Veeva、2023年度第2四半期の業績を発表

ライフサイエンス業界に特化したクラウドソリューションにおけるグローバルリーディングプロバイダー、Veeva Systems【NYSE:VEEV】（本社 : カリフォルニア州プレザントン、日本法人 本社 : 東京都渋谷区、日本法人代表取締役 : Sebastian Bather、以下 Veeva）は、2022年4月30日を末日とする第1四半期の業績を発表しました。 (本リリースは、Veeva米国本社が発表した報道資料の抄訳です。)

VeevaのPeter Gassner最高経営責任者(CEO)は、次のように述べています。「当社はコマーシャル業務用および臨床開発業務用の両製品分野において、既存製品と新製品の提供を通じて進歩し続けており、当社のイノベーション・エンジンはかつてないほど大きな価値をお客様にお届けしています。当社は、拡大し続ける大きな機会を早い段階から捉えており、ライフサイエンス業界の重要機能に対する同業界の戦略的テクノロジーパートナーとして、そのポジションを強化していくことに努めてまいります。」

◉ 売上高：第2四半期の総売上高は5億3,420万ドルで、前年同期の4億5,560万ドルから17%の増収。第2四半期のサブスクリプション契約による売上高は4億2,860万ドルで、前年同期の3億6,640万ドルから17%の増収となりました。

◉ 営業利益とNon-GAAPの営業利益(1)：第2四半期の営業利益は1億110万ドルで、前年同期の1億2,460万ドルから19%の減益。第2四半期のNon-GAAPの営業利益は2億200万ドルで、前年同期の1億9,160万ドルから5%の増益となりました。

◉ 純利益とNon-GAAPの純利益(1)：第2四半期の純利益は9,060万ドルで、前年同期の1億890万ドルから17%の減益。第2四半期のNon-GAAPの純利益は1億6,620万ドルで、前年同期の1億5,270万ドルから9%の増益となりました。

◉ 1株当たり純利益とNon-GAAPの1株当たり純利益(1)：第2四半期の完全希薄化後1株当たり純利益は、前年同期の0.67ドルから0.56ドルとなりました。これに対し、Non-GAAPの完全希薄化後1株当たり純利益は、前年同期の0.94ドルから1.03ドルとなりました。

VeevaのBrent Bowman最高財務責任者(CFO)は、次のように述べています。「Veevaの持続力のある事業モデルにより、当四半期も安定した売上高成長率と高い収益性を実現しました。当社は、自社の競争力に大いに自信を持っており、現在の財務業績は好調で、2025年の目標に向けて前倒しで進捗しています。」

◉ イノベーションを通じてコマーシャル分野を主導　－　Veevaは、コア製品および新製品の分野におけるお客様の成功を通じて、リーダーシップを拡大し続けています。当四半期は、重要なVeeva CRMのリリースを行い、チャネル間でのコンテンツ利用を最適化し、効率的でコンプライアンスを確保したハイブリッド・エンゲージメント・モデルを可能にする、大きなイノベーションを実現しました。

◉ Veeva Qualityの顧客数が過去最高に　－　当四半期にVeeva Vault Qualityは大きな節目を達成し、500社を超える顧客企業が現在1つ以上のVault Quality Suite製品を利用しています。そのうちVault Trainingの利用顧客数は200社を超えました。この好調な第2四半期には他に、Vault Qualityの新規顧客数が過去最高の52社となったことや、エンタープライズ顧客向けのVault QMSプロジェクトの大きな進展などがあります。Vault LIMSおよびVault Validation Managementの新製品イノベーションが順調に前進しており、今年中にアーリーアダプターの顧客企業との協働が開始される予定です。

◉ Veeva Business Consultingからの画期的な洞察　－　Veeva Business Consultingは、世界の顧客エンゲージメントに関して、四半期間の1億3,000万回を超える医療従事者とのやり取りを元に初の業界全体の情報として、Veeva Pulse Field Trends Reportを公表しました。データに基づく知見という独自の基盤およびVeeva製品に関する深い知識によって、Veeva Business Consultingは過去最高の四半期売上高を記録し、顧客のデジタル変革の実現を支援する戦略的リソースとして急速に成長しています。

