『知るカフェ』インド工科大学内の海外2号店がオープン　初日は、1,100名以上の学生が来店！

～世界最高峰のIT人材輩出大学で企業ブランディングができるサービスを開始～

2017-08-03 15:30

大学生限定の無料カフェ『知るカフェ』を運営する株式会社エンリッション(所在地：京都市上京区、代表取締役CEO：柿本優祐)は、2017年8月1日10:00(インド時間)にインド工科大学ボンベイ校内において、海外2号店をオープンいたしました。オープン初日から、多くの学生が来店し、その数は1,100人を超えました。また、スポンサー企業には、デジタルサイネージやテイクアウトカップの広告によって企業ブランディングできるサービスを開始致しました。

日本語サイト： http://shirucafe.com/shops/bombay/

海外サイト　： http://global-shirucafe.com/

『知るカフェ』とは

『知るカフェ』とは、店舗運営者は全員が現役大学生かつ、企業からのスポンサー費用で運営される、新たなビジネスモデルのカフェです。学生にドリンクやWi-Fiを無料で提供するだけにとどまらず、企業と学生の出会いを創出してまいりました。創業からわずか4年で、日本国内は、16店舗をオープン。大学前だけでなく大学内にも出店しております。国内全店舗合計で毎日3,000名以上の学生がカフェを利用しています。大学1年次から社会人と関わることで職業観を養い、キャリアデザインを描くことができる場としてオープンした『知るカフェ』。現在のスポンサー企業数は100社を突破しております(2017年8月現在)。

『知るカフェインド工科大学ボンベイ店』について

海外2号店のインド工科大学ボンベイ校は、卒業生の多くがグローバル企業や世界的な研究機関に就職する、世界最高峰のIT人材輩出学校です。インド工科大学はインド国内に約15校あり、その中でもボンベイ校は、トップクラスの学校として位置づけてられております。1号店のハイデラバード校内にオープンした『知るカフェ』の実績が認められ、ボンベイ校内にもオープンする運びとなりました。ボンベイ校は、大学卒業後に世界で活躍する学生が多く、その学生に対してスポンサー企業に、企業ブランディングをできるサービスを提供しています。具体的には、デジタルサイネージやテイクアウトカップへの広告、スタッフがコーヒーを提供する際に、企業説明を実施いたします。なお、『知るカフェインド工科大学ボンベイ店』のスタッフは、同志社大学、早稲田大学、立命館大学の大学生スタッフ計4名が担っており、日本国内の店舗同様、海外店舗においても学生のみで店舗運営を行い、実践的インターンシップの場を提供すると共に、インドという地に日本式のおもてなしの文化を伝えてまいります。

『知るカフェ』は、今後、インド工科大学内すべてにオープンを図るとともに、東南アジアや北米圏、ヨーロッパ圏の有名大学への出店を行い、世界中の学生の支援を行っていく予定です。

新店舗概要

名称　：知るカフェインド工科大学ボンベイ店

　　　　(英語表記：shirucafe Indian Institute of Technology, Bombay)

所在地：IIT Bombay

　　　　Powai campus, First floor, between L1 & L2 building

　　　　Indian Institute of Technology Bombay, Powai,

　　　　Mumbai 400 076, Maharashtra, India

知るカフェの詳細

URL： http://shirucafe.com/

店舗一覧

同志社大学前店、京都大学前店、早稲田大学前店、名古屋大学前店、東京大学前店、神戸大学前店、慶應義塾大学前店、関西大学前店、大阪大学前店、立命館大学前店(衣笠)、九州大学前店、立命館大学びわこ・くさつ店、東京工業大学前店、一橋大学前店、international東大前店、みなと銀行学園都市店、インド工科大学ハイデラバード店、インド工科大学ボンベイ店の計18店舗

スポンサー企業一覧(一部抜粋)

野村證券株式会社、名古屋テレビ放送株式会社、豊田ハイシステム株式会社、日本マイクロソフト株式会社、東京海上日動あんしん生命保険株式会社、積和不動産関西株式会社、三井ホーム株式会社、関西電力株式会社、ブラザー工業株式会社、ソフトバンク株式会社、株式会社キーエンス、アイコクアルファ株式会社、株式会社LIXIL、JPモルガン証券株会社、三井物産株式会社、株式会社ナリス化粧品、ライフカード株式会社、日本ガイシ株式会社、株式会社GA technologies、富士紡ホールディングス株式会社、株式会社サイバーエージェント、東邦ガス株式会社、株式会社読売新聞社、株式会社ワークスアプリケーションズ、株式会社日本経済新聞、アクセンチュア株式会社、株式会社マキタ、アビームシステムズ株式会社、独立行政法人国際協力機構、新日鉄住金ソリューションズ株式会社、ローム株式会社、GLION GROUP、株式会社三井住友銀行、PwCあらた有限責任監査法人、富士通テン株式会社、楽天株式会社、株式会社エム・システム技研、大同生命保険株式会社、東海旅客鉄道株式会社、株式会社アドヴィックス、株式会社ディスコ、住友化学株式会社、阪和興業株式会社、PwCコンサルティング合同会社、パナソニック株式会社、大日本印刷株式会社、ヒューマンリソシア株式会社、株式会社リブ・コンサルティング、NTTファイナンス株式会社、Sky株式会社、株式会社日立製作所、森ビル株式会社、株式会社シーエー・モバイルなど