「健康経営優良法人2024（大規模法人部門）」に 5年連続で認定されました
阪急交通社（大阪市北区梅田 代表取締役社長 酒井淳）は、3月11日に経済産業省と日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人2024 大規模法人部門」に認定※されましたのでお知らせします。当社が認定されるのは5年連続となります。
当社では、経営理念において「人の尊重」を大切な価値観とし、従業員やその家族の健康が会社の豊かな未来の礎であると考えています。こうした基本理念のもと、2018年に「健康宣言」を制定するとともに、2020年に発表された「阪急阪神ホールディングスグループ サステナビリティ宣言」が掲げる重要テーマ「一人ひとりの活躍」を実現するために、健康経営の推進に努めています。
この宣言に基づき、当社では健康課題に関する「労使協議会」を定期的に開催するほか、各事業所の衛生委員会や産業医、阪急阪神健康保険組合（以下、「健康保険組合」）、阪急交通社労働組合と連携を取り、従業員や家族の健康課題を分析したうえで、施策の立案・実施・検証を行い、継続的な改善を図っています。
具体的には、「阪急阪神Wellnessチャレンジ」をスローガンに、「カラダの健康」「ココロの健康」「職場の健康」を重点課題として、以下の取組を行っています。
・カラダの健康 ：
定期健診の受診徹底、有所見者の精密検査受診、要治療者の治療継続の徹底、健康保険組合が実施する特定保健指導の勧奨、オンライン禁煙外来のサポートなど
・ココロの健康 ：
休業者や職場復帰者の体制整備、メンタルヘルス研修の強化など
・職場の健康 ：
労働時間の適正化によるワークライフバランスの確保、活力と一体感のある職場づくりの推進など
阪急交通社は、今後も従業員一人ひとりが多様な個性や能力を最大限に発揮できるよう、健康の維持・増進のための施策を積極的に推し進めていきます。そして、従業員とその家族が健康で安心して働ける職場環境づくりに取り組み、事業を通じて地域や社会に貢献してまいります。
※健康経営優良法人認定制度とは、日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、保険者と連携して、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」が社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目指しています。
※健康経営は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。
発行元：阪急阪神ホールディングス
大阪市北区芝田1-16-1
