テクノロジーへの投資を拡大した組織の割合が過去最大に - 「Harvey Nash／KPMG 2019年度CIO調査」日本語版を刊行 -
KPMGコンサルティング株式会社(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：宮原 正弘、以下：KPMGコンサルティング)は、KPMGがハーヴィー・ナッシュ社(本部：英国・ロンドン、CEO：Albert Ellis)と合同で、世界108ヵ国、3,645名のCIO(最高情報責任者)およびITリーダーを対象に実施した世界最大規模の意識調査「Harvey Nash／KPMG 2019年度CIO調査」(以下、CIO調査)の日本語版を刊行しました。
今回の調査では、テクノロジーへの投資を拡大した組織の割合が過去最高になり、コスト削減重視の組織でさえ、テクノロジー投資予算を拡大し、オートメーションなど、コスト削減に寄与するテクノロジーに投資していることがわかりました。デジタルの時代では、どの組織もビジネスを変革し、パフォーマンスの向上を図るべくITを利用した取組を進めています。ITはビジネスが機能し続けるだけでなく、ビジネスの変革を可能にする上でも極めて重要な役割を果たすことを、どの業種の経営層も認識しています。
一方で、人材不足が2008年以来、最高の水準に達しています。特に、テクノロジー投資を牽引しているデータアナリティクス、サイバーセキュリティ、AI(人工知能)など、これらの分野で人材不足が広がっていることが明らかになりました。
「2019年度CIO調査」の主な調査結果
● 過去1年間でテクノロジー関連予算が拡大していると回答したテクノロジーリーダーの割合が、過去15年間で最も高い割合(55％)となりました。
● 今後3年間で組織の主要な事業活動がどの程度変わるかについて、組織の半数近く(44％)が製品やサービス、またはビジネスモデルを根本的に見直すことになると回答しています。一方、日本はIT予算を増加させる組織が、グローバル平均程度(56％)であるものの、抜本的または大規模な変革を見込む組織の割合が23％とグローバル平均を大きく下回りました。
● 5年後に、自社でオートメーション化やAIによって置き換えられる可能性のある労働力の割合はどれくらいかについて、回答者の1/3(33％)が、今後5年間で従業員の20％以上がAI/オートメーションに置き換わると予測しています。
● 人材不足により変化のペースについて行けないと回答した組織の割合が2008年以来、最高の水準(67％)に達しています。人材が不足している分野は、ビッグデータ/分析(44％)、サイバーセキュリティ(39％)、AI(39％)、エンタープライズアーキテクチャ(34％)、ビジネスアナリシス(31％)です。
「Harvey Nash／KPMG 2019年度CIO調査」について
本調査は、世界最大規模の回答者数を誇るITリーダーを対象とした調査です。世界108ヵ国、総勢3,645名のCIOおよびテクノロジーリーダーを対象に、2018年12月13日から2019年4月4日にかけて実施しました。
「Harvey Nash／KPMG 2019年度CIO調査」は下記URLよりダウンロードいただけます。
URL： https://home.kpmg/jp/ja/home/insights/2019/10/cio-survey-2019.html
ハーヴィー・ナッシュについて
ハーヴィー・ナッシュは、競争が加速し技術力が大きく左右する世界での成功に不可欠である高い技術を持った人材の雇用、人材マネジメントなどに関して、世界のリーディングカンパニーにサービスを提供してきました。36の拠点に、2,500人を超えるプロフェッショナルを擁しており、クライアントの変化し続けるニーズに応えられる体制を整えています。様々な規模のクライアントに対して、テクノロジー人材採用、ITアウトソーシング、リーダーシップサービスを提供しています。
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