有老協YouTube公式チャンネル 動画配信第2弾

有料老人ホームにおける腰痛予防等について~腰痛予防普及事業のご紹介~

公益社団法人全国有料老人ホーム協会

老人福祉法に規定された唯一の団体である公益社団法人全国有料老人ホーム協会(理事長:中澤俊勝、所在地:東京都中央区)は、 有料老人ホームの経営にお役立ていただくため、有料老人ホームの業界全体に係わる最新情報の発信を行う 全国有料老人ホーム協会YouTube 公式チャンネルを開設しています。
第 2 回目 となる 今回は、有料老人ホームにおける腰痛予防等について、日本理学療法士協会に解説いただいた動画を公開しました。

配信内容

日本人の業務上疾病で全体の約6割を占めるのが「腰痛」です。腰痛は、医療・介護職種を含む「保健衛生業」では介助作業での被災が約8割に上り、予防対策が急務となっています。今回は、ご専門の立場から、日本理学療法士協会の常務理事・佐々木嘉光様より腰痛の発生状況や予防・軽減についてお話しいただきました。

【有老協YouTube公式チャンネル 第2弾】!! 有料老人ホームにおける腰痛予防等について~腰痛予防普及事業のご紹介~|公益社団法人 全国有料老人ホーム協会
全国有料老人ホーム協会は、有料老人ホーム利用者の保護とホームを設置・運営する事業者の健全な発展を図ることを目的に設立された老人福祉法第30条に規定されている内閣府認定の公益社団法人です。高齢者に安心して老後の暮らしを選んでいただけるよう努力いたします。
https://www.yurokyo.or.jp/news_detail.php?c=&sc=&id=4222

日本理学療法士協会では、理学療法士が自らの専門性を発揮し、全国的な医療・介護施設での腰痛予防・労働安全に貢献することを目的として、「2022 職場における腰痛予防宣言!」と題し、協会会員が所属する施設内で腰痛予防講習会の開催や職場のリスク見積と改善提案を実施するための支援を行っています。
https://www.japanpt.or.jp/pt/function/healthpromotion/#a5

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協会概要

設立:昭和57年2月  
所管:内閣府/老人福祉法第30条規定
事業:消費者保護、事業の健全な発展、行政連携、のための各種事業を実施。

【公式】全国有料老人ホーム協会(法人の方はこちら)
全国有料老人ホーム協会は、 有料老人ホーム利用者の保護とホームを設置・運営する運営法人の健全な発展を図ることを目的に 設立された老人福祉法第30条に規定されている内閣府認定の公益社団法人です。 高齢者に安心して老後の暮らしを選んでいただけるよう努力いたします。
https://www.yurokyo.or.jp/

お問い合わせ先

〒103-0027 東京都中央区日本橋3-5-14アイ・アンド・イー日本橋ビル7階
公益社団法人 全国有料老人ホーム協会
電話/03-3272-3781