8割の企業が中途採用で長期休暇に関する情報を提供、取得実績など実態開示の有無で採用充足に大きな開き【企業の人事担当者アンケート調査】

平均取得実績は3~5日間が多勢

株式会社リクルートキャリア(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:小林 大三)は、中途採用を実施する企業の人事担当者へアンケート調査を行い、830人から回答を得ました。このたび長期休暇に関する応募者への情報提供と、中途採用状況について考察いたしましたので、結果をご報告いたします。なお、本調査における「長期休暇」は「有給休暇のみならず、暦も含めた連続した休暇」と定義し、質問をしております。

調査結果トピックス

・8割の企業が、募集・選考段階において長期休暇に関する情報を求職者に提供。

・企業が最も多く提供している情報は、夏季休暇・特別休暇などの「休暇の種類(67.2%)」。

・情報提供をしている企業は61.1%が中途内定者数が計画以上であるのに対し、情報提供をしていない企業は43.1%と、18.0ポイントの差。

・中途内定者の充足状況によって提供に大きく差がある情報は、会社の「長期休暇の取得風土(13.2ポイント差)」「長期休暇の取得実績(11.6ポイント差)」。

・「募集部署」の取得実績や、社員の体験談といった情報も、7ポイント以上の差。

・企業の長期休暇の平均取得実績は、情報提供をしている・いない企業ともに「3~5日間」が4割と多勢。

リクナビNEXT編集長 藤井薫の解説コメント

「しっかり・気兼ねなく」。長期休暇の実績と風土の開示が、中途採用力に直結

「私達の会社では、長期休暇は『しっかり・気兼ねなく』取得できています」。人事担当者への調査結果からは、長期休暇の取得実績と取得風土をリアルに開示する企業が、中途採用活動において優位な効果を実感していることがわかりました。
転職活動者が本当は面接で聞きたいけれど聞きづらい、「制度を超えた会社・職場の風土」。そのリアルな情報を、企業側からどこまで積極的に開示できるか? それこそ、仕事と生活の高次の両立、メリハリある働き方を望む個人の、入社後活躍・定着へのカギになってゆくと思われます。

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調査結果2 長期休暇に関する提供情報の種類

最も提供されているのは「休暇の種類」
「風土」「実績」など実態に基づく情報は開示状況に差

長期休暇に関してどのような情報を提供しているかを聞いたところ、最も多くの企業が提供している情報は、夏季休暇・特別休暇などの「休暇の種類(67.2%)」となりました。中途内定者の充足状況ごとに提供している情報を見たところ、最も差があったのは「会社の長期休暇の取得風土」でした。「計画通り/計画を上回る」企業は41.6%、「計画を下回る」企業は28.4%と、13.2ポイントの開きがあります。次に差があったのは「会社の長期休暇の取得実績」で、11.6ポイント差(計画通り/計画を上回る:46.6%、計画を下回る:35.0%)となり、こちらも10ポイント以上の開きがありました。また、割合は多くないものの、「募集部署での長期休暇の取得実績」や「募集部署の社員による取得体験談」といった募集部署に関するリアルな情報も、7ポイント以上の差がありました。

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調査結果3 長期休暇の平均取得実績

「3~5日間」が4割を占め、多勢に

自社での長期休暇の平均取得実績を聞いたところ、長期休暇に関する情報提供をして「いる」・「いない」企業ともに「3~5日間」の回答が4割ずつを占め、最多の回答でした。しかし、2番目に割合が多い取得日数には違いがあり、情報提供をしている企業は「6~9日間(32.8%)」、情報提供をしていない企業は「3日未満(33.3%)」となりました。情報提供をしていない企業の方が取得日数が少ない傾向が見てとれます。一方で、情報を提供していない企業のうち24.3%は「6~9日間(17.4%)」「10日間以上(6.9%)」であり、情報提供をするか否かは取得期間の長さによらない結果となりました。

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調査概要

実施期間|2019年3月19日(火)~2019年3月25日(月)
調査対象|中途採用実施企業の人事担当者
回答数 |830人
調査方式|インターネット調査(調査協力:株式会社マクロミル)

調査結果の注意点

・%を表示する際に小数点第2位で四捨五入しているため、単一回答の合計値が100%に致しない場合があります。
・差分の算出には小数点第2位を四捨五入する以前の数値を用いており、表示されている%で差分を算出した際と数値が一致しない場合があります。

▼プレスリリースページはこちらをご覧ください
https://www.recruitcareer.co.jp/news/pressrelease/2019/190716-01/

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https://www.recruitcareer.co.jp/news/pressrelease/2019/190710-01/

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