JINSとTech Kids Schoolが共同プロジェクトを発足　 “未来を創造していく子どもたちの眼を守る” 「見る育プロジェクト JINS×Tech Kids School」

株式会社ジンズ(東京本社：東京都千代田区、代表取締役CEO：田中 仁、以下 JINS)と、小学生向けにプログラミング教育事業を行っている株式会社CA Tech Kids(読み：シーエーテックキッズ、本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：上野 朝大、以下 CA Tech Kids)が運営する小学生向けプログラミングスクール「Tech Kids School(テックキッズスクール)」は、“未来を創造していく子どもたちの眼を守る”ための「見る育(ミルイク)プロジェクト JINS×Tech Kids School」を発足いたします。

本プロジェクトの一環として「デジタル環境およびICT教育における親の意識調査」を実施しました。
現在、小学校の2020年プログラミング授業の必修化に代表されるように、子どものICT教育＊の推進によって教育環境におけるデジタル機器の利用頻度が増加しています。本調査では近年、変化している子どものデジタル環境および教育環境における親の意識を調査しました。

＊「ICT教育」は、情報通信技術(ICT)を教育で活用することです。文部科学省では、平成28年度文部科学白書で「教育におけるICT(情報通信技術)の活用は、子供たちの学習への興味・関心を高め、分かりやすい授業や子供たちの主体的・協働的な学びを実現する上で効果的であり、確かな学力の育成に資するものです」として、ICTの活用を推進しています。

JINS×Tech Kids School

JINSは、“Magnify Life(マグニファイ・ライフ)＝人々の生活を拡大し、豊かにする”というビジョンの元、アイウエアを販売するだけでなく、健康な眼が育まれる社会の実現を目指し様々な活動をしています。
また、CA Tech Kidsは、プログラミングの知識や技術を身につけることをはじめ、設計する力、表現する力、物事を前に進める力などの力を育み、これからの日本の産業を担い、未来を創造する子どもたちを育成、輩出することを目指し活動しています。

近年、子どもたちがパソコンやタブレット、スマートフォンなどのデジタル機器を学習ツールとして使用する機会が増えています。2020年度より小学校でのプログラミング必修化が決定しているなど、今後教育におけるデジタル機器の存在感はますます増えていくと考えられます。子どもたちの眼を取り巻く環境は、これまでの世代と大きく変化していると言えます。
一方、子どもの視力低下は加速しており、2017年12月に文部科学省が発表した平成29年度学校保健統計調査によると、小中学生の裸眼視力1.0未満の割合は過去最高になっており、小学生の実に32.46％が裸眼視力1.0未満で、その割合は40年前と比べると2倍近く増えています。
このような背景から、ICT教育に取り組んでいくためには、親や子どもに光や眼についての知識を提供し、眼を守ることの大切さを伝えていくことが不可欠、という2社の想いが一致。この度の共同プロジェクトの発足に至りました。

共同プロジェクトの具体的な活動として、まずは実態を明らかにしたいとの想いから小学生のお子様を持つ親を対象に、デジタル環境およびICT教育における意識調査を実施いたしました。調査結果からは3人に1人の子どもがICT教育を受けており、9割の親が眼への影響を気にしていること、デジタル機器使用時の対策に必要性を感じながらも、対策ができていない親が半数以上であることなどが分かりました。

また、2018年夏にTech Kids Schoolが開催するプログラミング入門ワークショップ「Tech Kids CAMP(テックキッズキャンプ)」内で「見る育講座」を実施します。子どもたちが、プログラミングに取り組むプログラムの中の休憩時間を利用して、眼と光について学ぶ機会を提供。さらに「見る育ハンドブック」を配布し、家に帰って親子でも眼と光について知識を深めることができるようにサポートします。今回の共同調査、および「Tech Kids CAMP」内での「見る育講座」をはじめとして、今後も継続的に活動していく予定です。

JINSではこれまでも、将来を担う子どもたちへ向けて「眼に関する正しい知識を伝えること」を目的に、小学校への出張授業や親子向けワークショップを開催するなど、自社で様々な「見る育」の普及活動を行ってきました。
今回のTech Kids Schoolとの協業を皮切りに、さらに多くの子どもたちの健康な眼を育むことを目指し、今後も志を同じくする他企業と協業することも視野に入れ、さらなる活動の推進を目指します。

Tech Kids Schoolでは、プログラミング言語やスキルを身につけることだけが目的ではなく、テクノロジーを武器として、自らのアイデアを実現し、社会に能動的に働きかけることができる人を育てています。子どもたちがプログラミング学習に取り組む上で、また今後のIT社会を生き抜いていく上でも、デジタル機器の利用は必要不可欠ですが、「デジタル機器の利用が眼や体に悪影響を及ぼすのではないか」という懸念は、多くの保護者様が感じておられることだと思います。Tech Kids Schoolでは、未来を創造していく子どもたちが、今後も健康的に学習を続けるための環境をつくるべく、本取組みを通じて解決策を提示してまいります。

