KPMGコンサルティング、ニューリアリティにおける 人事部門の現状と未来への展望に関するレポート 「Future of HR in the New Reality」を発行
―人事部門の未来、With／Afterコロナにおける人事部門の存在意義とは―
KPMGコンサルティング株式会社(本社：東京都千代田区、代表取締役社長兼CEO：宮原 正弘、以下、KPMGコンサルティング)は、世界各国のHRリーダーを対象に、ニューリアリティ(コロナ禍でのビジネス環境)における人事部門の現状と未来への展望を明らかにすることを目的に調査したレポート「Future of HR in the New Reality ～人事部門の未来、With／Afterコロナにおける人事部門の存在意義とは」を発行しました。
今回の調査では、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)による人事部門への影響を、日本とグローバルの結果を比較しながら解説していることに加え、人事部門が管理部門ではなく価値提供部門となるための4つのポイントと変革のステップをまとめています。
「Future of HR in the New Reality」の主な内容
- 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)による人事部門への影響(調査結果より)
・今後1～2年におけるニューリアリティを見据えた際に、97％以上の企業が「リモートワークを継続する」と回答しています。わずかではあるものの、グローバルを超える結果となっています。日本の人事部門はCOVID-19による環境変化に対する必要性を強く認識しています。
・COVID-19の影響下における対応段階として、日本の回答者の33％が最初の対応ステップである「リアクションの段階」と回答しています。これはグローバルの結果と比べて高い値であり、日本企業が対応に苦戦していることの現れと言えます。一方で、グローバルでは「リカバリーの段階」および「ニューリアリティの段階」が日本の数値を大きく上回っており、対応が先行していることが読み取れます。
・日本の人事部門は価値提供部門とみなされておらず、未だ管理部門のままの状態です。日本では、人事部門の存在意義として、6割の回答者が「付加価値を生む存在ではなく、未だに管理部門とみなされている」と感じています。これは昨年の結果(※)とまったく同一であり、この1年間前進していません。また、日本企業の人事部門が、社内に付加価値を提供するために必要なスキル・行動として、「企業変革を導くチェンジマネジメントを実践すべき」と、約半数の回答者が考えています。
(※)昨年の調査結果は、経済産業省の報告書「持続的な企業価値の向上と人的資本に関する研究会報告書～人材版伊藤レポート～」(令和2年9月発行)に引用されています。
- 日本の人事部門が価値提供部門となるための4つのポイントと変革のステップ
KPMGコンサルティングでは、ニューリアリティの環境下においてHRリーダーがフォーカスすべき領域を抽出し、先進的な企業に変わるポイントを明らかにしています。本レポートでは、この指標を日本企業用にカスタマイズし、未だに管理部門とみなされている日本の人事部門が価値提供部門となるための4つのポイントを抽出しました。さらにこれらのポイントを、人事部門の現状に合わせてレベル1からレベル3に区分し、価値提供部門への変革のステップをどのように進めていくべきかを示しています。
〔4つのポイント〕
(1)将来の組織と要員に関する予測・戦略立案を担う「ワークフォースシェイピング」
(2)事業戦略や外部環境に沿った組織風土のデザインと改革をリードする「チェンジングカルチャー」
(3)従業員個々人の経験から働きがいをデザインする「EX ｰエンプロイー・エクスペリエンス」
(4)これらの3点にデータドリブンな施策を可能とする「データ活用」
本調査について
本レポートの全文は、以下のURLからダウンロードいただけます。
https://home.kpmg/jp/ja/home/insights/2021/08/hr-survey-2021.html
KPMGコンサルティングについて
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