未来志向の生産者たちと取り組む「スマート農業アライアンス」、 参加団体数が1,000団体を突破

AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、AI・IoT・ドローンを活用し、“楽しく、かっこよく、稼げる農業”を実現するスマート農業※1を推進する未来志向の取り組みとして2017年12月27日に「スマート農業アライアンス」を開始しました。そしてこのたび「スマート農業アライアンス」への参加団体数が1,000団体※2を突破しましたことを発表いたします。

未来志向の生産者たちと取り組む「スマート農業アライアンス」、参加団体数が1,000団体を突破

「スマート農業アライアンス」とは、AI・IoT・ドローンを活用して“楽しく、かっこよく、稼げる農業”を実現するべく、スマート農業を推進する取り組みです。「スマート農業アライアンス」へは、生産者の方だけではなく、企業や金融機関、自治体、大学など、スマート農業を共に実現する未来志向の方々であればどなたでも参画いただけます。「スマート農業アライアンス」に参画いただいた方々は、「スマートアグリフードプロジェクト」、「スマートデバイスプロジェクト」、「その他プロジェクト」に参加することができます。なお、「スマート農業アライアンス」に参画頂ける方々の募集は引き続き無料※3で行ってまいります。

◆「スマート農業アライアンス」イメージ

「スマート農業アライアンス」イメージ

◆「スマート農業アライアンス」各プロジェクト
●「スマートアグリフードプロジェクト」とは
AI・IoT・ドローンを利用して「減農薬」を達成して、高付加価値がついた農作物の生産、流通、販売を行うプロジェクトです。「スマートアグリフードプロジェクト」に協力いただける生産者の方へは、ピンポイント農薬散布テクノロジーを含む、「OPTiM スマート農業ソリューション」を無償提供いたします※4。また、その中でも「大豆」と「米」を生産頂ける方は、「OPTiM スマート農業ソリューション」を通じて生産された作物すべてを、オプティムが買い取りいたします※4。

●「スマートデバイスプロジェクト」とは
「スマートデバイスプロジェクト」とは、スマート農業を実現するキーとなるスマートデバイス(スマートフォン、タブレット、スマートグラス、ドローン、フィールドセンサー、IoT農機具など)を活用し、生産者の農作業の負担軽減や技術伝承の問題を解決するプロジェクトです。さまざまなメーカーのデバイスを、オプティムの「OPTiM スマート農業ソリューション」と融合させ、生産者に必要となるサービスを作り出します。

オプティムのスマート農業の取り組みならびに「スマート農業アライアンス」についての詳細は以下のWebサイトをご確認ください。

農業×IT Webサイト：
https://www.optim.co.jp/agriculture/

「スマート農業アライアンス」申し込みWebサイト：
https://smartagri-jp.com/alliance/

※1　スマート農業：AI・IoT・ロボットなどの最先端技術を農業へ活用し、農作業の負担軽減や、農作物の収量、品質の向上などを目指す、新たな農業。
※2　オプティムWebサイトならびに「SMART AGRI」Webサイトを通じて「スマート農業アライアンス」に参画申し込みを頂いた方々の合計。
※3　詳しくは「スマート農業アライアンス」申し込みWebサイトをご確認ください。
※4　オプティムが定める一定の条件を満たす必要がございます。詳しくは「スマート農業アライアンス」申し込みWebサイトをご確認ください。

～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。

製品情報　　　： https://www.optim.co.jp/services
Facebookページ： https://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn

商号　　　： 株式会社オプティム
上場市場　： 東京証券取引所市場第一部
証券コード： 3694
URL　　　 ： https://www.optim.co.jp/
佐賀本店　： 佐賀県佐賀市本庄町1 オプティム・ヘッドクォータービル
東京本社　： 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 21階
代表者　　： 菅谷 俊二
主要株主　： 菅谷 俊二
　　　　　　 東日本電信電話株式会社
　　　　　　 富士ゼロックス株式会社
設立　　　： 2000年6月
資本金　　： 443百万円

主要取引先：
NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)

事業内容：
ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)

※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。