リクルート『リクナビＮＥＸＴ Ｔｅｃｈ総研』の研究レポート、燃料電池を本格普及させるパナソニックの技術革新とは
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■各担当者が火花を散らすパーツ開発。トータルな発電効率を追求
燃料電池を本格普及させるパナソニックの技術革新とは
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2009年から一般発売が始まった家庭用燃料電池システム「エネファーム」。この技術開発においてパナソニックが果たした役割は偉大です。『Ｔｅｃｈ総研』編集部は家庭用燃料電池の可能性を世界に示してきたプロジェクトリーダー尾関氏に開発の裏話と、今後の本格普及のために不可欠な人材像について取材しました。
2009年5月に世界で最初に商業販売がスタートし、09年度分の販売台数は業界全体で5000台強に上った家庭用燃料電池。まだ価格は高く、マンションなどの集合住宅への普及にも壁があるものの、今後の低価格化と小型化が進めば、2020年度には累計普及台数が約140万台に達するという試算もあります。
東京ガスと共に、固体高分子形（PEFC）で1kw級の家庭用燃料電池システムの開発に取り組んだのがパナソニック。これまでエアコン、給湯器、ヒートポンプなどでエネルギー関連技術の蓄積はあったものの、燃料電池そのものを開発した経験のある人は少なく、社内からさまざまな専門技術者を集めてチームをつくらざるをえませんでした。現在は、パナソニック・ホームアプライアンス社技術本部で燃料電池開発プロジェクトのプロジェクトリーダーを務める尾関正高氏もその一人です。
「もともとはビル用空調システムの制御をやっていました。ただ、隣の部署で進められている燃料電池の初期開発には興味をもっていました。省エネも大切ですが、燃料電池はエネルギーを生み出す“創エネ”技術。技術者にとってチャレンジしがいのあるテーマです。1997年7月に燃料電池開発のプロジェクトに移ったときは、ワクワクしましたね」（尾関氏）
「将来は、日本の全世帯がエネファームを使っているようにしたい」と語る尾関氏だが、普及にあたっての課題は山積みだといいます。本レポートでは、同社がどのように開発における課題に取り組み、挑戦しているのか、開発現場や、採用ニーズについても詳しくレポートしています。
▼詳細は下記URLにてご覧ください。
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