人材トレンド2021： 先行き不透明な状況下での人材獲得・定着戦略とは

英国ロンドンに本社を置くペイジ・グループは、アジア太平洋地域の12の国と地域の5,500社 21,000名を対象とした調査レポート「人材トレンド2021 - ニューノーマル時代に考えるデジタル化・スキル人材不足・女性のリーダーシップ」を発表しました。

人材トレンド2021

◆調査結果(出典：マイケル・ペイジ・ジャパン「人材トレンド2021」)

新型コロナウイルスの感染拡大により2020年の世界経済は大打撃を受け、国によって度合いは違うものの、ほぼ全ての業界とマーケットが影響を受けました。ペイジ・グループの人材紹介事業でも、求人中のポジションの数は8％から35％も減少した市場もありました。企業の中には採用に対して非常に慎重な姿勢を取り、経費削減のため採用を中止または人員を減らした企業もありました。しかしそれでも将来を見据えて現在の事業形態を維持し、長期的な成長を視野に戦略を立てている企業も多く見られます。

しかし、採用数が減ったからといって、企業が資質のある優秀な人材に扉を閉ざしてしまった訳ではありません。「人材トレンド2021」の調査では、2021年に40％の国内企業が人員を増員する予定と回答しました。企業は今後の業績回復と成長の鍵となる優秀な人材の獲得を引き続き行っています。また、既存社員に対しても、43％の企業は社員の給料の昇給を行う予定であり、昇進を見送ると回答した企業は5社に1社に留まっています。

従業員数増減の見通し

2020年後半は、高スキルを持つ派遣・契約社員への需要が急速に高まっただけではなく、それに比例して求人の応募数も増加しました。現在の派遣・契約社員の市場は、高スキルを持つ人材を求めて過去最高の活況を呈しています。2020年、LinkedIn(リンクトイン)において、契約社員・派遣社員の求人は世界で58％も増加しました。

これは、景気の先行きが不透明な中、企業は長期的なコミットを確約できない状況にあり、柔軟に雇用調整ができる人材が求められていることによります。リスクを冒さずに高スキル人材を採用する方法として、まずは契約ベースで人材を雇用し、その後正社員として雇用する傾向も高まっており、2021年を通じて高スキルを持つ派遣・契約社員への需要は記録的な水準を維持すると予想されています。

新型コロナウイルスの感染拡大前から2020年末まで、テクノロジー分野及びヘルスケア・ライフサイエンス分野では高い需要が見られました。これらの分野は、採用の面でも非常に回復力がある分野であることが証明されています。2021年以降もこれらの分野では職種にかかわらず継続的な成長が見込まれています。

テクノロジー分野では、リモート勤務増加の影響で、PC、データセンター、クラウドインフラなどの部門への需要が高まっています。また、データを重視するビジネス文化が広がるにつれ、データ部門への人材需要も非常に高まることが見込まれます。特に、データサイエンス、ソフトウェアエンジニアリング、機械学習、AIは2021年注目の求人分野です。2020年、テクノロジー分野のボーナス支給率は71％(業種別1位、「人材トレンド2021」調査)、年収増加率は3.8％(業種別2位)でした。

ヘルスケア・ライフサイエンス分野も、新型コロナウイルスの影響による人材需要が見られています。医師やMSL(メディカル・サイエンス・リエゾン)はもちろん、ワクチン開発の職種でも人材需要があります。また世界で新型コロナウイルスが収束に近づくにつれ、これまで延期されていた多くの手術が再開され、医療機器業界は活況を呈するでしょう。コロナ禍に増加したペットの需要も、アニマルヘルス市場に拍車をかけています。2020年、ヘルスケア・ライフサイエンス分野のボーナス支給率は64％(業種別3位)、年収増加率は3.2％(業種別4位)でした。

候補者が内定承諾するか決める上で最も重要な項目は年収ですが、彼らの決定に影響を与えているのはそれだけではありません。新型コロナウイルスの影響のもと、柔軟な勤務形態に対するニーズは今まで以上に顕著になっており、優秀な人材を惹きつけるには、福利厚生やスキル開発の機会の整備、そして企業は自社のビジョンや価値観を売り込むことが求められています。そして、トップ人材は組織の中で自分がどう成長できるのかという点にも関心を持っています。

「人材トレンド2021」の調査では、93％もの回答者が自分の会社は社員の経験価値(エンプロイーエクスペリエンス)において改善の余地があると答えました。企業はこれまで以上に、候補者の目線から採用プロセスを、そして社員の目線から職場を見つめることが求められてきています。それには女性のリーダーを含む多様な人材が活躍できる職場づくり、社内コミュニケーションの改善、スキル開発の機会の提供、社員のワークライフバランスを考えた福利厚生の整備などを進める必要があります。

人材定着戦略

◆「人材トレンド2021」
調査レポートは下記リンクよりダウンロードいただけます。
ダウンロードリンク： https://www.michaelpage.co.jp/salary-guide
調査期間　　　　　： 2020/10/12-11/13
調査対象　　　　　： アジア太平洋地域5,500社 21,000名以上
　　　　　　　　　　 (内、3,500名以上は取締役または最高責任者。日本484社 1,193名)

◆マイケル・ペイジについて
ペイジ・グループの1部門であるマイケル・ペイジは、世界の大手企業をクライアントに、正社員、契約および派遣社員の人材紹介に特化した世界屈指の専門職リクルーティング会社です。ペイジ・グループは、世界37ヶ国にある141のオフィスを通じて事業展開しています。1976年に英国ロンドンで創業し、日本では東京オフィスが2001年に設立。2021年で20周年を迎えました。アジア太平洋地域における当社の事業展開は、日本、中国本土、台湾、香港、シンガポール、マレーシア、フィリピン、タイ、ベトナム、インドネシア、インド、オーストラリアに及んでいます。

◆会社概要
商号　　： マイケル・ペイジ・インターナショナル・ジャパン株式会社
代表者　： マネージング・ディレクター　トビー・トラスコット
所在地　： 〒105-0001　東京都港区虎ノ門4-3-13 ヒューリック神谷町ビル6F
設立　　： 2001年
事業内容： 人材紹介、人材派遣業務
URL　　 ： http://www.michaelpage.co.jp/