日本オラクル、クラウド型タレントマネジメント・アプリケーション「Oracle Talent Management Cloud」を拡充
日本オラクル株式会社（本社：東京都港区北青山、執行役社長 最高経営責任者：デレク・エイチ・ウイリアムズ）は、オラクルのクラウド型タレントマネジメント・アプリケーション「Oracle Talent Management Cloud（オラクル・タレントマネジメント・クラウド）」の拡充を発表します。
「Oracle Talent Management Cloud」は、企業の重要な資産である人材の採用・育成・業績評価・キャリア開発・後任計画・最適配置などの業務を包括的に支援するクラウド型アプリケーションです。今回の拡充により、採用活動におけるモバイル対応強化やソーシャル連携強化、キャリア研修における新機能を提供開始します。
このたびの機能強化点は以下の通りです。
「Oracle Recruiting Cloud」：候補者画面、採用者画面がモバイル端末に対応し、iPhoneやiPadなどのモバイル端末から、応募者は迅速かつシンプルな操作で応募することができ、採用者は、応募状況モバイル端末から分かりやすい画面で確認することができます。
「Oracle Learn Cloud」：自分のコンピテンシースキルに応じて次のレベルへのスキルアップに必要なトレーニング選定、学習計画の立案を行うことができます。また、トレーニング受講の履歴がリアルタイムに把握でき、社員が業務上受講必須となっているトレーニングなどの履歴を管理することで、企業のコンプライアンス対応にも役立てることが可能です。
「Oracle Performance Management Cloud」：後継者計画において、後任候補者へのコメントやディスカッション内容をオンライン上で記録する機能を追加しました。これにより、タレントや後任者選定にいたる履歴を残し、他の候補者の選定過程や事由を逐次参照することができます。人材に関する情報をより多く安全に蓄積しながら、企業内で効果的に情報共有するために、人材プロファイル情報の項目に応じたセキュリティ設定機能を強化しました。さらに、学歴・職歴情報をLinkedInから連携し取り込む機能が加わり、人材プロファイル情報をより効率的に登録することが可能になりました。
また、このたびオラクルのオンプレミス型人材管理アプリケーション製品「Oracle PeopleSoft Human Capital Management」と「Oracle Talent Management Cloud」の採用と入社プロセスの統合が可能になりました。これにより、「Oracle PeopleSoft Human Capital Management」の既存顧客がより円滑に「Oracle Talent Management Cloud」を導入することができます。
株式会社ユー・エス・イー（本社：東京都渋谷区恵比寿、代表取締役社長：吉弘 文平）が、「Oracle Talent Management Cloud」の導入を決定しています。同社では、全社員の中長期的なキャリア形成に向けた育成プログラムの実現と事業推進に必要不可欠となる組織的な目標に対する行動の可視化を目指し、タレントマネジメントの導入を決定しました。同社では、人材プロフィールおよびキャリアプランの構築に先行して取組み、その後、業績評価と目標管理、新卒社員と中途社員の外部採用と社内公募の実現を目指して活用していく予定です。
●株式会社ユー・エス・イーについて
ユー・エス・イーは、2013年3月に創業43周年を迎えた独立系のトータルサービスインテグレータ企業です。クラウドサービス事業、ERP事業、SI事業、システム運用事業の4つの事業を展開しております。4つの事業分野と、その中で培ってきた高度かつ先進的なテクノロジーを単独、あるいは複層的に展開し、お客様にとって最適な組み合わせで提供させて頂いております。
●オラクルについて
オラクルは、クラウド環境と皆様のデータセンターの両方においてハードウェアとソフトウェアが連携して稼働するよう設計します。オラクル(NYSE:ORCL)に関するより詳細な情報については、http://www.oracle.comをご覧ください。
■本件に関するお問い合わせ先
日本オラクル株式会社 広報室 石川
Tel: 03-6834-4837 / Fax: 03-6834-6129/ E-mail: pr-room_jp@oracle.com
プレスルーム http://www.oracle.com/jp/corporate/press/
- OracleとJavaは、Oracle Corporation 及びその子会社、関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。
*文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。本文書は情報提供を唯一の目的とするものでありいかなる契約にも組み込むことはできません。
*iPhoneとiPadは、米国および他の国々で登録されたApple Inc.の商標です。
