Impel NeuroPharma社がVeeva Systemsと提携。デジタルファーストを追求し、統合化されたコマーシャル基盤を構築

Impel NeuroPharma社（以下Impel社）とVeeva Systems【NYSE:VEEV】(本社 : カリフォルニア州プレザントン、日本法人 本社 : 東京都渋谷区、日本法人代表取締役 : 岡村 崇、以下 Veeva) は、Impel社が中枢神経系（CNS）疾患における高いアンメットニーズに対処するべく、革新的な医薬品のパイプラインを拡充する中、戦略的パートナーシップを締結したことを発表しました。両社はImpel社の片頭痛治療薬INP104の重要な上市前の準備において連携します。この治療薬は、米国食品医薬品局（FDA）の承認を得られれば、TRUDHESA™の製品名で販売される予定です。Impel社はVeeva Commercial Cloudの導入で、データ、ソフトウエア、コンサルティングサービスを網羅するコマーシャルスイートのすべてを利用し、戦略的に現場のエンゲージメントを加速させることができるようになります。(本リリースは、Veeva米国本社が発表した報道資料の抄訳です。原文は下記よりお読みいただけます。)

Impel社のチェアマン兼CEOであるAdrian Adams氏は、次のようにコメントしています。「1月にFDAが当社のTRUDHESA™の新薬承認申請（NDA）を受理し、審査に入ったことを喜ばしく思っています。この重要な節目は、当社がVeevaとの戦略的パートナーシップを開始する絶好の機会と捉えています。Veevaは実績あるテクノロジー企業のリーダーであり、当社の厳しいコマーシャルスケジュールに対応できる理想的な提携先です。Veevaの支援と専門知識により、効率的でデジタルファーストかつコンプライアンスを確保したアプローチが、当社のコマーシャリゼーション案件を確実に実施できるでしょう。そして本年後半には、FDAの承認が得られることを期待しています。」

FDAによるImpel社のTRUDHESA™のNDA審査は、この斬新な治療薬のコマーシャリゼーションに向けた大きな前進を意味します。TRUDHESA™はImpel社が独自に開発した、今までに類を見ないプレシジョン・オルファクトリー・デリバリー（Precision Olfactory Delivery®: POD）技術を使用し、血管が密集する鼻腔上部に直接、治療薬を送達する最初で唯一の製品です。ポンプやスプレーなど従来の経鼻送達システムは、鼻腔下部に薬剤を送達するため、送達が予測不可能で血流への吸収が可変的で、有効性にばらつきが生じることがあります。

複数の研究で、Impel社のPOD®技術は送達をより安定させ、血流中への吸収が速やかになるため、反応がより予測可能となる一方、患者にとって使いやすいことが示されています。この新しい送達技術は、発作中に悪心や嘔吐を経験する大多数の片頭痛患者にとって、とりわけ意義があると考えられます。

上市準備を加速させるため、Impel社はVeevaのコマーシャルアプリケーションスイートを導入します。たとえばマルチチャネルVeeva CRMは、医師と対面やデジタルでエンゲージメントを構築する基盤であり、Veeva Data Cloudは縦断的な患者データから適切な患者グループを効率的にセグメント化します。また、Veevaビジネスコンサルティングサービスは顧客中心の戦略の策定・実施を支援し、Impel社の営業担当者は医療従事者とのターゲットを絞ったやりとりの価値を高められます。

Veevaの創業者兼CEOであるPeter Gassnerは次のようにコメントしています。「Impel社はCNSなどのアンメットニーズの高い疾患に対して今までにない治療アプローチを開拓しており、Veevaはそれら革新的な製品のコマーシャリゼーションを支援できることを誇りに思います。当社は、業界のデジタル化への移行を加速し、患者様に新薬を迅速にお届けするための最先端のテクノロジー、データ、コンサルティングを提供することにコミットしています。」

