ジボダン社、CDPリーダーボードに再び認定 気候と水に関する3年連続CDPダブルA評価に続く高評価

ジボダン ジャパン株式会社(東京都品川区、代表取締役社長：小山 名保子)は、テイスト＆ウェルビーイングとフレグランス＆ビューティ分野の世界的なリーダー、ジボダン社(スイス)が、権威あるCDPサプライヤーエンゲージメントリーダーボードに選出され、今年もサプライチェーンエンゲージメントにおけるグローバルなリーダーシップを認定されたと発表しました。

CDPのサプライヤーエンゲージメントリーダーボードは、CDPのサプライヤーエンゲージメント評価(SER)で最高の評価を受けた企業を認定するものです。SERは、気候変動に関して企業がサプライヤーにどれだけ効果的に関与しているかを評価するものです。CDPは、気候変動に関する質問書のうち、「ガバナンス、目標、スコープ3排出量、バリューチェーンへのエンゲージメント」の質問に対する企業の回答に基づき、サプライヤーエンゲージメントに関する実績を評価します。

今回の認定は、今年初めに発表された、ジボダン社にとって3年連続となる気候変動対応と水の安全性に関するリーダーシップについてのCDPダブルA評価に続くものです。

グローバルプロキュアメントおよびサステイナビリティー・ヘッド、ウィレム・ムツェルツは次のように述べています。「こうした取り組みは、同僚やパートナー、お客様のみならず、サプライヤーとの密接な協力関係によって成り立つものです。サプライヤーは当社にとって真のパートナーであり、私たちは共通の価値創造に向けて協力しています。サプライチェーン全体にわたり有意に影響力を及ぼすために一丸となって行動することは、私たちが明るい未来を共に創っていくために極めて重要なことです。」

CDPのバリューチェーン・グローバルヘッド兼リージョナルディレクターであるソーニャ・ボーンスレー氏は次のように述べています。「データによると、企業は今、環境への間接的な影響を評価することと、それを削減するためのサプライヤーへのエンゲージメントにのみ関心が向いているようです。将来の地球温暖化を確実に1.5℃以下に抑える行動を拡大するために、企業は、サプライチェーン全体で行動の連鎖を起こし、環境への影響をコントロールするべく、早急に行動しなくてはなりません。CDPの2021年サプライヤーエンゲージメントリーダーボードに選定された500社を超える企業に、心からお祝いを申し上げます。ジボダン社は、サプライヤーエンゲージメントリーダーとして、持続可能な未来のネットゼロ社会への移行を推進する先駆者といえます。」

CDPのサプライヤーエンゲージメントリーダーボードは、最新のサプライチェーンレポート「Engaging the chain: driving speed and scale」と同時に発表されたものです。この報告書では、環境危機を回避するために必要なスピードと規模を達成するために、企業がサプライチェーン全体にわたり測定を行い、行動を連鎖させることが緊急に必要であることを強調しています。

CDPサプライヤーエンゲージメントリーダーボードの全文は、 https://bit.ly/SupplierEngagement2021 からご覧ください。

また、当社のサステナビリティの実績と進捗については、最新のGRI Sustainability Reportをご覧ください。

ジボダン社は、テイスト＆ウェルビーイングとフレグランス＆ビューティ分野の世界的なリーダーです。その歴史は250年以上にも及び、ジボダン社は長きにわたり香りと風味を革新してきました。お気に入りの飲料や毎日の食事、高級な香水や化粧品、洗濯物のお手入れまで、その創造物は感性を刺激し、世界中の多くの消費者を魅了しています。ジボダン社はパーパス(存在目的)に基づいた長期的な成長の達成に向けて取り組むとともに、人々と自然の幸せや健康を高める牽引役となることを目指しています。2021年度において全世界で16,800人を超える従業員を擁し、売上高は67億スイスフラン、売上高に対するフリー・キャッシュ・フロー比率は12.6％を達成しました。日本市場には1920年代に参入し、1973年にはジボダン ジャパン株式会社を設立、幅広く日本で事業を展開しています。詳しくは https://jp.givaudan.com/ から、さあ、共に思い描きましょう。

CDPは、企業や都市、州、地域等を対象に環境関連の情報開示システムを運営する国際的な非営利組織です。2000年の発足以来、運用資産総額110兆米ドルを超える590強の機関投資家らと協働し、CDPは、資本市場と企業の調達活動を利用して、企業が環境への影響を開示し、温室効果ガスの排出削減や水資源の保護、森林保護の実施を動機付ける先駆的な役割を担っています。2021年には、世界の時価総額の64％以上に相当する13,000以上の企業、1,100以上の都市、州、地域など、世界中の14,000を超える組織がCDPを通じてデータを開示しています。また、CDPはTCFDに完全に準拠した世界最大の環境データベースを保有しており、CDPのスコアは、ゼロカーボンをはじめ、持続可能で強靭な社会への投資や調達の決定を促すために広く使用されています。CDPは、Science Based Targetsイニシアチブ(SBTi)、We Mean Business Coalition、The Investor Agenda、Net Zero Asset Managersイニシアチブの創設メンバーです。詳しくは https://www.cdp.net/en をご覧いただくか、@CDPをフォローしてください。