SAPジャパン、ヤフー株式会社の1,800万人を超える「Yahoo!プレミアム」会員向けのサービス基盤強化に「SAP(R) Predictive Analytics」を導入

　株式会社ブレインパッドとSAPジャパン株式会社は、このたびヤフー株式会社の「Yahoo!プレミアム」会員向けのサービス基盤強化において、SAPの機械学習ソリューション「SAP(R) Predictive Analytics」を導入したことを発表いたします。

　現在1,800万人を有するヤフーの有料会員サービス「Yahoo!プレミアム」の会員規模が拡大する中で、市場の変化に対して俊敏性を維持しながら顧客毎のサービスを向上させるため、業務効率化を支える分析基盤の強化が必要と判断し、本格的な機械学習ソリューションの検討を開始しました。これまで分析者が手動で予測モデルの生成を行っておりましたが、「SAP(R) Predictive Analytics」を導入し、会員のニーズをスコア化してデータマートを構築するプロセスを自動化することによって、かかる工数を4割程度に削減しています。分析側の細かい要件への対応もできるほか、運用面での負担も軽減するなど、マーケティングプロセスの効率化に役立っています。

■今回のマーケティング分析の高度化にあたり、顧客分析基盤の構築および活用支援に携わったブレインパッド デジタルソリューション統括部 SAP & WPSグループ グループマネジャー 鬼頭 拓郎は、以下のようにコメントしています
　ヤフー様は、莫大な量のデータを蓄積されており、お客様のビジネス課題を解決するために、どのようなデータを分析対象とするのかを、さまざまなディスカッションを通じて確定していきました。それらデータを活用したデータ加工とモデル開発を「SAP Predictive Analytics」で行っています。平均的に毎週1テーマで要件定義からモデル構築、実ビジネスへの投入まで行い、以降、データの変化と共にモデルの更新が完全に自動で行われています。これは、「SAP Predictive Analytics」がメタデータ管理によるデータ加工、モデル開発、InDBでのスコアリング機能までの全てのレンジをサポートしているからでもあります。これまで多数のAI／機械学習のビジネス活用支援を通じて培ってきたブレインパッドのノウハウと「SAP Predictive Analytics」を積極的に活用し、ヤフー様の意思決定をご支援してまいります。

●株式会社ブレインパッドについて　http://www.brainpad.co.jp/
（東京証券取引所 市場第一部：証券コード 3655）
本社所在地：東京都港区白金台3-2-10 白金台ビル
設立：2004年3月
代表者：代表取締役社長 佐藤 清之輔
資本金：332百万円（2017年12月31日現在）
従業員数：216名（連結、2017年12月31日現在）
事業内容：企業の経営改善を支援するビッグデータ活用サービス、デジタルマーケティングサービス

●SAPジャパンについて　https://www.sap.com/japan
　SAPジャパンは、エンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェアにおけるマーケットリーダーとしてあらゆる業種におけるあらゆる規模の企業を支援しているSAP SEの日本法人として、1992年に設立されました。SAPは、企業が市場での優位性を保持するため、バックオフィスから役員会議室、倉庫から店頭で、さらにデスクトップ環境からモバイル環境などにおいて、企業がより効率的に協業を行い、より的確なビジネス判断を行うための様々なソリューションを提供します。企業が継続的な収益性の高い事業を実現することに貢献するSAPのアプリケーションやサービスは、世界各国378,000社の顧客企業に利用されています。国内でも日本企業の情報化の推進、国際競争力および企業価値の向上に貢献しています。Copyright (C) 2018 SAP SE or an SAP affiliate company. All rights reserved.

●製品・サービスに関するお問い合わせ
株式会社ブレインパッド
デジタルソリューション統括部 営業部
TEL：03-6721-7002
お問い合わせフォーム：https://go.pardot.com/l/391552/2017-08-18/6gqfjs

SAPジャパン株式会社
電話：0120-786-727　web：http://www.sap.com/japan/contactsap

＊SAP、SAPロゴ、記載されているすべてのSAP製品およびサービス名はドイツにあるSAP SEやその他世界各国における登録商標または商標です。また、その他記載された会社名およびロゴ、製品名などは該当する各社の登録商標または商標です。
＊本ニュースリリースに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。

以上