【TRUDHESA™について】
Impel NeuroPharma社は、片頭痛の急性期治療のための革新的な新規治療法として、TRUDHESA™を開発しています。TRUDHESA™はジヒドロエルゴタミンメシル酸塩（DHE）を最適化し、片頭痛の発作中、注射をすることなく、どのタイミングで投与しても即効性と持続性を持つ、片頭痛の全面的な緩和の達成をめざしています。重要な点は、TRUDHESA™は他の経鼻投与のFDA承認薬および治験薬と比較して、低用量のDHEを送達するよう設計されていることです。これにより、患者は鼻腔下部への送達で生じることのある不快な副作用を経験することなく、確立されたDHEの有効性の恩恵を受けられる可能性があります。
TRUDHESA™は、Impel社の噴霧剤向けのPOD技術により、血管が密集していて効率的な薬物の投与部位として理想的である鼻腔上部に、DHEの最適な用量を容易かつ確実に、深く送達できます。これは発作中に悪心や嘔吐を経験する大多数の片頭痛患者にとってとりわけ意義があると考えられます。こうした患者に対し、トリプタン系薬剤、CGRP阻害薬、ジタン系薬剤、その他片頭痛の急性期治療に使用される非特異的な医薬品をはじめとする経口薬を用いるのには、限界があるからです。

【Impel NeuroPharma社について】
Impel NeuroPharma, Incはシアトルに本社を置く非上場のバイオ製薬企業で、CNSなど高いアンメットメディカルニーズのある疾患を抱えた人々のための革新的な治療法開発に注力しています。急性期の片頭痛治療薬TRUDHESA™、パーキンソン病のオフ症状に対するINP107、統合失調症や1型双極性障害、自閉症に関連した急性興奮状態に対するINP105など、実績のある神経疾患治療薬の有効性を最適化するべく、後期開発段階の製品パイプラインを迅速に拡充しています。

【POD®（Precision Olfactory Delivery）技術について】
Impel社が独自に開発したプレシジョン・オルファクトリー・デリバリー（Precision Olfactory Delivery: POD®）システムは、幅広い治療用分子および製剤を、血管の密集した鼻腔上部に送達することができます。この経路は、こうした分子のこれまで活用できなかった潜在能力を最大限利用可能にすると考えられています。Impel社の高精度パフォーマンステクノロジーは、予測可能な用量の薬剤を鼻腔上部に直接送達することで、薬剤の吸収を増大、安定させるために設計され、他の経鼻送達システムに随伴する高い可変性を抑える可能性があります。投与部位としては理想的でありながら、鼻腔上部へ薬物送達できるシステムは他にまだ開発されていません。Impel社は、この投与経路を利用することで試験的治療の血中濃度が筋肉内（IM）投与と同等のレベルであり、静脈内（IV）投与のような全身性投与のレベルに迅速に到達可能であることを実証しており、多くの疾患の治療状況を一変させる可能性があります。
重要な点としては、POD技術はドライパウダーおよび液体製剤の噴霧剤による送達が可能です。これにより呼吸のタイミングを調整する必要がなくなり、自己投与あるいは介護者による投与ができ、患者のアウトカムと快適さを向上させる可能性があり、コンプライアンスの向上も見込めます。
IMPEL、PODおよびIMPEのロゴはImpel NeuroPharma, Incの登録商標です。Impel NeuroPharma社の詳細については、http://impelnp.com。をご覧ください

【Veeva Systems社について】
Veeva Systems社はグローバルなライフサイエンス企業向けにクラウドベースのソフトウェアを提供するリーディングカンパニーです。世界最大規模の製薬会社からバイオテクノロジー分野の新興企業まで、950社を超える顧客に技術革新への取り組みや卓越した製品力によって、お客様の成功にコミットする様々なサービスを提供しています。Veevaは、サンフランシスコのベイエリアに本社を置き、ヨーロッパ、アジア、ラテンアメリカに拠点を展開しています。
詳しくは、https://veeva.com/jp/。をご覧ください

【Forward-looking Statements】
This release contains forward-looking statements, including the statements regarding the expected impact and benefits of Veeva’s conversion to a Delaware public benefit corporation. Any forward-looking statements contained in this press release are based upon Veeva’s current expectations, historical performance and its current plans and estimates, and are not a representation that such plans, estimates, or expectations will be achieved. These forward-looking statements represent Veeva’s expectations as of the date of this press announcement. Subsequent events may cause these expectations to change, and Veeva disclaims any obligation to update the forward-looking statements in the future. These forward-looking statements are subject to known and unknown risks and uncertainties that may cause actual results to differ materially, including potentially negative reactions to our conversion to a Delaware public benefit corporation. Additional risks and uncertainties that could affect Veeva’s financial results are included under the captions, “Risk Factors” and “Management’s Discussion and Analysis of Financial Condition and Results of Operations,” in the company’s filing on Form 10-Q for the period ended October 31, 2020. This is available on the company’s website at veeva.com under the Investors section and on the SEC’s website at sec.gov. Further information on potential risks that could affect actual results will be included in other filings Veeva makes with the SEC from time to time.