米国で“うつ・自殺者急増”で社会問題化する「スマホ依存症」 　東京脳神経センターの松井 孝嘉博士が注意を呼びかけ

米国で2017年末より、10代のうつや自殺者急増の要因として社会問題化*しているスマホ依存症。
この状況を東京脳神経センター(所在地：東京都港区、理事長：松井 孝嘉)および全国の首こり病専門のネッククリニックで同じ症状に苦しむ多くのスマホ病患者を診察してきた松井 孝嘉(まつい たかよし)医学博士は、スマホの脳への影響だけでなく、長時間の下向き姿勢がスマホによる首こり病(スマホ病)リスクを高め、うつや自殺念慮へつながると分析。日本も例外ではないとして『スマートフォンの長時間連続使用』について注意を呼びかけています。
2018年3月には、横浜、福岡の朝日カルチャーセンターでセミナーの開催を予定しています。

スマホ病に警鐘を鳴らす松井 孝嘉医学博士

*2010～2015年で中高生の自殺率は31％上昇
米国でスマホが一気に普及した2012年を境に、米国内で中高生の抑うつ症状や自殺念慮の経験者、自殺者が急増。これを受け米サンディエゴ州立大学心理学教授のJean Twenge氏らが中学2年生～高校3年生の男女計50万人超を対象に、抑うつ症状や自殺念慮の経験と、インターネットでのソーシャルメディアの使用状況を調査しました。13～18歳の男女の自殺に関する米疾病対策センター(CDC)の統計データと関連づけた結果、2010年から2015年までに中高生の自殺率は31％上昇しており、特に女子では65％上昇していました。自殺念慮や自殺企図といった自殺につながりうる経験について調べたところ、スマホやパソコンなどのデジタル端末を使用する時間が1日当たり1時間未満の中高生では29％に対して、2時間だと33％、そして5時間以上になると48％と、明らかに上昇するという結果が得られました。

頚(くび)は“副交感神経センター”です。スマホの長時間使用など下向きが続いた結果、頚の筋肉が凝り、頚椎の中にある副交感神経の異常を招きます。副交感神経は内臓や血管、呼吸器などをコントロールする重要な神経のひとつで「首こり」によって副交感神経の働きが低下すると、頭痛やうつなど、さまざまな原因不明の症状が現れます。これを首こり病あるいはスマホ病と呼びます。

緊張型頭痛／めまい／自律神経失調症／うつ／多汗症／慢性疲労症候群／過敏性腸症候群／ムチウチ／パニック障害／不眠症／血圧不安定／機能性胃腸症／VDT症候群／ドライアイ／機能性食道嚥下障害／ドライマウス／更年期障害

・東京大学医学部卒業
・医学博士
1971年、東京大学文部教官となり頭頸部外傷・デッドボールを研究。巨人軍の協力を得て長嶋・王選手らと頭部デッドボールの実験を繰り返し、野球用耳付きヘルメットを開発・実用化。デッドボールによる死者を皆無にする。その後、米国アルバートアインシュタイン医科大学にて脳腫瘍・脳血管障害を研究。ジョージタウン大学にて世界初の全身用CTスキャナの開発に携わり、日本への導入・普及に尽力。これにより日本人の死因第一位だった脳卒中死者が激減。同時に世界初の本格的脳画像診断アトラスを制作・著作。医学書初の国際出版文化大賞、外務大臣賞を受賞。
1978年に「首こり病(頚筋症候群)」を発見し、2005年、診断法と治療法を確立。これが世界初の自律神経失調症の治療法となり、首こりに起因する不定愁訴の治療がはじめて可能となった。

近年ではスマートフォンの普及により増加するさまざまな体調不良を引き起こす『スマホ首』『スマホ病』の、危険性啓もうと予防に取り組んでいます。