◆“JINS×Tech Kids School”共同プロジェクト
「デジタル環境およびICT教育における親の意識調査」の結果を発表◆

今や3人に1人の子どもが受けるICT教育。眼への影響を気にする親が9割以上！
しかし、対策に必要性を感じながら、半数以上が対策できていない結果に。
6割以上の親が、医師や専門家、学校関係者からの対策指導を希望！

(1)ICT教育の変化とデジタル機器の活用状況
・親の時代に1割未満だったICT教育は、現在、3人に1人が受けている。
・学習ツールとしてのデジタル機器利用は今後も上昇が予想される。
・ICT教育実施率は一般と会員で2倍近い差。

(2)デジタル環境による子どもの健康・発育に対する影響
・半数以上の親が、デジタル環境が子どもの健康・発育に影響あると感じている。
・「眼」への影響を気にする親が最も多く、9割以上。
・デジタル機器使用で訴える不調は「眼」が際立って多い！不調を訴えたのは4割以上。

(3)デジタル機器使用時の対策意識
・デジタル機器使用時の対策に必要性を感じながらも、対策ができていない親が半数以上。
・子どものデジタル機器使用時の対策意識は、一般と会員では違いが出る結果に。
・医師や専門家、学校関係者からの対策方法の指導を希望する親は、6割以上。

(1)＜一般＞：長子に小学生のお子様をお持ちの保護者
(2)＜会員＞：Tech Kids Schoolが運営する教室もしくはイベント等に一度でも参加したことがあり、長子に小学生のお子様をお持ちの保護者

(1)＜一般＞：2018年6月19日(火)～6月20日(水)
(2)＜会員＞：2018年6月19日(火)～6月27日(水)

どちらも、インターネットによるアンケート調査

(1)＜一般＞：400名
(2)＜会員＞：193名

調査対象の「一般」と「会員」は、回答者の属性を「子どもの学齢」と「デジタル・ICT利用の有無」にも分け回答を集計しています。
(1)【子ども学齢】：子ども学齢は、「低学年」と「高学年」に分けています。
〇「低学年」：小学校1年生～3年生
〇「高学年」：小学校4年生～6年生

(2)【デジタル・ICT利用】：デジタル・ICT教育の有無を、アンケート調査のQ1とQ2の回答をもとに分類しています。以下が分類の条件です。
〇「デジタル・ICT教育有」
Q1)「学習ツールとして家庭でデジタル機器を活用させたいか」に対し、「既に活用しており、今後も活用していく予定である」または「既に活用しているが、活動をやめさせたい」に回答した方、または
Q2)「小学校ではデジタル機器を用いたICT教育を行っているか」に対し、「行っている」に回答した方

〇「デジタル・ICT教育無」
Q1)に対し、「今後ぜひ活用させたい」「今後活用を検討する」「活用させたいが、特に予定はない」「活用させたくない」のいずれかに回答した方
Q2)に対し、「行っていない」または「わからない」に回答した方

(1)ICT教育の変化とデジタル機器の活用状況
●親世代の小学生時、ICT教育実施は1割未満。今は3人に1人がICT教育。
ご自身(親世代)が子どもの頃、通っていた小学校でICT教育を行っていたか、の設問に対して「行っていた」と回答したのは、一般は6.8％、会員は7.8％で1割を満たしませんでした。対して、子どもが小学校でICT教育を行っているか(Q2)、には会員よりも一般の方が「既に活用」と回答した人が低かったものの3人に1人がICT教育を受けていることがわかりました。親の時代と現在では、小学校のICT教育が普及し、デジタル環境の大きな変化がみられる結果となりました。

図1： https://www.atpress.ne.jp/releases/162224/img_162224_2.jpg

●家庭で学習ツールとしてのデジタル機器の活用率は、今後、上昇が予想されます。
自宅学習用でデジタル機器を活用させたいか、について「現在活用有」の回答になったのは、一般で27.8％、会員で63.2％と35ptの大きな差がありました。また、今後活用を検討している層(28.0％)を含めると、今後はさらに利用率が上昇すると予想されます。

Q1.今後学習ツールとしてお子様にご家庭でデジタル機器(デスクトップパソコン、ノートパソコン、タブレット端末、スマートフォン)を活用させたいと思いますか？【単数回答】

「既に活用(27.8％)」＋「今後活用検討(28.0％)」
↓
55.8％

「既に活用(63.2％)」＋「今後活用検討(28.0％)」
↓
91.2％

今後活用検討も含めると、一般は半数以上に、会員はほとんどになり、今後、利用率が上がることが予想されます。

●小学校でのICT教育は一般と会員で2倍近い差。低学年よりも高学年での実施率が高い傾向に。
小学校でのICT教育の実施率は、一般で33.8％。3人に1人が小学校でICT教育を受けていることになります。一方、会員は64.2％で、一般の2倍近い差となっています。また、一般と会員に関わらず、低学年に比べて高学年の方が、実施率が高くなっています。また、Q1とQ2の回答をもとに、少なくとも自宅もしくは小学校でデジタル機器を用いた学習を行っているのは、一般で48.0％、会員で82.9％となり、約半数以上がデジタル機器を学習ツールとして利用していることがわかりました。

