国内シェアNo.1 MDM・PC管理サービス「Optimal Biz」、 iOS 11製品版に対応

AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、国内シェアNo.1※1、2、3 MDM※4・PC管理サービス「Optimal Biz」が、iPhoneやiPadの最新OSであるiOS 11製品版に対応※5したことを発表します。

「Optimal Biz」、 iOS 11製品版に対応

モバイル端末性能の著しい向上やモバイル端末のビジネス活用が進んでいる昨今、OSの不具合修正や新機能追加のために、OSのアップグレードを実施することは一般的に行われており、モバイル端末の管理やセキュリティ対策をサポートするMDMサービスにおいて、最新OSの環境下で動作することは非常に重要となります。それ故に、MDM・PC管理サービス「Optimal Biz」はiPhoneやiPadの最新OSであるiOS 11に即座に対応しました。

オプティムは、iOS 11の動作確認対応に限らず、さまざまなOSに新たに追加される機能に対しても素早く対応し、安心・安全かつ、お客様の業務効率を向上させるスマートデバイス向けサービスの提供に努めてまいります。

「Optimal Biz」とは、企業で使用されているスマートフォンやタブレット端末の管理、セキュリティ対策をサポートするMDM・PC管理サービスであり、Webブラウザー上から簡単にモバイル端末やPCを一括管理できます。また、Zone Managementや機器検出技術といった特許技術を組み込んだ他社にはない独自機能、端末メーカーとの提携による業界最多の対応機種数、大規模ユーザーを抱える組織の構造を視覚化した階層管理機能、直観的なユーザーインターフェースによる管理用画面などを「Optimal Biz」の強みにサービスの展開を図っています。

詳しくは以下のWebサイトをご覧ください。
https://www.optimalbiz.jp

※1　出典：2017年3月1日、当社調べ。国内外の著名な調査会社4社より発刊された、2015年度調査レポートにおいて、各調査会社が調査を実施した調査結果を当社が集計した結果より。詳しくは以下のURLをご確認ください。
https://www.optim.co.jp/news-detail/21261
※2　出典：テクノ・システム・リサーチ、2017年1月発刊、「2016-2017年版 PC資産管理/モバイル管理市場のマーケティング分析」、2016年「2016年 メーカーシェア 出荷ライセンス数内訳」、「2016年 メーカーシェア 売上金額内訳」、「ユーザー規模別売上状況 - 99人以下」、「ユーザー規模別売上状況 - 100～999人以下」、「ユーザー規模別売上状況 - 1,000人以上」、「提供方式別売上状況 - SaaS」、「OEM シェア」実績値。
※3　出典：富士キメラ総研2017年3月29日発刊、「エデュケーションマーケット 2017」、MDMマーケットシェア(金額：2015年度実績)、文教市場(金額ベース)より。
※4　MDM：Mobile Device Management(モバイルデバイス管理)の略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う企業向けサービス。
※5　2017年9月20日に、Appleより一般公開されたiOS 11にて「Optimal Biz」の基本機能が動作する事を確認。

～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。

製品情報　　　： https://www.optim.co.jp/products
Facebookページ： https://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn

商号　　　： 株式会社オプティム
上場市場　： 東京証券取引所市場第一部
証券コード： 3694
URL　　　 ： https://www.optim.co.jp
佐賀本店　： 佐賀県佐賀市与賀町4番18号
東京本社　： 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 21階
代表者　　： 菅谷 俊二
主要株主　： 菅谷 俊二
　　　　　　 東日本電信電話株式会社
　　　　　　 富士ゼロックス株式会社
設立　　　： 2000年6月
資本金　　： 417百万円

主要取引先：
NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)

事業内容：
ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)

※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。