【SMART Message BOT】の標準チャットアプリに ワウテック株式会社のビジネスチャット【WowTalk】を追加 ～スムースなチャットボット導入により、企業の働き方改革を支援～
モバイル、インターネットサービスを手掛けるネオス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長:池田 昌史 以下ネオス）は、業務向けビジネスチャットボット【SMART Message BOT】（スマートメッセージボット）の標準チャットアプリの一つとして、ワウテック株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：瀬沼 悠 以下ワウテック）が開発、提供する業界TOP水準のシェアを誇るビジネスチャット「WowTalk」（ワウトーク）と連携いたしました。
近年、働き方改革の一環として、社員の業務連絡の質・量・スピードを向上させ生産性を高めることを目的に、セキュリティ機能や管理機能を充実させたビジネスユースに特化したチャットサービスの導入ニーズが高まっています。ワウテックが提供する「WowTalk」は、『直感的な操作性』『導入教育いらず』『数万規模の導入実績を誇る安全性』という特徴を持ち、高いリピート率（満足度）を誇るビジネスチャット・社内SNSで、これまで3,000以上の企業に導入され、業種、業態に関わらず幅広く利用されているビジネスツールです。
一方当社は、2016 年からビジネスチャットボット【SMART Message BOT】の提供を開始し、使い慣れたユーザインターフェースでチャットボットの構築が可能な業務用途に特化したFAQ対応パッケージのほか、個別の顧客向けに各種業務システムと連携する簡易 RPA 機能を持つ業務代行チャットボットを多くの企業に提供しております。これまでにも、標準チャットアプリとして独自のWebChatアプリケーションやSlackなど幾つかのチャットUIを選択肢として提供してきましたが、エンドユーザの利便性を向上させることで企業においてより一層導入しやすい環境を提供することを目的に、今回、ビジネスチャットとして高いシェアを誇る「WowTalk」と連携いたしました。
これにより、既に「WowTalk」導入済みの企業は新たなチャット環境を整備することなくスムースにチャットボットを導入することが可能となります。また、新たに環境整備が必要な場合においても、柔軟な導入設計が可能な「WowTalk」により、スムースにチャット環境の整備からチャットボットの導入までを実現することができます。
今後も当社は、【SMART Message BOT】を通じて、AIとチャットボットを活用し多くの企業の働き方改革を実現するサービスやソリューションを展開して参ります。
【SMART Message BOT】のサービスイメージ
FAQ BOT
業務代行BOT
「WowTalk」サービス概要
ワウテックが開発・提供する「WowTalk（ワウトーク）」は、『直感的な操作性』『導入教育いらず』『数万規模の導入実績を誇る安全性』という特徴を持つ、高いリピート率（満足度）を誇るビジネスチャット・社内SNSです。
働く環境を選ばず、いつ・どこにいてもスマートフォンやPCから、メッセージやスタンプ、画像ファイル、ドキュメントファイルなどのやりとりが可能です。これまでに3,000社以上の導入実績を持ち、「トーク」「共有（タイムライン）」「無料通話」「タスク管理」という基本機能、そのほかにもメンバーリスト、ファイル送受信、外部サービス連携など充実した機能を備えています。
また、管理機能も充実しており、管理者が全社員のIDとパスワードを発行し、社員アカウントを一括管理することが可能です。必要に応じて各種機能の有効範囲を個人単位で指定でき、重要な機密を扱う業種や情報の統制が必要な中・大企業でも安心してお使いいただけます。
ネオスについて
【商 号】ネオス株式会社
【本 社】東京都千代田区神田須田町1-23-1 住友不動産神田ビル2号館
【U R L】https://www.neoscorp.jp/
【設 立】2004年4月
【代表者】池田 昌史
グループ事業内容
◆ソリューション事業：サービスデザイン力×ワンストップ対応力を強みとしたＳＩ事業と、法人向けプロダクト&サービスを展開
◆コンテンツ事業：キャラクターネットワークとクリエイティブ力を強みとした、BtoCおよびBtoBtoCサービスを展開
◆デバイス事業：深圳をベースとした、サービス事業者向けエッジデバイスソリューションを展開
ワウテックについて
【商 号】ワウテック株式会社
【所在地】東京都港区赤坂4-15-1 赤坂ガーデンシティ4F
【U R L】https://www.wowtech.co.jp/
【設 立】2011年4月
【代表者】瀬沼 悠
事業内容
WowTalk、CAMCARD BUSINESSを中心とした法人向けMobility Device Applicationの企画、開発、販売
※記載されている社名、製品名、ブランド名、サービス名は、すべて各社の商標または登録商標です。