◉ 従業員の権利および業界のための勝利　－　従業員の権利とライフサイエンス業界にとって大勝利となる出来事として、連邦裁判所はMedidata社が2017年にVeevaに対して提起した企業秘密に関する不当な訴訟を棄却しました。これにより、イノベーションと自由な人材移動を抑制しようとするMedidata社の試みは阻止されました。裁判官は、Medidata社がVeevaに対する主張を立証できなかったとして、手続きを打ち切り、陪審裁判の途中で訴訟を棄却しました。Veevaは、従業員の権利および競合避止契約の利用を禁止する運動を長年にわたり支援してきました。従業員が自由に雇用主を変更できる権利は公正な競争と経済成長を促進するものであり、Medidata社の不当な訴訟は、この権利の保護を拡大することの必要性を一層明確に示しています。

2023年度第3四半期（2022年8月～2022年10月）のVeevaの財務見通しは、下記の通りです。
総売上高は5億4,500万ドル～5億4,700万ドル
・Non-GAAPの営業利益は2億900万ドル～2億1,100万ドル(2)
・Non-GAAPの完全希薄化後1株当たり純利益は1.07ドル～1.08ドル(2)

2023年度通年(2022年2月～2023年1月)のVeevaの財務見通しは下記の通りです。
・総売上高は21億4,000万ドル～21億4,500万ドル
・Non-GAAPの営業利益は約8億2,000万ドル(2)
・Non-GAAPの完全希薄化後1株当たり純利益は約4.17ドル(2)

(1) 本プレスリリースではNon-GAAPの財務指標を使用しており、これらの指標は様々なGAAP項目の影響について調整されています。詳細につきましては、原文の「Non-GAAP Financial Measures」と題されたセクションおよび「Reconciliation of GAAP to Non-GAAP Financial Measures」と題された表をご参照ください。
(2) Veevaは現時点で2022年10月31日に終了する第3四半期および2023年1月31日に終了する年度の営業利益と完全希薄化後1株当たり純利益のGAAP目標を提示することができません。それはNon-GAAPの営業利益およびNon-GAAPの完全希薄化後1株当たり純利益に含まれない特定の項目を見積もることが難しいためです。特定項目費用の例としては株式ベースの報酬費用に関連する費用や購入した無形資産の償却などが挙げられます。これらの除外項目の影響は重大である可能性があります。

【Veeva Systems社について】
Veeva Systems社はライフサイエンス企業向けにクラウドベースのソフトウェアを提供するグローバルリーディングカンパニーです。世界最大規模の製薬企業からバイオテクノロジー分野の新興企業まで1,100社を超える顧客に、技術革新への取り組みや卓越した製品力によって、お客様の成功にコミットする様々なサービスを提供しています。パブリック・ベネフィット・コーポレーション企業としてVeevaは、お客様や従業員、提携企業、株主、サービス提供業界を含むすべてのステークホルダーの利益バランスを保つことにコミットします。詳しくは、https://veeva.com/jp/。をご覧ください

VeevaはWebサイト、https://ir.veeva.com、今後の投資家向け会議の発表、およびレギュレーションFDに基づく開示義務の遵守のために使用します。を重要な非公開情報の開示 したがって、プレスリリース、SECの提出書類、および公開会議電話とウェブキャストに加えて、投資家向けウェブサイトを合わせてご確認ください。
Forward-looking Statements
This release contains forward-looking statements regarding Veeva’s expected future performance and, in particular, includes quotes from management and guidance provided as of August 31, 2022 about Veeva’s expected future financial results. Estimating guidance accurately for future periods is difficult. It involves assumptions and internal estimates that may prove to be incorrect and is based on plans that may change. Hence, there is a significant risk that actual results could differ materially from the guidance we have provided in this release and we have no obligation to update such guidance. There are also numerous risks that have the potential to negatively impact our financial performance, including as a result of competitive factors, customer decisions and priorities, events that impact the life sciences industry, issues related to the security or performance of our products, the pandemic, issues that impact our ability to hire, retain and adequately compensate talented employees, fluctuations in foreign currency exchange rates, and general macroeconomic and geopolitical events (including inflationary pressures and impacts related to Russia’s invasion of Ukraine). We have summarized what we believe are the principal risks to our business in a section titled “Summary of Risk Factors” on pages 37 and 38 in our filing on Form 10-Q for the period ended April 30, 2022, which you can find here. Additional details on the risks and uncertainties that may impact our business can be found in the same filing on Form 10-Q and in our subsequent SEC filings, which you can access at sec.gov. We recommend that you familiarize yourself with these risks and uncertainties before making an investment decision.