チャットボットサービス【neoスマボ】 第一三共ヘルスケアの社内向けFAQシステムに採用
～問い合わせ対応・ファイル管理の最適化で業務効率を向上～
モバイル、インターネットサービスを手掛けるネオス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：池田 昌史 以下ネオス）が提供するチャットボットサービス【neoスマボ】が、この度第一三共ヘルスケア株式会社（本社：東京都中央区 代表取締役社長：吉田 勝彦 以下第一三共ヘルスケア）の社内向けFAQ※1システムとして採用されました。
第一三共ヘルスケアでは、かねてより膨大な量の帳票ファイルにおける保存場所の管理や共有上の課題が生じており、それらを全て解決する仕組みとして、チャットボットによる問い合わせ対応の自動化や各種帳票への誘導等の検討が進められていました。
こうした業務効率化の実現に向けた各社のチャットボットサービス検討の結果、製品の品質における信頼性や、FAQシナリオ作成をはじめとした運用におけるフォローアップ体制等を高くご評価いただき、この度当社の【neoスマボ】が正式採用に至りました。
【neoスマボ】は、独自の判定条件自動生成エンジンにより柔軟に自然言語処理を行い、ユーザーの多様な言い回しにも対応可能なため、高い回答精度を備えた問い合わせ対応が可能です。さらに、法人向けのチャットツールと組み合わせることでセキュアな情報共有が可能なプラットフォームとして提供するなど、ファイル管理の面でも広く活用いただいています。
※1 FAQ：Frequently Asked Questionsの略語、よくある質問とその回答をまとめたもの
≪チャットボットサービス【neoスマボ】について≫
サービスサイトはこちら：https://smbo.jp
会話の判定条件自動生成エンジンを搭載
基本的なQ&A一式を登録するだけで、ユーザーの多様な言い回しに自動的に対応するための判定条件を大量に自動生成する独自のエンジンを搭載しています。これにより、専門知識や事前学習は不要で高い応答精度のチャットボットを短期間で導入することが可能であるとともに、運用時におけるメンテナンスにも手間がかかりません。
効率的な運用をサポートする管理者向け機能
・【FAQ基本セット】
人事/総務/情シスなどの一般的な社内向けFAQをプリセットすることで、導入してすぐに実用的なチャットボットとしてご利用が可能です。内包されるFAQは随時拡張してまいります。
・【PC操作ヘルプBOT】
基本的なPC操作やソフトウェアの使用方法等に関するFAQをプリセットすることが可能な、日頃の業務に役立つ「お役立ちBOT」の一つです。「お役立ちBOT」シリーズは、ビジネスユース向けの便利機能として今後も追加予定です。
・【アンマッチワードグラフ】機能
各キーワードの使用頻度や因果関係などを分析するテキストマイニングを用いて、過去の問い合わせデータからユーザーが何に困っていてチャットボットが何に応えられなかったのかを分析し一目で分かるように可視化します。
・【ユーザーラーニング】機能
答えられない質問に対しては他のユーザーから情報を収集し学習することで、適切な回答を質問者へフィードバックするとともに、以降同様の質問があった際にも自動で回答します。
※本リリース内に記載されている社名、製品名、ブランド名、サービス名は、すべて各社の商標または登録商標です。
その他便利機能も充実 (以下、一部を抜粋)
・認証機能
「OpenID Connect」や「SAML」といったID連携プロトコルに対応しています。
Office365やG Suiteなど、ご利用中のアカウントでチャットボットにログインできます。
・ログ分析
問い合わせログを確認し、回答精度の向上や業務上の課題把握などに活用することが出来ます。
・有人対応
チャットボットが回答できなかった質問をオペレータに引き継がせることが可能です。
・サジェスト機能
ユーザーが文字入力中に質問文の候補を表示することで、より正確な質問をサポートします。
・画像付き回答
画像を使ってチャットボットに回答させることができるため、文字では表現が難しい問い合わせにも対応できます。
・他のサービスと連携
当社提供のビジネスチャット【SMART Message】のほか、LINE、Slack、WowTalkなど主要チャットサービスに対応しています。
ネオスについて
【商 号】ネオス株式会社
【本 社】東京都千代田区神田須田町1-23-1 住友不動産神田ビル2号館
【U R L】https://www.neoscorp.jp
【設 立】2004年4月
【代表者】池田 昌史
グループ事業内容
◆DXソリューション事業
ハード・ソフト・コンテンツによるトータルソリューションで社会におけるあらゆるDX化を支援
◆X-Techサービス事業
教育・健康・金融・コミュニケーションなどデジタル技術による新たなICTサービスを提供
