「数学検定」「算数検定」 累計志願者数が600万人突破！
公益財団法人日本数学検定協会(所在地：東京都台東区、理事長：清水 静海)が実施している「実用数学技能検定(数学検定・算数検定)」において、1992年に実施した第1回の検定から2019年3月に実施した検定までの累計のべ志願者数が600万人を突破しました。実用数学技能検定(数学検定・算数検定)は、昨年(2018年度)に検定制度の創設から30周年を迎えており、大きな節目に大台に到達したことになります。
実用数学技能検定について
https://www.su-gaku.net/suken/examination/
検定に関する各種データ 2018年度(2018年4月～2019年3月)受検者データ
https://www.su-gaku.net/suken/examination/data.php
幅広い年齢層で志願者が増加している「実用数学技能検定」
実用数学技能検定(数学検定・算数検定)の年間志願者数は、2015年度に初めて35万人を突破してから、昨年(2018年度)まで4年連続で35万人を超えました。志願者の年齢層は、中学生や高校生が中心ですが、近年では、幼児や小学生、一般の方も増えており、年齢層が少しずつ幅広くなり、算数・数学の学習人口がさまざまな年代にわたって増加しています。とくに、幼児や小学生が多く受検している算数検定(6～11級、かず・かたち検定)の志願者数は近年右肩上がりに増加しており、2018年度をみると、実用数学技能検定の志願者数全体のうち、およそ3割にあたる11万人で、過去最多となりました(添付資料1参照)。
2018年度の個人受検では、志願者が過去最多の7万人超え
実用数学技能検定(数学検定・算数検定)には、全国の学校・学習塾・企業で行う「団体受検」(2018年度は17回実施)と、当協会が全国に会場を設けて行う「個人受検」(2018年度は3回実施)があります。
2018年度は、個人受検での志願者数が大幅に増えており、実施した3回(4月・7月・10月)においていずれも2万人を超え、合計で過去最多の7万人を突破しました(添付資料2参照)。
文部科学省「高校生のための学びの基礎診断」の測定ツールにも認定
実用数学技能検定の準2級および3級は、文部科学省の「高校生のための学びの基礎診断」の測定ツールとして2018年12月に認定されました。「高校生のための学びの基礎診断」は、義務教育段階の学習内容を含めた高校生に求められる基礎学力の確実な習得とそれによる高校生の学習意欲の喚起を図るため、高等学校段階における生徒の基礎学力の定着度合いを測定する民間の試験等を文部科学省が一定の要件に適合するものとして認定するしくみで、2019年度から本格的利活用がスタートした制度です。これにより、これまでどおり高等学校や大学などの入試に実用数学技能検定を活用することはもちろん、高等学校・中高一貫教育校・高等専門学校などの教育機関における指導者が、基礎学力の定着や生徒の学習意欲を向上させる目的などで積極的に活用していくことが考えられます。
文部科学省ホームページ内「高校生のための学びの基礎診断」
http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/kaikaku/1393878.htm
当協会は、今後も受検者のみなさまの生涯にわたる、算数・数学の学習活動の一助として活用していただけるような検定事業の運営に邁進してまいります。
実用数学技能検定について
「実用数学技能検定」(後援＝文部科学省)は、数学・算数の実用的な技能(計算・作図・表現・測定・整理・統計・証明)を測る記述式の検定で、公益財団法人日本数学検定協会が実施している全国レベルの実力・絶対評価システムです。おもに、数学領域である1級から5級までを「数学検定」と呼び、算数領域である6級から11級、かず・かたち検定までを「算数検定」と呼びます。第1回を実施した1992年には5,500人だった年間志願者数は、2015年以降は35万人を超え、また、2016年以降は実用数学技能検定を実施する学校や教育機関も17,000団体を超えました。以来、累計志願者数は600万人を突破しており、いまや数学・算数に関する検定のスタンダードとして進学・就職に必須の検定となっています。日本国内はもちろん、フィリピンやカンボジア、インドネシア、タイなどでも実施され(累計志願者数は30,000人以上)、海外でも高い評価を得ています。※志願者数・実施校数はのべ数です。
【ビジネス数学検定について】(当協会の行うその他のおもな公益事業)
「ビジネス数学検定」は、ビジネスの現場で必要となる実用的な数学力・数学技能を測定する検定です。実務に即した数学力を5つの力（把握力・分析力・選択力・予測力・表現力)に分類し、ビジネスのシチュエーションを想定した問題で、これらの力の習熟度を測定します。インターネット上で受検できるWBT(Web Based Testing)方式を採用。2006年に第1回を実施し、現在では企業の採用試験や新人研修、管理職登用試験などに活用する事例も増加しています。
法人概要
法人名 ： 公益財団法人 日本数学検定協会
所在地 ： 〒110-0005 東京都台東区上野5-1-1 文昌堂ビル6階
理事長 ： 清水 静海
(帝京大学教育学部教授、公益社団法人日本数学教育学会名誉会長)
会長 ： 甘利 俊一(理化学研究所 栄誉研究員、東京大学名誉教授)
設立 ： 1999年7月15日
事業内容： (1) 数学に関する技能検定の実施、技能度の顕彰及びその証明書の発行
(2) ビジネスにおける数学の検定及び研修等の実施
(3) 数学に関する出版物の刊行及び情報の提供
(4) 数学の普及啓発に関する事業
(5) その他この法人の目的を達成するために必要な事業
URL ： https://www.su-gaku.net/
※「数検」「数検／数学検定」「数検／Suken」は当協会に専用使用権が認められています。
※「ビジネス数学検定」は当協会の登録商標です。
