オプティムのAIソリューションが4部門で市場シェアNo.1を獲得 　～ ミック経済研究所発刊の調査レポートにおいて ～

AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、株式会社ミック経済研究所※1(以下 ミック経済研究所)が発刊した調査レポート「AI(ディープラーニング)活用の画像認識ソリューション市場の現状と展望【2019年度版】」において、オプティムのAIソリューションが、業種別売上高動向の「農林水産業」・「医療」部門、ユーザー従業員規模別売上高動向の「ユーザー従業員数300名未満の売上動向」部門、測定・観察・探索市場動向の「測定・観察・探索ベンダーシェア」の4部門でシェア1位※2となりましたことをお知らせいたします。

ミック経済研究所発刊の調査レポートにおいて、オプティムのAIソリューションが4部門でシェアNo.1を獲得

本調査レポートは、活性化しているAI(ディープラーニング)による画像解析市場の現状の市場規模や開発動向を明らかにし、中期的な市場の動向を明らかにすることを目的として、34の企業が調査対象となっております。レポートでは、画像認識分野でのAI活用が進むであろうと見込まれる6分野(検査・検品(品質管理、異常検知)、セキュリティ、マーケティング、物品管理、測定・観察・探索、その他)について、直接面接・アンケート等により調査・分析を行っております。(調査期間：2019年7月～9月)

本調査レポートにおいて、オプティムのAIソリューションが、業種別売上高動向の「農林水産業」分野で2018年度売上高シェア84.2％、「医療」分野の2018年度売上高シェア43.2％を獲得し、シェア1位を獲得しました。

また、ユーザー従業員規模別売上高動向においても、「ユーザー従業員数300名未満の売上動向」の2018年度売上高シェア34.2％を獲得してシェア1位となりました。

さらに、測定・観察・探索市場動向の「測定・観察・探索ベンダーシェア」においても、2018年度売上高シェア12.9％を獲得してシェア1位となっております。

なお、今後の画像認識分野でのAI活用市場における見込値ならびに予測値において、上記「農林水産業」・「医療」・「ユーザー従業員数300名未満の売上動向」・「測定・観察・探索ベンダーシェア」の2019年度の見込値、2020年度の予測値では、引き続きシェア1位となっております。

そして、ディープラーニング活用の画像認識ソリューションベンダーの市場動向・ベンダーシェアの「画像認識ソリューション売上高」において、2019年度の見込値ならびに2020年度の予測値でシェア2位、アプリケーションの売上動向の「調査企業におけるアプリケーション売上高」において、2019年度の見込値ならびに2020年度の予測値でシェア1位であるとされています。

このたびの結果を受け、以下に経営企画本部 ディレクターである、山本 大祐のコメントを記載いたします。

本調査レポートを通し、オプティムのAIソリューションが市場の中で高いポテンシャルを持つものと市場に判断された結果だと考え大変うれしく思います。
オプティムでは、第4次産業革命の中心的役割を果たすために、AI・IoT・Robotics分野の研究開発、AI・IoTプラットフォーム「OPTiM Cloud IoT OS」へ積極的投資を実施しており、さらなるサービスの拡充を進めてまいります。

※1　本社：東京都中央区、代表取締役会長：有賀 章
※2　出典：ミック経済研究所 2019年9月17日発刊、「AI(ディープラーニング)活用の画像認識ソリューション市場の現状と展望【2019年度版】」より。

2019年10月24日(木)～25日(金)に、東京目黒区にあるホテル雅叙園東京にて、「イノベーション」をテーマとしたイベント「OPTiM INNOVATION 2019」を開催いたします。本イベントではオプティムのNo.1を獲得したAIソリューションについて展示を通じてより詳細に知ることができます。また、さまざまな業界で活躍されている方々の講演や、新AIサービスの発表も予定しております。お時間のある方はぜひお越しください。

詳しくは以下のWebサイトをご覧ください。
https://www.optim.co.jp/event/201910-optiminnovation

商号　　　： 株式会社オプティム
上場市場　： 東京証券取引所市場第一部
証券コード： 3694
URL　　　 ： https://www.optim.co.jp/
佐賀本店　： 佐賀県佐賀市本庄町1 オプティム・ヘッドクォータービル
東京本社　： 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング21階
代表者　　： 菅谷 俊二
主要株主　： 菅谷 俊二
　　　　　　 東日本電信電話株式会社
　　　　　　 富士ゼロックス株式会社
設立　　　： 2000年6月
資本金　　： 443百万円
主要取引先：
NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)
事業内容　：
ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)

※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
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