「OPTiM AI Camera」のWithコロナソリューションを利用開始
KDDI株式会社と株式会社京都パープルサンガが提供する 「京都サンガF.C.」アプリでリアルタイムに混雑状況をお知らせし、 より安心・安全なサッカー観戦体験の実現に寄与
AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、KDDI株式会社※1(以下 KDDI)と株式会社京都パープルサンガ※2(以下 京都パープルサンガ)が2020年10月16日から提供開始する「京都サンガF.C.アプリ」に、「OPTiM AI Camera」のWithコロナソリューションである「混雑可視化機能」(混雑状況匿名化表示)を提供いたします※3。
本機能提供により、「京都サンガF.C.アプリ」で、最寄り駅からスタジアムまでの混雑状況がリアルタイムで確認できるようになります。これにより、KDDIと京都パープルサンガが取り組んでいる、安心・安全なサッカー観戦体験の実現に寄与いたします。
「京都サンガF.C.アプリ」への提供内容
「スタジアム周辺地域の混雑状況確認」コンテンツにおいて、JR亀岡駅周辺と「サンガスタジアム by KYOCERA」北出入口に設置したカメラ画像を、人物を匿名化したうえで、リアルタイム※4でアプリに表示します。これにより、アプリユーザーは最寄り駅からスタジアムまでの混雑状況を確認して、混雑を避ける行動が取れるようになります。
「OPTiM AI Camera」とは
「OPTiM AI Camera」とは、既設の監視カメラを活用し、クラウドで画像解析を行うAI画像解析サービスです。画像解析のための専用ハードウェア導入が不要なため、手軽にご利用いただけます。「OPTiM AI Camera」を利用することで、混雑状況可視化など、新型コロナウイルス感染対策と経済活動の両立を支援いたします。
詳しくは以下のWebサイトをご覧ください。
https://www.optim.cloud/services/ai-camera/
「OPTiM INNOVATION 2020」について
「OPTiM INNOVATION 2020」は、AI・IoTの最新活用事例や、すぐにビジネス活用できるAI・IoTサービスを紹介する2日間のオンラインイベントです。今般の新型コロナウイルスの影響により冷え込んでいるさまざまな分野の経済活動を活性化させるべく、「今、感染拡大を防ぎながら、経済活動を活発化させるためにAI・IoTができること」をテーマとし、2020年10月26日(月)～27日(火)に開催します。
詳しくは以下のWebサイトをご覧ください。
https://www.optim.co.jp/innovation2020/
※1 本社：東京都千代田区、代表取締役社長：高橋 誠
※2 本社：京都府京都市、代表取締役社長：伊藤 雅章
※3 出典：2020年10月8日、KDDI株式会社、株式会社京都パープルサンガ発表「KDDIと京都サンガF.C.、5Gを活用した新たなサッカー観戦体験の創出に向け連携」プレスリリースより。詳しくは以下のWebサイトをご覧ください。
https://news.kddi.com/kddi/corporate/newsrelease/2020/10/08/4718.html#
※4 表示の更新頻度は1分間に1回です。
オプティムの目指す、オプティマル事業とは
～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報 ： https://www.optim.co.jp/services
Facebookページ： https://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn
株式会社オプティムについて
商号 ： 株式会社オプティム
上場市場 ： 東京証券取引所市場第一部
証券コード ： 3694
URL ： https://www.optim.co.jp/
OPTiM SAGA(佐賀本店) ： 佐賀県佐賀市本庄町1 オプティム・ヘッドクォータービル
OPTiM TOKYO(東京本社)： 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 21階
OPTiM KOBE ： 兵庫県神戸市中央区小野柄通7丁目1番1号 日本生命三宮駅前ビル11階
代表者 ： 菅谷 俊二
主要株主 ： 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士ゼロックス株式会社
設立 ： 2000年6月
資本金 ： 443百万円
主要取引先：
NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)
事業内容：
ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)
Copyright・商標
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
