株式会社インサイトテクノロジー 役員変更のお知らせ
株式会社インサイトテクノロジー(本社所在地：東京都渋谷区、以下：当社)は、2021年1月18日をもって、新代表取締役社長 CEOに森田 俊哉が就任することを発表します。なお、現代表取締役社長兼CEOのアレン・マイナーは代表取締役会長 CVO(Chief Visionary Officer／最高事業計画責任者)に就任します。
当社は、1995年7月に創業以来25年を迎えました。創立以来、リレーショナルデータベースを中心としたデータベースに関する高い技術力を活かし、データベースのパフォーマンスチューニングツールPerformance Insight、データベースの監査ツールであるPISOといった自社開発製品を技術コンサルティングとともに提供してまいりました。特にPISOは国内市場で多くのお客様にご採用頂き、リーディングカンパニーのご評価を頂いております。
2010年代に入り、ビッグデータやデジタルトランスフォーメーションといった言葉がIT業界以外にも浸透し、益々データの重要性が認識される中、当社はハードウェア、優れた海外ベンダーのソフトウェア製品、AI・機械学習によるデータ活用サービスなどの様々製品とサービスをご提供しております。
また、当社が10年に渡り主催する技術イベントである「db tech showcase」では、データベースだけでなくクラウドサービスやAIなどに関連するIT業界、コミュニティー、ユーザ企業などから多数のご支援を頂き、毎年1,000名規模の技術者が集う大きなイベントに育ちました。このように一見関連性のない様々なソリューションを提供する目的は、データの価値を高め、お客様のデータ活用に寄与し、データから本質(インサイト)を見出して頂くパートナーとなるという当社のミッションを達成するための手段に過ぎません。
2020年代に入り、サブスクリプション・ビジネスモデルへの変革、製品サービスのSaaS提供などまだまだ変化を終えることはありません。今後もクラウドサービスへの適応を進めグローバルで通用する製品を海外市場へ展開することも視野に入れて事業を加速する所存です。当社の創業時より掲げる「no challenge no life」の精神を忘れずに常に最新の技術と最良のソリューションをご提供すべく、お客様に貢献してまいります。
なお、代表取締役会長 CVOに就任したアレン・マイナーは、より長期かつ戦略的な視点から今後も経営に携わります。これまで以上に二人のシナジー効果を高め社業の発展に尽力してまいります。
新代表取締役社長 CEO 森田 俊哉
1983年 株式会社日立製作所に入社
1989年 株式会社ソフトビジョン入社
2011年 同社で代表取締役社長に就任
2013年 株式会社インサイトテクノロジー入社
2018年 同社で取締役副社長兼COOに就任
2020年 同社で代表取締役副社長兼COOに就任
2021年 同社で代表取締役社長 CEOに就任
・早稲田大学理工学部機械工学科卒
新代表取締役会長 CVO アレン・マイナー
1986年 Oracle Corporation入社
1987年 日本オラクル株式会社 初代代表に就任
1999年 株式会社サンブリッジを創業、代表取締役会長
2018年 株式会社インサイトテクノロジー代表取締役社長兼CEOに就任
2021年 同社で代表取締役会長 CVO(Chief Visionary Officer)に就任
・ブリガムヤング大卒
◆インサイトテクノロジーについて
株式会社インサイトテクノロジーは、1995年の創業以来、企業におけるデータの価値を最大化するために何が必要かを常に考え、データベースの専門家集団として、必要な製品やサービスを提供し続けてきました。しかし、データを貯め込むこと、そこからインフォメーション(情報)を得ること自体はお客様の課題解決に直接つながるものではありません。そこから得られる「インサイト」(本質を導き出すための洞察)こそが、お客様の経営に価値をもたらすと確信しています。社名の通り、データを活用しデータからお客様が求める「本質」を得られるために、「データ」と「AI」から得た「Insight」によって、新しく豊かな社会を創造できるように、ソフトウェア、ハードウェア、サービスなど特定の分野や形態に捕らわれず、お客様そして社会が必要とされる物をご提供しています。自社開発のセキュリティ監査ソフト「PISO」は、導入企業約700社、データベース監査市場で13年連続国内シェアNo1＊の実績があります。またインサイトテクノロジーが主催するデータベース技術者向けカンファレンス「db tech showcase」には世界中からデータベースエキスパートが講師として参加し、毎年1,000名規模のエンジニアが参加しています。
＊出典：内部脅威対策ソリューション市場の現状と将来展望 2020年度(デロイト トーマツ ミック経済研究所株式会社)
※記載されている企業名、商品名、サービス名は、株式会社インサイトテクノロジーならびに各社の商標または登録商標です。
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