日経BPコンサルティング調べ「Webブランド調査2017-春夏」　Webサイトのブランド力、総合編では「Yahoo! JAPAN」、一般企業編ではサイトリニューアルした「ヤマト運輸」がトップに

2017-06-23 11:00

　株式会社日経BPコンサルティング(所在地：東京都港区)は、3万人以上のネットユーザーが国内500のサイトを評価する「Webブランド調査2017-春夏」の結果をまとめた。Webサイトのリニューアルの効果や製品への関心、企業の好感度への影響を明らかにするもので、2017年6月23日に調査報告書を発行・発売した。

「Webブランド調査2017-春夏」

https://consult.nikkeibp.co.jp/branding/solutions/web-brand/

調査結果のポイント

●総合ランキングは、「Yahoo! JAPAN」が2016-春夏調査以来1年ぶりの総合首位を獲得

●一般企業編(インターネット専業企業を除く)で、「ヤマト運輸」が首位を獲得

　第1位「ヤマト運輸」は、2015-秋冬以来の首位。サイトをリニューアルしたことで、製品・サービスへの意識が向上

●スコア上昇サイト：サイト利用が活発化した「Asahi Park」、サイト外の行動を誘発した「比較.com」

　「Asahi Park」はアクセス頻度の上昇を背景に、来訪者のサイト内・サイト外での行動が活発化。「比較.com」はトップページをリニューアル、検索性が向上しサイト外での行動を誘発し、指数向上に繋がった

■ 製品・サービスへの意識、サービス利用が活発化した「Yahoo! JAPAN」が総合ランキング第1位を獲得

　調査対象500サイト中の総合ランキング第1位となったのは「Yahoo! JAPAN」。前回第1位の「楽天市場」は今回第2位、前回第3位の「Amazon.co.jp」は同順位だった(図表1)。

　「Yahoo! JAPAN」は「サイト・ユーザビリティ」以外の5項目でスコアを伸ばし、特に「波及効果」「態度変容」の上昇がWebブランド指数(WBI)を引き上げた。個別の項目のうち「波及効果」では「他のサイトで製品・サービスを購入、申込」「店舗などで製品・サービスを購入、申込」、「態度変容」では「運営主の製品・サービスに関心を持った」「運営主の製品・サービスを購入・導入したい」など、いずれも「製品・サービス」関連の項目の得票が伸び、各指標を押し上げた。

Webサイトを全面リニューアルした「ヤマト運輸」が首位を獲得

　一般企業サイト (インターネット専業企業サイトを除く)のトップ3は、「ヤマト運輸」「Tサイト」「Asahi Park」(図表2)。

　第1位の「ヤマト運輸」は今回、サイトの全面リニューアルを実施。「態度変容」「波及効果」のスコアの伸びが大きく、総合評価を押し上げた。リニューアルでサイトターゲットごとにページをタブで切り替え、それぞれに向けたメインビジュアル、コンテンツメニューを掲載したことで、ターゲットごとに訴求できる内容が拡大したことが各指数の上昇に影響したと見られる(図表3)。

　第2位は「Tサイト」がランクインした。前回調査に比べて「アクセス頻度」「波及効果」以外の4項目でスコアが低下したものの、いずれも変動は小さく、安定して高い評価を得ている。特に「コンバージョン」「波及効果」が平均に比べ高い水準で推移しており、閲覧による行動喚起力が高いサイトと評価できる。(図表4)。

アクセス経験者の増加を背景にサイトの利用状況が活性化した「Asahi Park」、

　トップページのリニューアル・構成見直しがサイト外での行動誘発に繋がった「比較.com」

　前回から今回にかけ、スコアが大きく上昇したサイトは「Asahi Park」「Yahoo! JAPAN」「比較.com」だった（図表5）。「Asahi Park」は前回(2016-秋冬)に比べWBIが14.6ポイント増。「アクセス頻度」が大きく上昇したことを背景に、6指標がいずれも上昇した。特にサイトの利用状況を測る「波及効果」「コンバージョン」が共に伸び、WBIを牽引した（図表6）。

　「比較.com」はサイトトップページをリニューアル、レスポンシブデザインを採用した。トップページの掲載カテゴリをショッピングに絞り、各カテゴリにサブカテゴリを掲載し検索性が向上したことで、「店舗などで製品・サービスを購入、申込」が上昇、サイト外の行動を誘発したと見られる(図表7)。

　近年の調査では、サイト来訪者の目線に立った情報整理や、異なるサイトターゲット毎にコンテンツを分類し、必要とされる情報へのアクセス性を高めるサイトへの評価が上がる傾向にある。また、リニューアル時にレスポンシブデザインを採用し、スマートフォン対応を図るサイトが増加している。企業のマーケティングや広報活動におけるサイトの貢献度を本調査で確認し、顧客接点の改善や強化にお役立ていただきたい。

図表1　Webブランド指数　総合ランキングトップ50