住友電気工業、AIを用いた次世代新素材の開発に Rescale プラットフォームを利用。 開発期間の半減、複数の特許化を実現
[東京、日本] - [2023年10月26日] - クラウドHPCのリーダーであるRescale , Inc.(本社、米国カリフォルニア州サンフランシスコ、以下 Rescale)は、住友グループの中核企業のひとつである住友電気工業株式会社(以下 住友電工)のクラウドHPCプラットフォームとして採用され、住友電工の次世代新素材開発期間の半減、ならびに新素材の複数の特許化に貢献しました。
住友電工は、「エネルギー」「情報通信」「モビリティ」領域に加えて、新たに「地球」「ヒト」「暮らし」の3つの価値領域の事業促進において、Rescale プラットフォームの活用により、より環境に対応したグリーンな材料研究開発を加速させます。
かつて住友電工では、次世代新素材の開発において、自社のオンプレミスHPC環境の性能が制約となり、必要な計算に1週間を要していました。また、各研究者がテンプレートやジョブを共有して、業務効率化を行える基盤がありませんでした。
このため、住友電工ではAIを用いた研究開発が可能なクラウドHPCソリューションを検証した結果、Rescaleを選択しました。Rescaleを選択した理由として、最新のGPUや高メモリのマシンを即座に利用できることに加えて、下記の5点を挙げています。
- AIを用いた研究開発に適したオープンソースソフトウェアが利用可能
(「LAMMPS」「Quantum Espresso」「PyTorch」「Singularity」など) - 自作のコードが利用可能
- ストレージ量に制限がない
- 日本リージョンが利用できる
- セキュリティが担保されている
Rescale導入の結果、これまで1週間かかっていた計算がわずか半日で完了できるようになり、次世代新素材の開発期間も10カ月から4-5カ月に半減させました。結果、次世代新素材の特許申請件数を増加させることに成功しました。
加えて、住友電工では「コラボレーションを通じた効率化」を実現しています。「Rescale プラットフォーム上で、非常に質の高いテンプレートを共有」することで、実施したい内容ごとに、誰でも最良の環境を用いてジョブを実施できるようになりました。さらに、「Rescaleのジョブ共有機能」を用いることで、計算コストの高いジョブの失敗を共有し、パラメーター調整を即座に行い、試行回数の削減に貢献しています。
本導入を推進した、住友電工 IoT研究開発センター AI推進部 MI/PI推進グループ グループ長の高桑 達哉様は、以下に述べています。
「Rescaleは、研究開発向けのプラットフォームとして優秀です。複数の研究部門と横断して開発を進めたり、多彩なAI開発を行うとなると、どうしてもコード共有や環境構築に際する手間、コストが掛かってしまいます。Rescaleは、必要な環境が一括で提供される魅力があります」。
「以前は、特許取得に対して、『限られたリソースを用いて開発効率を考慮したうえで、特許の申請が行えればよい』という取り組みでした。現在では『Rescaleから提供される、スケーラブルなリソースを用いて総当たりシミュレーションを実施し、特許を多数申請する』という取り組みになり、特許申請件数の増加に貢献しています」。
Rescale, Inc. VP & APACジェネラルマネージャー兼Rescale Japan株式会社 代表取締役 Josh Hwangは、今回の発表に際して次のように述べています。「住友電工は、連結売上高4兆円、連結従業員数28万人超を誇る、日本を支える研究開発企業であり、自動車用ワイヤーハーネスや光ファイバーなどで世界有数のシェアを誇ります。Rescaleは、住友電工様の今後の成長に大きく貢献しうる、グリーンな次世代新素材開発を通じ、環境の持続可能性に貢献できることを誇りに思います」。
Rescaleについて
Rescaleは、クラウドに構築されたHPC(ハイパフォーマンスコンピューティング)を、ITセキュリティと管理を保ちつつ提供することで、エンジニアの可能性を広げます。Rescale プラットフォームは、エンジニアや科学者が最先端のソフトウェアとコンピューティングアーキテクチャを活用し、最先端のシミュレーションやAIを駆使したイノベーションの実現を支援します。IT部門にとって、Rescale プラットフォームはフルスタックのセキュリティとサポートを提供し、ポリシーベースのコスト管理およびアーキテクチャ制御を実現し、パフォーマンスと効率を最大化できる環境となります。Rescaleは、ライフサイエンス、自動車、エネルギー、半導体、航空宇宙、製造などの業界において、イノベーションを加速させる世界のトップ企業を支援しています。
