コロナ禍により急速に広がった 在宅勤務・テレワークについても調査項目を追加　 「働くみんなの意識調査2021」を11月29日から随時公開

従業員満足度およびエンゲージメントに関する全国基礎調査を行うリアルワン株式会社(所在地：東京都中央区、代表取締役：青山 愼)は、「働くみんなの意識調査2021」を実施いたしました。本年の調査では、従来の調査項目に加えて、コロナ禍により急速に広がった在宅勤務・テレワークについても調査項目を設け調査を行いました。
調査レポートは計3部で構成されており、「働くみんなの意識調査2021　第I部 従業員満足度とエンゲージメントの現状」を2021年11月29日に、「働くみんなの意識調査2021　第II部 従業員満足度およびエンゲージメントと在宅勤務・テレワークの関係」を12月6日に公開いたしました。
また、残る第3部は12月13日に公開予定です。

1部：2021年11月29日公開
働くみんなの意識調査2021　第I部 従業員満足度とエンゲージメントの現状
https://www.realone-inc.com/information/information-6916/

2部：2021年12月6日公開
働くみんなの意識調査2021　第II部 従業員満足度およびエンゲージメントと在宅勤務・テレワークの関係
https://www.realone-inc.com/information/information-7034/

コロナ禍による大きな社会的混乱の中、都道府県別の在宅勤務・テレワークの実施率からその従業員満足度やエンゲージメントの状況について調査を行った。

本レポートでは、調査結果を3部構成に編集し、主要ポイントを紹介します。

第I部　 従業員満足度とエンゲージメント
　　　　第1章 従業員満足度について
　　　　第2章 エンゲージメントについて

第II部　従業員満足度およびエンゲージメントと在宅勤務・テレワークの関係
　　　　第3章 在宅勤務・テレワークの実情
　　　　第4章 在宅勤務・テレワークと従業員満足度、エンゲージメント

第III部 コロナ禍の在宅勤務・テレワークに対する従業員の評価
　　　　第5章 在宅勤務・テレワーク総合評価
　　　　第6章 在宅勤務・テレワーク総合評価を高める要因
　　　　第7章 在宅勤務・テレワーク総合評価の従業員満足度、エンゲージメントへの影響
　　　　第8章 在宅勤務・テレワークの改善要望

リアルワンは、従業員満足度とエンゲージメントを把握する全国調査を定期的に行い、日本社会の現状把握と、企業や団体などに向けた組織活動についての提言を行っています。また調査結果は自社サービスでの活用や見直しにも役立てています。本年の調査では、従業員満足度やエンゲージメントに加えて、コロナ禍により急速に広がった在宅勤務・テレワークについても調査項目を設け調査を行いました。 調査レポートは3部で構成され主要ポイントを紹介しています。

本調査から、日本社会全体の従業員満足度は50.5％であり、満足して働くことができている方はおよそ半数程度、2人に1人でした。エンゲージメントスコアは43.3％であり、仕事に対して積極的に関与したいと捉えている方は半数を大きく下回り、5人に2人程度でした。
前回調査との比較では、従業員満足度、エンゲージメントスコアとも変化は少なく横ばいだと捉えられます。コロナ禍による大きな社会的混乱の中で、従業員満足度やエンゲージメントの水準を維持していることは、評価できる結果と言えるかもしれません。

しかし、従業員満足度やエンゲージメントスコアにここ数年変化がないことは、どの企業や団体も人材の重要性を唱えながら、人材活用や組織活性化に向けて本格的に取り組んでいるとは言い難い状況を示していると考えられます。

在宅勤務・テレワークの人ベースでの実施率は全国で23.4％と、およそ4人に1人の実施にとどまっています。実施率が最も高い東京都で45％程度、他の緊急事態宣言が発令される都道府県とその隣県は15％～35％程度と実施率に大きな差が生じているようです。

