MJEが全従業員に対してテレワークに関する調査を実施　過半数の社員がテレワークで生産性向上を実感　～テレワーク導入支援サービスも提供開始～

2020-06-16 13:00

シェアオフィスの企画・運営およびITインフラ設備の販売・保守を行う株式会社MJE(本社：大阪市中央区、代表取締役：大知昌幸)は、新型コロナウイルス感染拡大に伴い4月から段階的に社内で推進していたテレワークについて、全従業員に対してアンケートを実施いたしました。
今回のアンケート調査は、今後テレワークを恒常的に導入するにあたり、そのメリット・デメリットを明確にし、改善することを目的としております。

アンケート結果要点

1. 半数以上が上司・部下間のコミュニケーションが向上したと回答
2. 半数以上が、生産性が向上したと回答
3. 7割近くが身体的健康・精神的健康が向上したと回答
4. 半数以上が、今後も週1～2回テレワークを実施したいと回答
5. 役職が低い従業員ほど、上司・部下とのコミュニケーションや生産性が向上したと回答

アンケート結果詳細

1. 半数以上が上司・部下間のコミュニケーションが向上したと回答
上司、部下とのコミュニケーションに関して、営業系・管理系ともに過半数の割合で向上したと回答しました。特にメールやチャットを主な連絡ツールとしたチームでは、従来の口頭でのコミュニケーションよりも正確な意思伝達が可能となったことや、また普段「忙しそうだから」と話しかけるのを遠慮していた人が気軽に情報共有をすることができたことをメリットとして挙げていました。一方で、テキストでのコミュニケーションは「文字を打つのに時間がかかる」「文面では伝えるのが困難である」ことをデメリットとして挙げる声もありました。また、電話を主な連絡ツールとしたチームでは、「相手が見えないので伝わっているか不安」「意思疎通に時間がかかる」との声もありました。

◇向上したと感じた理由
・テレワークだからこそ、意識的にこまめに連絡するようにした
・チャットやメールでの連絡が増え、「忙しそうで話しかけづらい」という心理的障壁がなくなった
・文章での情報伝達が多くなり、口頭よりも業務内容を明確化できたなど

◇悪化したと感じた理由
・連絡相手の状況が見えないため不安
・文章で伝えるのが難しい内容の場合、情報共有に時間がかかるときがある
・業務内容を明確に伝えるのが難しいなど

2. 半数以上が、生産性が向上したと回答
仕事の生産性に関して、半数以上が向上したと回答しました。特に、管理系では明確に「良くなった」と回答した人が多い結果となりました。メリットには「作業中に声を掛けられることによる中断が減ったため仕事に集中できた」「メールやチャットでのやりとりで作業の明確化ができた」がありました。一方で、「紙ベースの作業が一部存在しており、その対応で結果的に効率が下がった」「通信速度が遅く、遠隔での作業に時間がかかり効率が落ちた」「自宅の机、椅子、PCが仕事向きではなく作業効率が落ちた」というデメリットを指摘する声もありました。

◇向上したと感じた理由
・質問や差し込み業務などにより作業を中断することが減少した
・一人のほうが集中できる
・移動時間が削減できた
・1日の成果をより意識するようになったなど

◇悪化したと感じた理由
・設備や通信の不良
・対面でのコミュニケーションの減少
・家族がいるため、自宅では集中できない
・職場でしかできない仕事が多いなど

3. 7割近くが身体的健康・精神的健康が向上したと回答
身体的健康と精神的健康に関しては、どちらも全体的に6～7割近くが向上したと回答しました。ポジティブな意見としては、身体的には「通勤時間がなくなった分、睡眠時間がしっかりとれたから」「テレワークだからこそ定期的に運動を心がけることでより健康的な生活を送ることができた」など、精神的には「通勤時間がなくなったことによるストレス軽減」をメリットに挙げる従業員が最も多い結果となりました。
ネガティブな意見としては、身体的には「机、椅子、PCが仕事向きではないために、身体や眼の疲れが悪化した」という意見が多く、精神的には「人との会話が減ったことによる心理的負荷が増した」という意見が多くありました。

