自治体の関連施設における情報共有にテレビ会議を使ってみませんか？ 東和エンジニアリングの『災害対策・テレビ会議ソリューション』

テレビ会議で体育館や公民館、ホールや小中学校などと本庁舎および分庁舎間を結び、通常は連絡会議などの業務で活用し、地震などの災害時には、緊急連絡や被害状況を確認するための『災害対策システム』として活用してみませんか？

東日本大震災でもインターネットを活用したテレビ会議は、いざという時も活用できる有効なコミュニケーション手段として注目されています。

避難所などの現場の様子は、電話や文字だけではなく、映像も一緒に伝えることで、確実で迅速な情報共有ができます。

しかし、混乱している時に複数の場所と確実にテレビ会議を接続するには、「誰でも」「いつでも」「簡単に」使えるテレビ会議システムでなければなりません。

東和エンジニアリングのテレビ会議コントロールシステム『Video Conference Manager』なら、タッチパネルのボタンをワンタッチするだけで、災害対策時に必要な場所と簡単に接続することが可能です。

◇テレビ会議コントロールシステム『Video Conference Manager』のご紹介はこちら
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また、接続先にテレビ会議の操作ができる方がいなくても、『Video Conference Manager』の画面から遠隔操作をすることもできます。

東和エンジニアリングの『災害対策・テレビ会議ソリューション』は他にも次のような特長があります。

▼マルチベンダーなのでメーカーに依存しないシステム構築ができます。
▼既存設備を有効活用したシステムが構築できるため、計画的なシステム拡張が可能です。
▼テレビ会議を含めた会議室全体のトータルAVシステムの構築ができます。
▼周辺機器も含めたシステム全体として、修理や保守をワンストップで対応します。
▼ご要望に応じて、システムの導入や運用におけるコンサルティングを行います。

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東和エンジニアリングは、映像・音響・ITで、新たなコミュニケーション環境を創造する先進のソリューションを提供しています。

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