語学学習マッチングサービス「RINXsOnline」　 2つの新サイトをオープン　 “語学×社会課題解決”でボーダレスな学びを実現

2025-05-21 08:00

このたび、株式会社RINXs(代表取締役　槇野理美)は、語学学習マッチングサイト「RINXsOnline」において2つの新サイトをオープンいたしました。新サイトでは、これまで以上に「学びたい人」と「教えたい人」をつなぎ、誰もが自由に、平等に語学を学べる環境を追求するとともに、社会課題解決に取り組む企業ならではの支援プログラムを強化しております。

今回オープンした2つの新サイト

BtoC向け語学学習マッチングサービス
https://rinxsonline.com/
BtoB向け業種別特化型『外国人材日本語教育』サービス
https://corporate.rinxsonline.com/

株式会社RINXsについて

RINXs(リンクス)は、1997年にボランティアで「日本語教室とランゲージエクスチェンジの会」を開設。この会では、相互学習の理念のもと、

外国人向けの日本語学習
日本人向けの外国語学習グループ
語学交換学習(ランゲージエクスチェンジ)
の3つの学習スタイルをひとつの教室で提供する日本初のクラスを運営してきました。

これらのボランティア活動を起点に2020年に法人化。語学学習と異文化交流を通じ、企業研修から社会的包摂まで幅広いプログラムを提供しています。社会課題の解決を目指し、日本と世界をつなぐ架け橋となることを目標とします。

詳細は公式サイトをご覧ください。
https://rinxsonline.com/about

2つの新サイトの特長

12言語・200クラスをワンストップで提供
日本語をはじめ英語、スペイン語、中国語、インドネシア語など12言語に対応。初心者から上級者まで受講可能です。

コミュニティを育むグループレッスン ―プライベート一辺倒の他社サイトと一線を画す
“語学は孤独じゃない”を体感できるよう、最大99名参加可のグループ形式を採用。同じ言語を学ぶ仲間と一緒に学べる『グループレッスン』を通じて「語学は孤独に習得するものではない」という楽しさと安心感を提供し、単なる勉強時間を活気あるコミュニティ体験に変えます。

日本で働く外国人向け“仕事の日本語”教育 ― 民間企業として唯一提供するオンリーワンサービス
日本国内外にいる技能実習生・特定技能者はもちろん、これから来日して就労を目指す外国人にも対応。母語を活かした指導で、二国間協定を結んでいる17カ国の言語に加え主要3言語を含む計20言語で「ビジネス日本語」と特定技能評価試験対策を実施します。全16分野の評価試験対策を、民間企業として唯一提供している点が最大の強みです。

法人向けソリューション
業界と言語に応じた外国人材教育プログラムを展開しています。全世界から800名超の講師が登録し、24時間365日のレッスン提供を実現。企業の外国人材活用を総合支援します。

初期費用・月額無料＆多数の無料トライアル
気軽に始められる完全成果報酬型モデルで、導入ハードルを大幅に軽減しています。

代表取締役　槇野理美コメント

語学学習サービスは、知名度や講師、料金など、何を基準に選んでいらっしゃいますか？当社は『言葉で世界を幸せに』を掲げ、社会課題の解決を目指してこのプラットフォームをリリースしました。仕事や趣味での言語習得のみならず、文化習慣なども学べるサイトとコミュニティ。全ての語学学習者をサポートしたい。オンラインならボーダレス。私たちのビジョンに共感してくださる皆さまはぜひご参加ください。

今後の展開

●グローバリゼーション：
これまでに世界100カ国、延べ10万人以上の方の語学学習を支援してきましたが、さらなるグローバリゼーションに取り組みます。世界中のいろんな言語が学べるようなサイトにしていきます。

●教育弱者や貧困層への自立支援：
教育弱者や貧困層の方がRINXsOnlineでクラスを開講したい場合に、クラス開講のサポートをすることにより自立支援を行っていきます。クラスを有料受講していただくことで、紛争地域や移民、難民の方も現金収入を得ることができ、それが自立支援につながると信じています。

●外国人就労者の育成 × 企業のグローバル化：
日本で働く外国人雇用数は2024年10月時点で230万を突破。日本経済の下支えをしている外国人材の育成に特化した「BtoB向けの新サイト」を通し、国内外の企業・団体に国際的な視点と成長機会を「リンクする」企業を目指します。メジャー言語はもちろんのこと、日本が二国間協定を結んでいる17ヶ国の言語や特定技能16分野、各職種の評価試験対策への対応なども行っていきます。

●企業連携拡大：
日本語教育関係者や外国人就労支援者、外国人材を採用している企業様、行政機関とのパートナーシップ強化を行っていきます。