◇向上したと感じた理由
(身体的健康)
・通勤、移動時間が削減した
・テレワークだからこそ、健康的な生活習慣を心掛けるようになった
・コロナの予防ができたなど
(精神的健康)
・自分のペースで仕事ができた
・通勤時の満員電車のストレスが軽減した
・コロナの予防ができるため安心した
・家族との時間が増えた
・通勤時間の削減によりプライベートの時間が確保できるようになった
・通勤時間の削減により睡眠時間が確保できたなど

◇悪化したと感じた理由
(身体的健康)
・運動量の低下
・机や椅子が作業用ではないため、長時間作業は疲れるなど
(精神的健康)
・他人との会話が減った
・設備、通信の不良によるストレス
・文章での連絡に気疲れした
・家族がいるため、仕事と家庭の両立が難しい
・一人では集中できない
・緊急時の対応が不安など

4. 半数以上が、今後も週1～2回テレワークを実施したいと回答
新型コロナウイルス感染症の対策に関わらず、今後永続的にどのような頻度でテレワークをしたいかを尋ねたところ、全体で半数以上が「週1回以上」と回答しました。特に管理系で希望頻度は高い結果となりました。主な意見としては「毎日続けると疲れるが、一定程度のテレワークは集中でき、生産性向上につながる」といった意見が最も多くありました。

5. 役職が低い従業員ほど、上司・部下とのコミュニケーションや生産性が向上したと回答
役職別にみると、役職が低い従業員は、上司・部下とのコミュニケーションが向上した・仕事の生産性が向上したと実感しやすい傾向が見られました。これは、従来であれば主に口頭が多かった連絡ツールが、メール、チャット、電話など多様化したために目的に応じた連絡が容易になったことが理由に挙げられます。また、役職が低いほど自己完結型の作業を課されており、テレワークにより作業への集中度合が増したことで、生産性の向上を実感しやすくなったと考えられます。
一方で、現場のマネジメント層では、課員の状況を把握することに課題を感じている声が多くありました。従来ならば、複数人に対して対面でコミュニケーションが取れていたが、テレワークにより連絡手段が複雑化し、複数の課員の状況を把握するために時間がかかってしまうことが要因として挙げられます。

まとめ

新型コロナウイルスによる企業活動停滞を緩和するための手段として注目を集めているテレワークですが、感染症予防だけでなく、従業員の心身がともに良好になるというメリットがあることが明らかになりました。しかし一方で、コミュニケーションや生産性の向上においては、仕事をするうえでのツールの導入状況、高速な通信インフラの構築状況、または各従業員の自宅の作業環境によって大きな影響を受けることが散見される結果となりました。

この結果を受け、MJEでは今後、新型コロナウイルス感染症予防対策に関わらず、働き方改革の一環としてテレワークを引き続き推進していくとともに、テレワークでの生産性向上の要因は環境整備にあると考え、改善を進めていく方針です。

MJEは、「ワークプレイスをよりよくすることで企業の成長に貢献する」ことをミッションに掲げ、シェアオフィスなどの空間領域と、ITインフラ設備などの情報通信領域においてサービスを展開しております。こうしたテレワークでの課題と真摯に向き合いながら、お客様に対しても新たなソリューションを提供してまいります。

■テレワーク導入支援サービスサイト( https://telework.mjeinc.co.jp/ )
「テレワークを導入したいが、何から始めればいいかわからない」「今後に備えてテレワーク環境を整備したいが、費用はあまりかけられない」といったお客様からのお悩みの声を受け、固定費の削減幅でテレワークの導入ができるサービスを開始いたしました。現状のIT環境を診断したうえで、お客様の会社に合った導入方法をご提案いたします。無料査定も行っておりますので、お気軽にお問い合わせいただけます。