第2波に備えて準備しているものは 「マスク・消毒用品」「生活資金」 BIGLOBEが「withコロナに関する意識調査」第2弾を発表 ～今後の予測、「通販」「映像配信」利用増も、 「劇場」「ジム」「映画館」利用減～
BIGLOBEは、新型コロナウイルス流行で発出された緊急事態宣言の解除後に「withコロナに関する意識調査」を実施しました。本日、調査結果の第2弾を発表します。
本調査は、社会人として働いている全国の20代～60代の男女1,000人を対象にアンケート形式で実施しました。調査日は緊急事態宣言の解除後となる2020年5月26日～5月27日、調査方法はインターネット調査です。
調査結果のトピックス
1．第2波が来たら緊急事態宣言を「発出して欲しい」が9割弱
全国の20代から60代の男女1,000人に「新型コロナウイルス感染の第2波が来たら緊急事態宣言を発出して欲しいと思うか」と質問したところ、「そう思う」(55.1％)、「ややそう思う」(30.4％)と、第2波到来時に緊急事態宣言の再発出を希望する人は全体の9割弱にのぼった。
2．第2波に向けて準備していることは「マスクや消毒用品」「生活資金」「食料品」
全国の20代から60代の男女1,000人に「新型コロナウイルス感染の第2波、第3波を想定して準備していること」を質問したところ、「マスクや消毒用品の備蓄」が50.5％で最多。他には「生活資金の確保」(34.4％)、「食料品の備蓄」(27.3％)、「支出の見直し」(26％)という回答となった。
3．今後「通販」「映像配信」利用増も、「劇場」「コンサート」「映画館」は利用減
全国の20代から60代の男女1,000人に「新型コロナウイルス流行を経験後の各業種やサービスがどうなると思うか」を質問したところ、「映像・動画配信」は50.5％、「通信販売」は47.7％が、今後利用が増えると考えていることがわかった。一方、利用が減少すると予測されているものは、「劇場」(68.8％)が最も高く、「コンサート」(68.4％)、「旅行」(68.2％)、「ジム・フィットネス」(67.4％)、「映画館」(67.2％)と続く。
調査結果詳細
1．第2波が来たら、再び緊急事態宣言を「発出して欲しい」が9割弱
全国の20代から60代の男女1,000人に「あなたは今後新型コロナウイルス流行の第2波、第3波が発生した場合、緊急事態宣言の発出をしてほしいと思いますか」と質問したところ、「そう思う(55.1％)」「ややそう思う(30.4％)」と回答。全体の9割弱が、新型コロナウイルスの再流行した場合、緊急事態宣言の発出を希望していることがわかった。
2．第2波に向けて「マスクや消毒品」「食料品」「支出の見直し」を準備
全国の20代から60代の男女1,000人に「あなたが新型コロナウイルス流行の第2波、第3波を想定し、準備していること」を質問すると、「マスクや消毒用品の備蓄」が50.5％で最多に。続いて、「生活資金の確保」(34.4％)、「食料品の備蓄」(27.3％)、「支出の見直し」(26％)となった。また、外出自粛を想定し、「自宅のインターネット環境の整備・強化」も12.1％に。一方、特に準備をしていない人も、24.8％にのぼった。
年代別で見ると、「マスクや消毒用品の備蓄」は、20代が36％なのに対し、60代は62.5％となった。新型コロナウイルスによる死亡率が比較的高い高齢者は、他の世代よりも、衛生用品の備蓄を検討していることが明らかとなった。
3．今後「通販」「映像配信」利用増も、「劇場」「コンサート」「映画館」は利用減に
全国の20代から60代の男女1,000人に「新型コロナウイルス流行を経験後の各業種やサービスがどうなると思うか」を質問した。「映像・動画配信」は、今後利用が増えると思う人が50.5％に。「通信販売」は、今後利用が増えると考える人が47.7％と高い水準となった。
一方、「劇場」は、今後利用が減ると考える人が68.8％と最も高い。今後の利用減少の予測としては、「コンサート」(68.4％)、「旅行」(68.2％)、「ジム・フィットネス」(67.4％)、「映画館」(67.2％)と続く。密になりやすく、不特定多数との接触の可能性があるもの、特に芸術分野での利用減少を予測する人が多い結果となった。
※本調査レポートの百分率表示は四捨五入の丸め計算を行っており、合計しても100％とならない場合があります。また複数回答可の設問があるため、合計100％を超える場合があります。
調査概要
・調査名 ：withコロナに関する意識調査
・調査対象：社会人として働いている全国の20代～60代の男女1,000人
・調査方法：インターネット調査
・調査期間：2020年5月26日～5月27日
現在、BIGLOBEは緊急事態宣言解除後も約7割が在宅勤務を継続しています。さらに、学校や保育園等の時間短縮や一時閉鎖が続く期間は、育児をしながら勤務する社員の負担を軽減するため、特別休暇制度を新設しました。
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このたびのwithコロナに関する調査結果を踏まえ、BIGLOBEは、より暮らしやすい社会の実現を目指してまいります。
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