【JAPAN MOBILITY SHOW 2023】 商用EV実用化を加速するフォロフライ  リアルワールドEVトラック F1VS 4シーター 新車発表報告

JAPAN MOBILITY SHOW終了後も未来に向かいさらに加速する0カーボンEVトラック

EVメーカーのフォロフライ株式会社(代表取締役:小間 裕康、本社:京都府京都市)では、ラストワンマイルに適した国内初の1トンクラスEVトラックを開発し、普及をすすめております。
この度、フォロフライでは2023年10月25日(水)から11月5日(日)にかけて、「次世代のモビリティ」をテーマに東京ビッグサイトで開催されるJAPAN MOBILITY SHOW 2023において、国内初の1トンクラスEVバンとして全国展開を加速するF1VANの展示と、4シーターモデルとして新たな用途でEV普及ニーズに応えるF1VS4の新車発表を行いました。

後部座席がついた新たなF1VS4には、整備用品を積載し複数名が現場対応へ向かう必要のある工事関係者にも大変好評を博し、既にF1VANを購入いただいた企業からも追加購入を希望する声もいただきました。荷室間の壁は取り外し可能であり、後部座席を折りたためばカーペットなどの長物の積載や、更に大きな荷物も積載でき、より他業種においてフレキシブルな活用が見込めます。会期中は、アスクル、セブン‐イレブン・ジャパンの導入リリースも発表され、来場者から「この車見たことある!」という嬉しいお声もたくさん聞かれたF1シリーズ。フォロフライでは、公道を走るリアルワールドEVトラックメーカーとして、今後も商用EVトラック普及を加速し持続可能な未来に向けて走り出しています。

初公開された4シーター 後部座席に新たに2名が着席可能で社用車としての展開も可能に
前席がリクラインニングできるようになり、ドライバーの休憩、疲労回復にも配慮
4シーターには後部座席に窓ガラスを装備、美しい景観も楽しめるように
フレキシブルに使える後部

folofly F1シリーズ~商用自動車業界の脱炭素化需要に応えて

フォロフライではスマートフォンのように国内では商品開発や設計に特化し、生産は外部委託する「水平分業」スタイルにより、通常の2倍の速度で日本初の積載量1トン級EVトラックF1VとF1Tの開発・販売を実現しました。F1VANは2022年9月に商用ナンバーを取得以降、現在、東京、千葉、埼玉等の関東圏、中部地域に加え北は北海道から南は沖縄まで全国で導入が進んでいます。2023年からは安全機能と利便性を向上させた新車種も展開。7月には商用車の電動化促進事業補助金対象車両に認定されました。フォロフライでは今後も持続可能な社会の実現に取り組む先進的な企業様と共に、導入時サポートやアフターサービスを充実させ、物流ニーズに対応した車種やサービスの開発を通して、エコノミーとエコロジーを両立させる脱炭素化に貢献して参ります。

folofly沿革

2021年8月  京都大学国際科学イノベーション棟にてフォロフライ株式会社 設立
2021年10月 ファブレス生産による国内初の1トンクラス宅配EV車両のナンバーを取得
2021年10月 EV F1VANの販売開始
2021年10月 SBSホールディングスが当社車両の1万台の導入を発表
2021年11月 JEEとバッテリー交換式設備を共同開発
2022年6月  自社開発2台目となる平ボディタイプ EV F1 TRUCKを発表
2022年7月  EV F1VANが環境配慮型先進トラック・バス導入加速事業補助金対象車両に認定
2022年9月  EV F1VANが1トンクラス貨物EVとして国内初の緑ナンバーを取得、運行を開始
2022年9月  EV F1VANが補助金対象車両に認定
2023年1月  シリーズA資金調達完了
2023年6月  F1シリーズに新車種横滑り防止機能、
      パーキングロックシステムチャデモ対応を標準装備とした
      F1VSとF1VS4、F1TSを発売
2023年6月  三井住友海上が支援する整備工場の全国組織
      「アドバンスクラブ」と車両整備における業務提携を開始
2023年7月  自社初となるPDI(Pre-Delivery Inspection)を神戸市で開始
2023年7月  フォロフライ F1シリーズが商用車の電動化促進事業補助金対象車両に認定
2023年7月  安全・安心な車両整備品質確立のため
      インターサポートと公式パートナーシップを締結
2023年10月 【JAPAN MOBILITY SHOW 2023】にてF1VS 4シーター新車発表会実施

会社概要

社名 :フォロフライ株式会社
設立 :2021年8月3日
代表 :代表取締役 小間 裕康
資本金:11億899万円(資本準備金、資本剰余金含)
本社 :京都市左京区吉田本町36番地1 京都大学国際科学イノベーション棟
業種 :電気自動車の開発販売及び環境対応型インフラサービスの提供

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