山梨県甲府市の「こうふのECO家電購入応援キャンペーン」に、デジタルギフトサービスmafinからデジタルギフトを提供

2024-01-12 14:00

デジタルギフトサービス「mafin(マフィン)」を手掛ける株式会社マフィン(本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：尹喜重)は、2023年11月10日より申請受付が開始した山梨県甲府市の「こうふのECO家電購入応援キャンペーン」で交付されるキャッシュレスポイントやギフトカードとしてデジタルギフトの提供を行っています。

「こうふのECO家電購入応援キャンペーン」は、家庭におけるエネルギー費用負担の軽減を図るとともにゼロカーボンシティの実現に向けて省エネルギーによるCO2などの温室効果ガスの削減につなげるため、エネルギー価格の高騰を踏まえ、省エネ性能の高い製品の購入を支援するキャンペーンです。
本キャンペーンでは、対象店舗で対象の省エネ家電を購入した甲府市民の方に購入金額に応じてキャッシュレスポイント等をプレゼントします。

キャンペーン期間

購入対象期間：令和5年10月30日(月曜日)～令和6年2月16日(金曜日)
申請受付期間：令和5年11月10日(金曜日)～令和6年2月16日(金曜日)
※予算に達し次第、早期に終了する場合があります。

対象品目

以下の公式ウェブサイトからご確認ください。
https://www.smartcross.jp/kofu-ecokaden/

プレゼント内容

下記の中からお好きなギフトをお選びいただけます。
(1) 電子ポイント：PayPayポイント、Amazonギフトカード、au PAY、Visa e ギフト、QUOカードPay、LINE Pay
(2) プリペイドカード(ギフト券)：QUOカード
※プレゼントの額はご購入金額によって異なりますので、公式ウェブサイトをご確認ください。
https://www.smartcross.jp/kofu-ecokaden/

mafinは、業界最多の100ブランド1,000アイテム以上の商品をSNSでのキャンペーンやアンケート回答インセンティブ、資料請求や来店の謝礼などの幅広い用途でご利用いただけます。
mafinは今後もデジタルギフト送付主の企業・自治体やプレゼントを受け取る生活者にとって、より有益で利便性の高いデジタルギフトサービスを目指し、企業や地域の活性化に貢献してまいります。

デジタルギフトmafinについてのお問い合わせ

https://mafin.gift/contact_hp

※こうふのeco家電購入応援キャンペーンは甲府市による提供です。こうふのeco家電購入応援キャンペーンについてのお問い合わせはAmazonではお受けしておりません。Amazon、Amazon.co.jpおよびそれらのロゴはAmazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。
※「QUOカードPay」とは、スマートフォンで使えるデジタルギフトです。「QUOカードPay」もしくは「クオ・カードペイ」およびそれらのロゴは、株式会社クオカードの登録商標です。
※「PayPayポイント」は出金、譲渡不可です。PayPay／PayPayカード公式ストアでも利用可能です。
※「au PAY」は、KDDI株式会社の登録商標です。
※「LINE Pay残高」は、LINE Payが使えるお店でご利用いただけることはもちろん、PayPay加盟店(一部を除くユーザースキャン方式の加盟店)でもご利用いただけます。また、LINEの友だちへの送金・送付や銀行口座へのお振り込み、セブン銀行ATMにてご出金いただくこともできます。※銀行振込サービス、出金は本人確認が完了したLINE Moneyアカウントのユーザーに限ります。
https://linepay.line.me/promotion/linepay-howtouse.html#info
※「Visa e ギフト」はVisaのカード番号等をオンラインでお届けするデジタルタイプのギフトです。インターネットショッピングでVisaとしてご利用いただけます。

デジタルギフトとは

LINEやTwitterなどのSNSやメールでURLを送るだけで、簡単にギフトを贈ることができるサービスです。受け取った相手は、送られてきたURLを開き、表示されるバーコードを近くのコンビニなどで提示したり、ECサイトにギフト番号を入力してチャージしたり、住所を入力したりするだけで利用可能です。いずれも受け取った人が自らギフトに交換できるため、プレゼントを買ったり渡したりするために外出する必要はありません。
また、100円のコンビニスイーツから数万円の金券まで幅広い価格、商品から選べるため、相手のニーズにあわせて気軽にギフトを贈れます。
消費者向けのプレゼントキャンペーンや法人間での謝礼・特典といったマーケティング施策に加え、従業員の福利厚生などとしても活用できます。