DDNの顧客 最先端共同HPC基盤施設(JCAHPC)が 新設の「IO-500」にて第1位を獲得

DDNのスケールアウトフラッシュ「Infinite Memory Engine」を使用し、 SC17で発表された新しいストレージシステムパフォーマンスランキングで 第1位を獲得

株式会社データダイレクト・ネットワークス・ジャパン(所在地:東京都千代田区、代表取締役:ロベルト・トリンドル、以下 DDN)は、ハイパフォーマンスコンピューティング、ネットワーク、ストレージ、解析のための国際会議「SC17」で発表された最初の年間IO-500第1位に、DDNのInfinite Memory Engine(IME)を使用した日本の最先端共同HPC基盤施設(JCAHPC)のOakforest-PACSシステムが認定されたことを発表しました。

DDN Storage

IO-500( https://www.vi4io.org/std/io500/start )は、計算機性能の評価指標のためのTop500と同様のコンセプトでストレージシステムを比較できるようにし、I/Oベンチマークのパッケージを作成することを目的としています。IO-500においてストレージシステムは、アプリケーションと現実のワークロードの組み合わせを意味するように設計された一連のI/Oベンチマークパッケージに従ってランク付けされます。

JCAHPCのIMEは、他のすべてのファイルシステムおよびバーストバッファ・ソリューションに先駆けて第1位を獲得しました。IMEの高性能の秘訣は、ファイルシステムを経由してフラッシュを使用するのではなく、アプリケーションが直接フラッシュの性能を活用できる新しいより無駄のないI/O方式を1から開発したことです。

IMEは、今日のファイルシステムの機能を超えてアプリケーションを高速化するために設計されたDDNのスケールアウト・フラッシュキャッシュです。IMEは、従来のボトルネックやレイテンシを回避した画期的なI/O管理方法により、利用されるアプリケーションへフラッシュの性能を余すところなく提供します。IMEは高度なデータ保護、柔軟なイレイジャーコーディング、アダプティブI/Oルーティングを備え、新たなレベルの復元力と一貫したパフォーマンスを提供します。

<DDN Product and Benchmarking担当バイスプレジデント James Coomerのコメント>
「業界全体に受け入れられるベンチマークのパッケージが遂に完成したこと、またそれが私たちの顧客の多くに見られるデータ集約型のワークロードを反映したものであることは非常に喜ばしいことです。私たちの顧客であるJCAHPCがDDNのIMEを利用して第1位になったという事実は、さらにエキサイティングです。これは、IMEが、大規模スーパーコンピューティングで期待されていたI/Oアクセラレーションを提供していることの証です。」

関連資料

・IO-500
https://www.vi4io.org/std/io500/start
・最先端共同HPC基盤施設(JCAHPC)
http://jcahpc.jp
・DDN IMEについて
https://ddn.co.jp/products/ssdstorage/ime.html
https://ddn.co.jp/products/storage_software/ime_software.html
・DDNのエンドツーエンドストレージ及びビッグデータ・プラットフォームについて
https://ddn.co.jp/products.html
・DDNのお客様について
https://ddn.co.jp/customers.html

【DataDirect Networksについて: https://ddn.co.jp
DataDirect Networks(DDN)は、大規模でスケーラブルなストレージ市場のリーダーとしてコンテンツ・リッチで高成長するIT環境において、最高レベルのシステム拡張性、効率性とシンプルさを実現する、データストレージ、プロセッシング・ソリューションとサービスを提供しています。株式会社データダイレクト・ネットワークス・ジャパンはDDNの日本法人・100%子会社です。

会社名: 株式会社データダイレクト・ネットワークス・ジャパン
所在地: 〒102-0081 東京都千代田区四番町6-2 東急番町ビル8F
TEL  : 03-3261-9101
FAX  : 03-3261-9140

(C)2017 All rights reserved. DataDirect Networks, Inc.、DDN Storage、DDN は DataDirect Networks が所有する商標または登録商標です。その他の商標はすべて、それぞれの所有者に帰属します。無断複写・転載を禁じます。

※本ニュースリリースは2017年11月21日(現地時間)に米国で発表されたプレスリリースをもとに、日本国内向けに抄訳・再編集したものです。

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