一般社団法人園芸学会令和7年度秋季大会にてトマト栽培におけるバイオスティミュラント「GABA」の効果について3題発表
株式会社ファーマフーズ(本社:京都市西京区、代表取締役:金武祚)は、2025年9月20日~22日まで高知大学 朝倉キャンパスにて開催される「一般社団法人園芸学会令和7年度秋季大会」において、株式会社浅井農園(本社:津市、代表取締役:浅井雄一郎)、株式会社オーガニックnico(本社:京都市、代表取締役:中村新)、奈良県農業研究開発センター(奈良県桜井市)との共同研究成果をそれぞれ発表いたします。
- 学会発表内容
(1) ミニトマトの収穫期間および光合成に対するGABA施用の効果
<発表者>
(株)ファーマフーズ:藤森 達郎、山田 裕晃、幸坂 歩、金 英一
(株)浅井農園:中島 正登、澁谷 九輝
(2) バイオスティミュラント“GABA”の土壌灌注が低日照条件下におけるミニトマトの収量および光合成能力に与える効果
<発表者>
(株)ファーマフーズ:山田 裕晃、藤森 達郎、幸坂 歩、金 英一
(株)オーガニック nico:中村 新
(3) バイオスティミュラントとしてのGABA含有乳酸菌発酵液の施用がトマト尻腐れ果の発生に及ぼす影響
<発表者>
奈良県農業研究開発センター:神川 諭、田中 聡馬、佐野 太郎、辰巳 嘉人
(株)ファーマフーズ:藤森 達郎 、山田 裕晃
- バイオスティミュラント 「GABA」 について
これまで弊社は、「医」(Pharmaceutical)と「食」(Foods)の融合「ファーマフーズ」(Pharma Foods)を目指し、健康維持と生活の質(Quality of Life)の向上に役立つ機能性食品素材を開発してまいりました。特に、当社の主力素材である「GABA」は、ストレスの低減、睡眠の質の改善など、様々な食品機能を有することを見出してまいりました。このような機能性が、ヒトに限らず植物にも発揮された場合、猛暑や日照不足など、異常気象による農作物へ環境ストレスを緩和し、収量の改善や品質の向上に貢献できるのではないかと考え、フィールドでの実証実験に取り組みました。株式会社浅井農園、株式会社オーガニックnicoならびに奈良県農業研究開発センターの協力を得て、トマトを対象とした農場試験を行った結果、「GABA」の散布によって実際に農作物の環境適応能力が向上することが示され、その成果をそれぞれ園芸学会で発表いたします。これらの研究成果は、気候変動時代における農業課題解決の糸口のひとつとして期待され、今後、販売事業にも注力いたします。
バイオスティミュラント「GABA」は、トマトにおいて収量や品質の改善が確認されています。光合成の改善や環境ストレス耐性を高めるといった機能をもつことから、異常気象の農業課題の解決に貢献する資材として期待されています。

- 共同研究機関のご紹介
・株式会社浅井農園
品種開発から流通までを包括した“研究開発型”農業で、ミニトマトの質・味・見た目を追求する農業法人。
WEBサイト:https://www.asainursery.com/about/
広報担当:久保田
E-mail: info@asainursery.com
・株式会社オーガニック nico
有機栽培技術の開発・普及に取り組み、持続可能性を重視した野菜づくりを行っている農業法人。
WEBサイト: https://organic-nico.com/
広報担当:池田
E-mail:ikeda.k@organic-nico.com
・奈良県 農業研究開発センター
奈良県の農業を支える研究機関で、地域課題に応じた研究を行う公的機関。
WEBサイト:https://www.pref.nara.jp/1761.htm
- 用語説明
(1)GABA
γ-アミノ酪酸 (gamma-aminobutyric acid)の略で、非タンパク質構成アミノ酸の一種です。哺乳類の脳に多く存在し、主な抑制性神経伝達物質として機能しています。また、GABAは野菜、果物や穀物など身近な食材に含まれており、食経験が豊富な成分です。 GABA には不安の緩和、睡眠の質向上、認知機能改善などの機能性が報告されており、機能性食品やサプリメントとして国内の食品・飲料メーカーをはじめ、欧米や中国を中心に海外でも利用されています。弊社はGABAのリーディングカンパニーとして、新たにアグリ分野での事業化に挑戦しております。
(2)バイオスティミュラント
植物や土壌の状態を改善し、植物本来の成長能力や農作物の収量・品質を高めるための農業資材です。近年、新たな農業資材としてヨーロッパを中心に世界中で注目を集めており、日本でも2025年に農林水産省がガイドラインを策定しています。バイオスティミュラントには、高温や低日照などの環境ストレスに対する耐性をあげるといった効果が期待され、肥料・農薬とは異なる次世代の農業資材として開発が進められています。
【本資料に関するお問い合わせ先】
経営戦略部・広報グループ E-mail : press@pharmafoods.co.jp