23卒学生と企業を対象とした「SDGsへの理解度と就職/採用活動」に関する調査を発表

学生と企業をつなげる新卒ダイレクトリクルーティングサービス「OfferBox（オファーボックス）」を運営する株式会社i-plug（本社：大阪市淀川区、代表取締役社長：中野智哉）は、23卒の学生と企業を対象に「SDGsへの理解度と就職/採用活動」に関する調査を実施しました。本プレスリリースでは、アンケート結果の一部を抜粋しお知らせいたします。

SDGsの理解度に関する設問における、最多の回答は企業が「意味を理解しており人に説明ができる」65.3%、学生が「意味を理解している」55.6%という結果でした。学生より企業の担当者の方がSDGsの理解度が高いことがわかりました。

就職後、SDGsに関わる仕事がしたいかという問いに対して、約45%の学生が「分からない」と回答しました。上記のSDGsの理解度に関する調査で、学生の回答においては「理解している」が最多の55.6%でしたが「理解しており人に説明できる」といった回答は29.7%であったため、まだ実際の仕事の業務においてSDGsがどう関わってくるのかまで深くSDGsを理解できていない学生が多いと推測できます。

最多の回答は「どちらかというと重視する」の37.2%でした。「重視する」「どちらかというと重視する」と回答した学生と「重視しない」「どちらかというと重視しない」と回答した学生率を比較すると、重視しない傾向にある学生が約56%と、重視する傾向にある学生より約10%多いことがわかりました。

続いて、内定承諾とSDGsの取り組みの関連性に関する設問においても、エントリー時と大きく変化がありませんでした。

採用活動において約70%の企業がSDGsの取り組みをアピールしていないことが分かりました。
上記の学生対象にした結果からエントリー時も内定承諾時も、重視しない傾向の学生の方が多いですが、重視する傾向にある学生も約43%いるためSDGsに関する取り組みをアピールすることが採用活動において有効とも推測できます。

【23卒学生対象の調査】
・調査期間：
2022年1月13日(木)〜2022年1月24日(月)
・調査方法：
インターネット調査
・調査対象：
2023年に卒業予定の大学生・大学院生
・有効回答数：
266件

【企業対象の調査】
・調査期間：
2022年1月13日(木)〜2022年1月24日(月)
■調査方法：
インターネット調査
■調査対象：
新卒採用を実施する企業
■有効回答数：
757件

OfferBoxは、学生と企業をつなげる就活のプラットフォームです。2022年1月末時点では、企業の登録数は10,180社以上。2022年卒学生は約187,000名が登録し、民間就職を希望する学生の約3人に1人が登録しているサービスとなっております。

OfferBoxでは、オンラインに移行して学生と企業が直接会える機会が失われる状況でも、出会いの可能性を広げる取り組みを行っています。合同説明会や集団選考会に代わり、OfferBoxを活用いただくことでより良いマッチングの機会を提供します。

学生向けOfferBox公式サイト
https://offerbox.jp

企業向けOfferBox公式サイト
https://offerbox.jp/company/

株式会社i-plug
【代表取締役】中野智哉
【従業員数】141名（2021年3月31日時点）
【公式サイト】http://i-plug.co.jp/
【所在地】
大阪府大阪市淀川区西中島5-11-8　セントアネックスビル3階