現代人の悩み「こり」の解消に期待！小さな力・短時間で 腰の筋肉を緩める新手技「緩消法」の効果を実証

一般社団法人日本健康機構(所在地：東京都中央区、代表理事：坂戸 孝志)は、東京国際大学 医療健康学部 理学療法学科、および武蔵台病院 リハビリテーション課との共同研究において、腰部の筋肉にごく弱い力(約500～750g)を5分程度加えるだけで筋肉の硬直(筋硬度)を大幅に低減できることを明らかにしました。この手技は「緩消法(かんしょうほう)」と呼ばれるもので、短時間・低負荷の施術でも筋肉の緊張を効果的に緩和できることが科学的に証明されました。さらに、この効果は施術を受ける人の性別やBMI(体格指数)、施術前の筋肉の硬さに関係なく得られることが確認され、誰にでも再現性高く有効な手法であることが示されました。本手法は既に米国で特許を取得しており、施術による副作用の少ない安全な療法であることも報告されています。

約500～750g程度の弱い力と直径1～2cmの小さな接触面積で、たった5分間の施術でも腰部の筋肉の硬さを大幅に低減。

・手技「緩消法」は、短時間・低負荷でも筋肉の緊張を緩和できることが科学的に実証された。
・効果は性別やBMI(体格指数)、施術前の筋肉の硬さによらず安定して現れ、誰にでも再現性高く有効。
・本手法は米国特許を取得済みで、副作用の少ない安全な施術法として実績を有する。

筋硬度の施術前後比

画像「筋硬度の施術前後比」は、本研究で検証された押圧力の違いによる筋肉の硬さ低下効果を図示したものです。
縦軸は施術前後の筋硬度の低下率(％)で、値が大きいほど筋肉が軟らかくなったことを意味します。500gおよび750gの押圧では、他の条件より筋硬度の低下率が高く、筋肉が顕著に軟化したことが分かります(※印は250gとの比較で統計的に有意な差があることを示す)。
この結果から、緩消法において500～750g程度の押圧が最も効果的であることが裏付けられました。

腰痛や肩こりなどの慢性的な痛みは、現代人の多くが抱える身近な健康問題です。こうした痛みの一因は筋肉の過度な緊張(こり)によるとされますが、その筋緊張を効果的に緩和する治療法は限られていました。一般的にはマッサージやストレッチなどで筋肉をほぐすには、ある程度強い力や長時間の施術が必要という認識がありました。しかし、今回の研究によりわかった緩消法の筋弛緩効果は、ごく弱い力・わずか数分で同等以上の成果を得られる可能性を示しています。これは忙しい現代社会でも取り入れやすく、慢性痛に苦しむ患者さんに即効性のある新たなアプローチを提供できる画期的な発見です。

さらに、本手法の効果は性別や体格に左右されないため、老若男女問わず幅広い人々に適用でき、施術者ごとの技量差にも影響されにくいという特長があります。誰が行っても安定した結果が得られるこの再現性の高さは、リハビリテーション現場や在宅ケアへの導入において大きな利点となります。実際、緩消法は2007年に坂戸 孝志(現日本健康機構代表理事)によって開発されて以来、その技術講習を受けた施術者や患者さんによってこれまでに1万7,000人以上が実践しており、多くの方が「痛みや不調が消えた」といった改善を報告しています。今回、科学的エビデンスが加わったことで、今後ますます多くの医療・健康分野の現場で活用されることが期待されます。

緩消法は身体を傷つけず、薬に頼らない手技であり、施術による重大な副作用が認められない安全性も確認されています。強い力を加えないため筋組織への負担が少なく、高齢者や痛みに敏感な方でも安心して受けられる点も大きな利点です。こうした安全かつ簡便な施術法が広がることで、慢性腰痛や肩こりに対するケアの選択肢が増え、患者さんのQOL(生活の質)向上に寄与するものと期待されます。

本研究を主導した一般社団法人日本健康機構 代表理事・生理学者の坂戸 孝志は、次のように述べています。
「従来、筋肉のこりをほぐすには強い力や長時間が必要という常識がありました。しかし今回、わずかな力で筋肉を緩められることが科学的に証明できたことは大きな意義です。性別や体型を問わず効果が得られる再現性の高い手法ですので、腰痛や肩こりに悩む多くの方々の健康増進に役立てられると確信しております。今後はさらなる臨床応用と普及に努め、安全で即効性のある痛みのケアを広く提供していきたいと考えています。」

本件の研究成果は、一般社団法人日本基礎理学療法学会の学術誌(オンライン先行公開版 https://www.jstage.jst.go.jp/article/jjptf/advpub/0/advpub_JJPTF_2023-17/_article/-char/ja )に論文として発表されています。タイトル：「緩消法が腰部の筋緊張に与える影響」(基礎理学療法学/早期公開,論文ID: JJPTF_2023-17)。本論文では、緩消法による筋弛緩効果の詳細なデータおよび統計解析結果が報告されており、上記のような結論が示されています。

団体名　： 一般社団法人日本健康機構
所在地　： 〒103-0027　東京都中央区日本橋一丁目14番5号
代表者　： 代表理事　坂戸 孝志
設立　　： 2011年(平成23年)6月2日
URL　　 ： https://www.jho.or.jp/
事業内容： 筋緩消法に関する研究調査事業・普及啓発事業、技術者育成