情報収集の手段はインターンシップだけじゃない！ Web情報、社会人の話も納得の「カギ」に
リクルートキャリア 就職みらい研究所 入社企業への納得度調査
株式会社リクルートキャリア（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小林 大三）のよりよい就職・採用の在り方を追究するための研究機関・就職みらい研究所（所長：増本 全）は、大学生・大学院生を対象に調査を実施しております。本リリースでは、今までの調査結果を分析し、入社先への納得度を高める要素についてまとめました。
●「当たり前」な情報集めで進路の納得度に差。企業サイトを本気で読み込んでいますか？
6月1日から2020年卒の就活は面接解禁となり、入社先を決める学生も増え始めるでしょう。そこで今回は、19年卒の学生を対象とした『就職白書2019』から、どんな情報収集行動によって入社先の納得度に差が生まれるのかを新たに分析しました。
その結果、インターンシップの参加有無はやはり影響が大きいものの、＜個別の企業・各種団体等のホームページ＞＜OB・OGなど社会人の先輩から得られる情報＞など、一見、就活では当たり前な活動が明暗を分けると判明しました。6月から大手企業を中心とした内定・内々定出しが始まりますが、19年卒の傾向を辿れば、インターンシップの参加有無が就職内定率に影響することもなさそうです。インターンシップに参加していないことが不安という声も聴きますが、自分が納得できる一社を選択するために、企業情報を多面的にしっかり調べたり、社会人の先輩に相談してみてください。6月以降の面接と並行してできる身近な情報収集が、実りある進路選択のカギです。
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調査概要
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調査目的｜就職に関する学生の活動実態を把握する
調査方法｜インターネット調査 [調査協力：株式会社クロス・マーケティング]
調査対象｜クロス・マーケティング社のモニターにスクリーニング調査を行い、民間企業を対象に就職活動を行った全国の大学4年生・大学院2年生の男女を対象
調査期間｜2018年12月28日～2019年1月21日
集計対象｜大学生のみ 1,796人
※大学生について、性別、専攻、所属大学の設置主体をもとに、実際の母集団の構成比に近づけるよう、文部科学省「学校基本調査」の数値を参照し、ウェイトバック集計を行っている
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