DDN、インテル(R)のデータセンター・プラットフォーム・ オブ・ザ・イヤーを受賞

インテル(R)の高性能NVMeドライブテクノロジーを活用し 新しい機能を市場にもたらしたことを評価

株式会社データダイレクト・ネットワークス・ジャパン(所在地:東京都千代田区、代表取締役:ロベルト・トリンドル、以下 DDN)は2018年4月3日、インテル(R)テクノロジー・パートナー・オブ・ザ・イヤー・アワードにてデータセンター・プラットフォーム・オブ・ザ・イヤーを受賞したことを発表しました。 DDNは、インテル(R)のテクノロジーを活用し、お客様が洞察を得るまでの時間を短縮し、オンプレミス/ハイブリッド/クラウド環境でワークフローとアプリケーションを簡素化できるようにする、Infinite Memory Engine(IME)SSD対応製品ファミリーの創出と成功を表彰されました。

DDN Storage

今日の極めてデータ集約型でリアルタイムなビジネス、研究、ディープラーニングやマシンラーニング環境では、オンプレミス/パブリッククラウド/ハイブリッドクラウドのいずれの導入においても、ストレージ、コンピューティング、およびネットワークリソースに大きな負担がかかります。 DDNのNVMe SSDストレージソリューションであるIMEは、世界中の企業がデータインフラストラクチャを柔軟に最適化し、必要なときにいつでもどこでも、最も効率的で、安全でコスト効率の高い方法でリソースを適用することを可能にします。

インテル(R) SSD DC P4510シリーズ、インテル(R) Xeon Scalableプロセッサを含むインテル(R)の高性能NVMeドライブを使用することで、DDNのソフトウェアディファインド・ソリューションIMEはI/O集約型ワークフロー、ディープラーニングおよびマシンラーニング環境を高速化し、お客様がアプリケーションおよびインフラストラクチャへの投資を最大限に活用できるようにします。 IMEは、要求の厳しいI/Oパターンをストレージに最適化された効率的なI/Oに変換し、ランダム・リード/ライト、共有ファイルアクセス、高い並列性とストリーミング・ワークロードを高速化します。

<インテル U.S. channel scale and partners ゼネラルマネジャー Jason Kimrey氏のコメント>
「インテルは、DDNが新しいメモリ技術のパフォーマンスを高速化することで、インテルのテクノロジーを使用して新しい機能を市場にもたらすための新しく革新的な方法を見つけたことを評価しています。 DDNの成功を祝福するとともに、私たちの継続的な協業を楽しみにしています。」

DDN CEO/チェアマン/共同創業者 Alex Bouzariのコメント

「当社の戦略的パートナーであるインテルに認められることを光栄に思います。この賞はさらに、データ集約型の大規模ソリューションの、世界をリードするプロバイダーとしてのDDNの地位を裏付けるものです。DDNのデータストレージソリューションは、世界中のお客様に、オンプレミス/ハイブリッドクラウド/パブリッククラウドの要件に不可欠な付加価値の高い柔軟性、パフォーマンスの向上、高度にインテリジェントなデータ管理機能、およびワークフローの簡素化をもたらします。」

関連資料

・DDN IMEについて
https://ddn.co.jp/products/ssdstorage/ime.html
・DDNのお客様について
https://ddn.co.jp/customers.html

【DataDirect Networksについて: https://ddn.co.jp
DataDirect Networks(DDN)は、大規模でスケーラブルなストレージ市場のリーダーとしてコンテンツ・リッチで高成長するIT環境において、最高レベルのシステム拡張性、効率性とシンプルさを実現する、データストレージ、プロセッシング・ソリューションとサービスを提供しています。株式会社データダイレクト・ネットワークス・ジャパンはDDNの日本法人・100%子会社です。

会社名: 株式会社データダイレクト・ネットワークス・ジャパン
所在地: 〒102-0081 東京都千代田区四番町6-2 東急番町ビル8F
TEL  : 03-3261-9101
FAX  : 03-3261-9140
URL  : https://ddn.co.jp

(c)2018 All rights reserved. DataDirect Networks, Inc.、DDN Storage、DDNは、米国DataDirect Networks が所有する商標または登録商標です。その他の商標はすべて、それぞれの所有者に帰属します。無断複写・転載を禁じます。

※本ニュースリリースは2018年4月2日(現地時間)に米国で発表されたプレスリリースをもとに、日本国内向けに抄訳・再編集したものです。

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