ストレスをコントロールする、テレワークの極意! ~コロナ後に販売実績2.5倍!テレワーク支援のキャンペーン実施~
商品企画~開発~販売支援を展開する合同会社空まめシステム(本社:東京都大田区、代表:笈川 伸郎)は、コロナ後に販売実績が2.5倍となったトランポリン「バンバンボード」を特別価格で提供する『テレワーク支援キャンペーン』を、2021年7月19日(月)~7月25日(日)に実施いたします。
コロナ禍、自宅でテレワークする人の、集中力アップ、運動不足解消に騒音(振動)を気にせず運動ができると、当社のトランポリンを多くの方々に購入いただいております。
テレワークが新たな働き方に
2020年春からの感染症対策として、厚生労働省は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止の観点からも、有効な働き方として、テレワークの有効活用進めている。「HOW TO テレワークリーフレット」(※1)
急激な変化に戸惑う
東京都は2020年3月と4月でテレワーク導入率の緊急調査(※2)を行い、テレワーク導入率の大幅な増加を発表しました。
また、日本労働組合総連合会「テレワークに関する調査2020」(※3)では、以下のような調査結果が出ています。
・テレワークのメリットだと感じる点
(1)通勤がないため、時間を有効に利用できる(74.6%)
(2)自由な服装で仕事をすることができる(48.0%)
(3)自分の好きな時間に仕事をすることができる(25.6%)
・テレワークのデメリットだと感じる点
(1)勤務時間とそれ以外の時間の区別がつけづらい(44.9%)
(2)運動不足になる(38.8%)
(3)上司、同僚とのコミュニケーションが不足する(37.6%)
テレワークにはメリットもありますが、デメリットも多くあります。
コロナ以前であれば、会社の帰りに上司や同僚と飲みに行ったり、旅行や、イベントに参加する等でストレスを発散し、解消することができましたが、コロナ禍で自粛を求められる日常生活の中で、ストレス解消できる機会が限られ、難しい状況です。
このような状況で業務環境の変化のストレスから「テレワークうつ」という現象が社会問題になっています。
ストレスをコントロールしよう
ストレスを知ることでストレスをコントロールできないだろうか?
2018年3月に出版し大ヒットとなった「一流の頭脳」(著者:精神科医アンダース・ハンセン)では、運動をすることでストレスをある程度コントロールできることが書かれています。
人は脅威など感じるとストレスホルモン(コルチゾール)を分泌し、脅威に立ち向かう(闘争・逃走)体制を整えているそうです。ストレスの原因が無くなると、ストレスホルモンの分泌量は減ります。
運動をするとなんとなく気分が良くなった経験はありませんか?
運動しているとき、体にはストレスがかかっています。この時、ストレスホルモンが分泌されています。運動をやめると、ストレスに対する反応が不要となるので、ストレスホルモンの分泌量は減り、運動する前の状態に戻ります。
定期的に運動を続けていると、運動以外のことが原因でストレスを抱えているときでも、ストレスホルモンの分泌量はわずかしか上がらなくなります。運動によってストレスに対する過剰な反応を抑えるようにしつけていくことができるのです。
有酸素運動を室内で効果的に行おう
有酸素運動で心拍数を上げることでストレスを抑える効果があることも分かっています。
通勤からテレワークへ変わったことで運動する機会も減少しています。ランニングやウォーキングに代わる自宅で仕事の合間に、ストレス解消や集中力アップに役に立つ有酸素運動ができる機会を作ってみては如何でしょうか?
空まめシステムはマンション・集合住宅で使用しても騒音(振動)を軽減する室内用トランポリンとして「バンバンボード」を販売しています。
「バンバンボード」は床に接地するウレタン製のスプリングで反発力を作るだけでなく、床への振動を抑えます。また、安全性を考慮し、子どもが飛び跳ねる天板は高さ12.5cmと普通のトランポリンの約半分程度の高さで、天板の角は丸く加工されています。
バンバンボード 商品概要
キャンペーン期間:2021年7月19日(月)~7月25日(日)
キャンペーン価格:16,500円(税込み)
サイズ :700*700*125mm
重量 :5.3kg
素材 :パズルマット:EVA、ボード:複合PP、ウレタンスプリング:発砲PU
生産国 :韓国
輸入・販売元 :合同会社空まめシステム
会社概要
会社名 : 合同会社空まめシステム(代表=笈川 伸郎)
本社 : 〒144-0043 東京都大田区羽田6-3-10
事業内容: 輸入卸売、小売
URL : http://soramame-system.com
(※1)HOW TO テレワークリーフレット
https://www.mhlw.go.jp/content/000777425.pdf
(※2)(別紙)テレワーク「導入率」緊急調査結果
https://www.metro.tokyo.lg.jp/tosei/hodohappyo/press/2020/05/12/10.html
(※3)日本労働組合総連合会「テレワークに関する調査2020」
https://www.jtuc-rengo.or.jp/info/chousa/data/20200630.pdf?38