<スキー場でもキャッシュレス!> 長野県白馬エリアのスキー場で、ニッポンタブレットによる キャッシュレス決済サービスがスタート!

「日本をキャッシュレス化する」をミッションに掲げ、様々なキャッシュレスソリューションを提供するNIPPON Platform株式会社(東京都品川区、代表取締役社長:高木 純、以下 ニッポンプラットフォーム)では、100%子会社のNIPPON Tablet株式会社(東京都品川区、代表取締役社長:武田 知之、以下 ニッポンタブレット)が手掛けるタブレット端末を、長野県白馬エリアのスキー場に無料レンタルすることといたしました。これにより、各スキー場では今シーズンの営業開始日からスマートフォンを使ったキャッシュレス決済が可能になります。

リフト券購入、レストランやお土産店での支払いも、スマホ1台でOK!

ニッポンタブレットのタブレット端末が導入されるのは、次の2つのスキー場(計3ゲレンデ)です。

(1) エイブル白馬五竜
  (所在地:長野県北安曇郡白馬村神城22184−10、運営会社:株式会社五竜)
  http://www.hakubaescal.com/winter/

  IIMORIゲレンデ
  (所在地:長野県北安曇郡白馬村神城26092、運営会社:株式会社大糸)
  http://www.oito.co.jp/iimori/

(2) Hakuba47 Winter Sports Park
  (所在地:長野県北安曇郡白馬村神城24196−47、運営会社:株式会社白馬フォーティーセブン)
  https://www.hakuba47.co.jp/winter/

各スキー場内では、スキーやスノーボードのレンタル、リフト券購入、レストランでの飲食、お土産店での買い物などあらゆる支払いシーンにニッポンタブレットのタブレット端末が導入され、タブレット端末に搭載されているキャッシュレス決済ブランド(下記参照)の決済サービスを利用できるようになります。

支払いの際には、お客様がご希望の決済ブランドを選んで、タブレット端末に表示されるQRコードをご自身のスマートフォンで読み取るだけ、もしくはご自身のスマートフォンに表示されるQRコードをタブレット端末が読み取るだけで決済が完了。お客様は現金やクレジットカードを持ち歩く必要がなくなり、スマートフォンさえ持っていれば、ほぼすべてのお買い物やサービスの支払いをすることができるので、より身軽にスキーを楽しんでいただくことができます。
※今シーズンの営業開始日については各施設にお問い合わせください。

増加中の外国人スキーヤーのニーズにも対応、人手不足問題対策にも貢献

ニッポンタブレットのタブレット端末を導入することによって、各スキー場では国内の決済ブランドだけでなく中国の大手決済ブランド・WeChat Payも利用できるようになり、近年ますます増加傾向にある中国人観光客からの「キャッシュレス決済で支払いたい」というニーズにも応えることができます。

また、レジで現金を扱う機会が減れば、現金の管理やレジ締め等にかかる労力を省力化できるため、人手不足問題の対策の一環としてもタブレット端末を活用していただくことができます。

ニッポンプラットフォーム及びニッポンタブレットでは、引き続き、日本国内の様々な観光・レジャー施設との連携を進め、観光業の発展やインバウンド経済の活性化に貢献して参ります。

上記3スキー場で利用可能となる決済ブランド

Amazon Pay、NTTドコモ「d払い」、pring、WeChat Pay(2018年12月現在)

NIPPON Platform株式会社について

本社    : 〒141-0021 東京都品川区上大崎2-14-5-3F
ホームページ: https://nippon-platform.co.jp/
代表    : 代表取締役社長 高木 純
設立    : 2016年10月
資本金   : 502,487,400円(資本準備金含む)
事業内容  : スマート決済プラットフォーム事業、おみせプラットフォーム事業
顧問他   : 橋田 浩一(PLR*1技術顧問)
        (東京大学 大学院情報理工学系研究科 ソーシャルICT研究センター教授)
        *1自律分散型の集めないビッグデータを実現するための技術。
         PDS(Personal Data Store)の一種で個人生活録
         (PLR:Personal Life Repository)のこと。

NIPPON Tablet株式会社について

本社    : 〒141-0021 東京都品川区上大崎2-14-5-3F
ホームページ: https://nippon-tablet.co.jp/
代表    : 代表取締役社長 武田 知之
設立    : 2016年11月
資本金   : 14,000,000円
事業内容  : 店舗販促となる専用タブレット端末の製造、販売および各種サービスの提供事業
顧問    : 山元 浩平(AI技術顧問)
        (人工知能技術研究者 Corpy & Co., Inc.創業者)

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