在宅勤務・テレワークと従業員満足度やエンゲージメントとの関係は、複雑な調査結果が示されました。従業員満足度とエンゲージメントはともに、在宅勤務・テレワークを実施する人々の得点の方が高いことが明らかになりました。この結果だけを捉えれば、在宅勤務・テレワークの導入を促進し、実施範囲を広げていくことが適切だと考えられます。しかし、我々の事前の予想に反し、在宅勤務・テレワークへの評価自体は、従業員満足度やエンゲージメントにマイナスの影響を及ぼしている可能性が高いという驚きの結果が示されました。つまり、在宅勤務・テレワーク実施についての評価が高くなるほど、従業員満足度やエンゲージメントスコアが下がるという傾向があり、在宅勤務・テレワークを行う人の今時点の従業員満足度やエンゲージメントスコアが高くても、その水準は継続せず、むしろ低下すると考えられます。

コロナ禍によりやむを得ず実施された在宅勤務・テレワークが多く、平時のものとは特徴が異なるということは想像に難くありません。在宅勤務・テレワークが、企業や団体にとっても働く人々にとっても、準備も整わないまま急遽導入され、不慣れなままであること。在宅勤務・テレワークがコロナ化を避けるための一時しのぎであり、今後も継続されるか不明なため、備えや心づもりができず、惰性で実施されていることなどが、今回の調査結果を異常で特殊なものにしていると考えられます。
自粛疲れ、在宅疲れといった言葉が、この状況に辟易とする人々の心の内を的確に表現していると思われます。Withコロナと言われるように、しばらくの間はコロナ禍との共存が求められます。しかし、コロナ化が収束しはじめた際、企業や団体は在宅勤務・テレワークを継続するか、以前のような出社勤務へ戻すのか、新しい第三の道を探すのか決断が迫られます。

出社勤務、在宅勤務・テレワークのいずれの決断をしたとしても、企業や団体はその際の大きなインパクトに備えておく必要があると考えられます。

在宅勤務・テレワークを継続するのであれば、これまでのようなその場しのぎの対応ではなく、成果やパフォーマンスについても意識し、方針を明確に示して、戦略や組織運営、人材マネジメントなどに落とし込むことが求められます。今回の調査では在宅勤務・テレワークと成果やパフォーマンスとの関係を調べていませんが、これまでの科学的研究で成果やパフォーマンスとの関係が深いとされる従業員満足度やエンゲージメントに、在宅勤務・テレワークはマイナスの影響を与えていることが示されています。在宅勤務・テレワーク先進国のアメリカでも、AppleやGoogleなど大手IT企業の一部は、在宅勤務・テレワークに対して慎重な姿勢を取っています。人々の人生の幸福感や生活の質(QOL)の向上だけでなく、企業や団体の成果やパフォーマンスにつながる在宅勤務・テレワークが求められます。

一方、在宅勤務・テレワークを止め出社勤務を再開するのであれば、人々の感情や仕事・生活のリズムなどに大きな揺り戻しが起き、混乱が生じることが予想され、その対応に備える必要があります。先行するアメリカの事例では、在宅勤務から出社勤務への切り替えを従業員に要請したところ、反発や抵抗に合い、やむを得ず継続しているという事例もあるようです。在宅勤務・テレワークを経験したことにより、人々の仕事に対する価値観やワークスタイルに大きな変化が生じています。出社勤務以外認められない職場は、従業員や職員から見切りをつけられる可能性も考えられます。

在宅勤務・テレワークを戦略や仕組みに上手く取り込むことができる企業や団体は、優秀な人材や活躍余地の大きい主婦層などの取り込みにつながり、組織力を高める可能性を秘めていると考えられます。日常を取り戻せるのはいつになるかわからない状況ですが、コロナ禍の経験を貴重なものとするためにも、しっかりとした議論と検討を重ね、Withコロナの時代の働き方につなげていきたいと考えております。

URL　　　 ： https://www.realone-inc.com/information/
公開期間　： 2021年11月29日～
調査　　　： リアルワン株式会社

商号　　： リアルワン株式会社
代表者　： 代表取締役　青山 愼
所在地　： 〒104-0033　東京都中央区新川1-10-14 FORECAST茅場町ANNEX202
設立　　： 2006年6月
事業内容： アセスメント、リサーチ事業、教育研修、
　　　　　 トレーニング事業、コンサルティング事業
資本金　： 10,000,000円
URL　　 ： https://www.realone-inc.com/