Q2.お子様が通う小学校では、何らかのデジタル機器を用いたICT教育を行っていますか？【単数回答】

(2)デジタル環境による子どもの健康・発育に対する影響
●デジタル環境が子どもの健康・発育に「影響がある」と感じている親は半数以上。
デジタル環境が、子どもの健康・発育に「影響がある」と感じている親は、一般で6割、会員で9割に上りました。なかでも「とても影響がある」と回答したのは、一般が3割、会員はさらに高く5割。また、一般ではデジタル・ICT教育有の層の74.0％が「影響がある」と回答しており、一般の他の層に比べ、最も数値が高くなりました。さらに一般と会員を比較すると、学齢別、デジタル・ICT教育有・無、の全ての属性において会員の方が「影響がある」という回答になりました。会員の方が、デジタル・ICT利用を行っている割合が高いため、「影響がある」と考える親が多いようです。

Q3.小学生の子どもを取り巻くデジタル環境が、
子どもの健康や発育に与える影響について、どう思われますか？【単数回答】

Q4.(影響があると思う方は)具体的にどのような点に影響があると思われますか？【複数回答】
※回答対象：Q3で「とても影響があると思う」「少し影響があると思う」と回答した人

●「影響があると思うこと」は「眼」が圧倒的に多く、9割以上
デジタル環境が子どもの健康・発育に影響があると思われるのは、一般・会員ともに「眼」が最も多く9割を超えています。次いで、「姿勢の悪化」「頭」「睡眠」と続きます。特に「眼」は、一般・会員ともに、学齢別、デジタル・ICT教育の有・無、全ての属性で約9割以上が「影響があると思う」としており、非常に気にしていることがわかりました。

Q5.デジタル機器の使用中もしくは使用後に、お子様が訴えられたことのある不調にあてはまるものを全てお知らせください。【複数回答】
※回答対象：デジタル機器・ICT教育有

●デジタル機器使用で訴える不調は「眼」が際立って多い！
不調を訴えたのは4割以上！！
デジタル機器の使用中・使用後に訴えた不調を調べると、一般は3割以上が「目の疲れや痛み」に回答し、他の症状と比較すると目立って高い数値になりました。「視界のかすみ」を含めて「眼の不調」とした場合、3割半が「不調を訴えた」という結果になりました。「目の疲れや痛み」に次いで多かった症状は、「視界のかすみ」「頭痛」「夜眠れない」と続きます。また、一般のデジタル・ICT教育有の内、4割(42.7％)が何かしらの不調を訴えていたことがわかりました。

(3)デジタル機器使用時の対策意識
●デジタル機器使用時は何かしらの対策が必要と感じる人は非常に多い。しかし、対策が取れていない人が約半数！

子どものデジタル機器使用時の対策について、「対策が必要」と感じている人は多く、一般は85.3％、会員は93.3％、と大多数が対策の必要性を感じている結果となりました。しかし、現状では対策の必要性を感じながら具体的な対策が取れていない人が、一般で55.0％、会員で47.2％存在。会員は一般に比べて「何らかの対策をしている」割合が高いものの、現状では、必要と感じている人の半数程度しか対策が講じられていませんでした。

Q6.お子様のデジタル機器使用の際の対策について、ご自身のお気持ちに近いものをお答えください。【単数回答】

●子どものデジタル機器使用時の対策意識は、一般と会員では違いが出る結果に。
子どものデジタル機器使用時に対策を行っている人を対象に、実際に行った対策を調査。一般では「利用する場所を決める」「就寝前に使用させない」が上位になり、会員は「姿勢に対するこまめな注意喚起」「部屋・モニターの明るさを調整」が上位になりました。また、一人当たりの回答数(MA反応個数)は、一般が2.8個に対し、会員は3.2個、という結果になりました。この結果から会員は一般に比べて、実施している対策が多く、広範囲で対策を行っていることがわかります。

Q7.デジタル機器が与える影響に対して、お子様の体調のためにあなたが行っている対策はありますか？【複数回答】
※回答対象：Q6で「何らかの対策をしている」と回答した人

●6割以上が医師や専門家、学校関係者から対策方法の指導を希望
一般・会員に、デジタル機器の影響の対策方法を医師や専門家、学校関係者から指導を受けたいか、を調査したところ、一般は6割が「教えてもらいたい」と回答し、会員はさらに希望が高まり8割を超えています。一般では、デジタル・ICT教育有の層が、無の層に比べて約20pt高く、会員でも約10pt高い結果となりました。会員でデジタル・ICT教育有の層では9割近くの人が教えてもらいたいと回答し、必要性を多くの人が感じていることがわかりました。

Q8.デジタル機器がお子様の体調に与える影響に対して、医師や専門家、学校関係者から対策を教えてもらいたいですか？【単数回答】

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