オンライン面談により面談効果が3倍に向上し、オンライン面談を最大限に活用している企業が優位性を示していることが、業界最大規模のレポートにより判明

~ グローバルなバイオテック企業と製薬企業の80%における、四半期の医療従事者と現場との1億3000万回以上に上るやり取りから得られたデータをVeeva Pulse Field Trends Reportで発表 ~

Veeva Systems【NYSE:VEEV】(本社 : カリフォルニア州プレザントン、日本法人 本社 : 東京都渋谷区、日本法人代表取締役 : Sebastian Bather、以下 Veeva) は、ライフサイエンス業界における世界の医療従事者(HCP)とのエンゲージメントのトレンドと効果に関する独自の知見を、Veeva Pulse Field Trends Reportで発表しました。本レポートでは世界各国のMRの80%以上の活動と四半期における1億3000万回の現場と医療従事者とのやり取りを分析し、初めて業界全体の医療従事者のエンゲージメントを包括的に展望しています。新たなデータでは、オンラインでの面談は対面のみの面談より3倍効率が良く、オンライン面談を最大で週3回利用しているデジタル化のリーダー企業が競争優位を得ていることを示しています。 (本リリースは、Veeva米国本社が発表した報道資料の抄訳です。)



医療従事者の効果的なエンゲージメントには、主要なデジタルチャネルの頻繁な使用が不可欠であることが、このデータ分析から明らかとなりました。

◉ オンライン面談により効率が向上: Engageのオンライン面談機能を利用した場合は、対面のみの面談の場合と比べ、効率性が3倍です。またオンライン面談は対面より長時間で、内容も充実しています。通話時間は平均21分で、コンテンツを提供できたのはオンライン面談の85%に対し、対面では39%に過ぎません。

◉ デジタルはチャネルミックスの根幹: 業界では再び対面の面談が増加する動きが見られますが、医療従事者とのやり取りの30%近くはデジタルチャネルを通じて実施されています。現在の現場チームの活動は、対面が73%、電子メールが18%、電話が5%、オンライン面談が3%です。

◉ 新たな医療従事者「プル型」チャネルの出現: 医療従事者は、自分にとって最も都合の良い時間に、あるいは処方の決断や患者の選択肢の検討を支援するために即座の対応を必要とする際に、MRに容易に直接連絡できる方法を求めており、チャットとショートメッセージが新たに注目されています。

◉ 地域間の差異: 欧州では、企業によるデジタルチャネルの利用回数が多くなっています(他地域の平均は20%未満に対し、欧州は38%)。英国では、顧客への連絡は電子メールが43%と最大で、対面での面談は32%にとどまっています。

Veeva Business Consulting担当ヴァイスプレジデントであるDan Rizzoは次のようにコメントしています。「企業がエンゲージメント戦略の策定に当たり最大の効果を上げ、他に後れを取らないためには、顧客の嗜好とデジタル化のトレンドに対する深い洞察が必要です。Veeva Pulse Field Trends Reportは、変化を続ける医療従事者と現場担当者の行動に関するきわめて重要な実世界のデータと、真に優れたオムニチャネルの実現のための提言をお届けします。」

Veeva Pulse Field Trends Reportについて

Veeva Pulse Field Trends Reportには、ライフサイエンス業界における医療従事者のエンゲージメントと現場の活動を示す最も包括的な指標として、世界各地のMRの80%以上による四半期間の1億3000万回に及ぶ医療従事者のエンゲージメントから得られたデータと知見が反映されています。Veeva CRM Standard Metricsは、地域、役割、市場セグメントなどを問わず、チャネルミックスや生産性などのエンゲージメントKPIを一貫性のある形で収集し、測定するための基盤となっています。データは四半期ごとにVeevaにより指標化され、企業のパフォーマンス評価の効率化と継続した成長と効果を目指す、適切かつ実行可能な目標設定を支援します。



【Veeva Systems社について】
Veeva Systems社はライフサイエンス企業向けにクラウドベースのソフトウェアを提供するグローバルリーディングカンパニーです。世界最大規模の製薬企業からバイオテクノロジー分野の新興企業まで、1,100社を超える顧客に技術革新への取り組みや卓越した製品力によって、お客様の成功にコミットする様々なサービスを提供しています。パブリック・ベネフィット・コーポレーション企業としてVeevaは、お客様や従業員、提携企業、株主、サービス提供業界を含むすべてのステークホルダーの利益バランスを保つことにコミットします。詳しくは、https://veeva.com/jp/をご覧ください。