながら、日本が再び立ち上がるための現実的な処方箋を提示します。

東日本大震災以降、日本の化石燃料の輸入燃料額は2020年の約11.3兆円から、2022年には約33.7兆円へと約3倍に急増しました。この「ゆっくり進む国家規模の出血」とも言える国富の流出が、家庭の電気代高騰に直結しています。

日本のエネルギー自給率はわずか15.2％（2023年度）と、先進国のなかでも極めて低い水準にあります。さらに石油の9割以上を中東からの輸入に依存し、その生命線はホルムズ海峡というたった一本の細い水路に握られているのが現状です。

著者略歴

吉井英生（よしい・ひでき）
エネルギー評論家
1965 年生。東京大学教養学部を卒業後、東京電力、日立製作所等でエネルギー事業に約 40 年携わる。東京電力在籍時には、経済企画庁へ出向し、経済協力政策に関する調査、世界銀行やアジア開発銀行などの国際開発金融機関との政策対話の事務局を担当する。米国・ニューヨーク大学院日米経営経済研究センター客員研究員として海外留学の経験もあり、学術論文を執筆後、ニューヨーク大学院スターン・ビジネススクールで講演を行う。日立製作所では、英国・ホライズンプロジェクト、リトアニア・ヴィサギナスプロジェクトなど海外原子力事業と国内原子力事業の双方に従事。途中、日立総合計画研究所に出向し水素社会についても研究。東電と日立などを通じて約40 年間、エネルギー事業に携わり、再生可能エネルギーから火力・原子力等全てのエネルギー分野に詳しい。現在は、合同会社エネルギー問題研究センター代表社員。