Peak Energy、国内4地域で11MWの高圧太陽光発電所取得を発表、クリーンエネルギー供給拡大へ

アジア全域で再生可能エネルギーの開発と発電事業を展開するPeak Energy（ピーク・エナジー）は、日本国内における11MWの高圧太陽光発電所（着工準備完了済み＝RTB案件）を取得した。
本プロジェクトは中部、中国、北海道、関西の4地域に位置しており、2027年の完工・稼働を予定している。運転開始後は、今後数十年にわたり年間13GWh超のクリーンな電力を供給し、年間約6,000トンのCO₂排出を回避する見込みである。これは、およそ2,000台分の自動車を道路から削減するのに相当する。
発電される電力は、固定価格による長期電力購入契約（PPA）を通じて企業向けに販売される予定であり、電力料金の即時削減および20年以上にわたる電力価格変動からのリスク回避を実現する。
本取引は、Peak Energyの日本市場における急速な事業拡大における新たなマイルストーンである。同社はすでに九州において28MWの太陽光発電所を共同保有しており、オンサイト型、オフサイト型、および蓄電池併設型（太陽光発電 + BESS）など、多様なエネルギーサービス分野での活動を積極的に拡大している。アジア太平洋地域全体では、200MWを超える太陽光発電プロジェクトと298MWhの蓄電池容量を運転中または建設中で保有している。
Peak EnergyのCEOであるギャビン・アッダ（Gavin Adda）は次のように述べている：
「本取得は、日本市場に対する当社の長期的なコミットメントを改めて示すものである。今回の高圧太陽光プロジェクト群は、当社の広範な開発パイプラインとともに、全国の企業にクリーンで、手頃で、かつ信頼性の高いエネルギーソリューションを提供するという当社の使命を支えるものである」
また、Peak Energy日本法人代表の佐藤英治は次のように述べている：
「日本では大規模太陽光の新規供給が極めて限定的な状況が続いている中で、今後数年以内にクリーンエネルギーを法人顧客に提供できることを大変嬉しく思っている」

本社：シンガポール。アジア地域において再生可能エネルギー資産の開発・保有・運営を行う。ユーティリティ規模の太陽光発電、オンサイト／オフサイト型コーポレートPPA、蓄電池事業を通じて、法人顧客に対してクリーンで、手頃で、かつ信頼性の高い電力ソリューションを提供している。現在、同社はアジア地域にて200MW超の稼働中資産と、28MWの日本国内資産を保有している。Peak Energyは、インフラおよびリアルアセットに特化した大手代替投資会社であるStonepeakの100%子会社であり、Stonepeakの運用資産残高は約730億米ドルにのぼる。

Peak Energy
media@peakenergy.asia
www.peakenergy.asia

infor.pej@peakenergy.asia