『医療崩壊を防ぐために、今、何が必要なのか？』 臨床医師800名に新型コロナウイルス感染症に関する 大規模調査を実施

日本最大級の病院検索サイト「病院なび」を運営する株式会社eヘルスケア(東京都千代田区、代表取締役社長：尾関 賢二)は、自社の協力医師会員に対して「新型コロナウイルス(新型肺炎)についての緊急アンケート」を実施しました。
2020年1月、中国武漢で発生した新型コロナウイルス感染症(COVID-19／新型肺炎)は、世界中で感染者数約57万人、死亡者数2万6千人を記録し(3月29日現在、WHO)、日本国内でも爆発的感染拡大の瀬戸際にあるとされています。「今、日本の医療現場では何が起きているのか？」最前線で戦う医師に緊急アンケート調査を実施し、その結果をまとめましたのでお知らせいたします。

新型コロナウイルス感染症の拡大にともない、診療現場にいる医師の実感を掴み、医療機関の対応状況、医療資材の不足状況、患者に留意して欲しい点などを明らかにする。

医師に対する調査は、当社サービスにご協力をいただく医師とのコミュニケーションサービス“Doctors Square”登録会員医師(7,025名)に対して実施され、817名の有効回答を得ました。

1. 調査対象
   Doctors Square登録会員医師

2. 調査方法
   非公開のインターネットアンケート

3. 調査期間
   2020年3月17日(火)～23日(月)

4. 有効回答者数
   817名

5. 配信対象者の属性
   病院勤務医及び診療所勤務医

6. 主な調査内容
   ・新型コロナウイルス感染症流行中の来院患者数の変化、患者からの問い合わせ状況
   ・感染の疑いのある患者の診察件数
   ・新型コロナウイルス感染症の検査状況
   ・医療機関にかかる際の注意点
   ・院内感染防止の取組み、必要な備品・資材の不足、スタッフの充足状況
   ・国の拡大防止策について　など

・感染疑いのある患者を診察した医師は、医療機関種別に関わらず3割弱
・検査実施は、2月末までの26％から3月以降38％に増加
・院内感染対策が「出来ている」診療所・小規模病院は25％、必要な資材は70％が不足
・政府や行政に行ってほしい対策は、「医療物資の補てん」がトップ。「科学的な知見に基づく施策」も約6割、「簡単・安全に検査が出来る仕組み」を約半数が要望
詳しくは、次ページ以降をご覧ください。
※これらは調査結果の一部です。その他の結果は( http://www.shins.com/eHC/Covid-19SurveyReport.pdf )にて公開しています。

(1) 感染疑いのある患者を診察した医師は、医療機関種別に関わらず3割弱
調査回答時点までに新型コロナウイルスに感染疑いのある患者を診察した医師は27％でした。2月末までと3月以降を比較すると、感染疑いのある患者の診察は増加しています。医療機関種別では、診療所や小規模病院(100床未満)が25％、中規模以上の病院(100床以上)が29％と大きな差は見られず、医療機関の規模、種別に関わらず診察している状況にあります。

図1. 新型コロナウイルス感染の疑いのある患者の診察

(2) 検査実施は、2月末までの26％から3月以降38％に増加
新型コロナウイルス感染症の疑いのある患者に対して医師が検査を必要と判断し、「全て検査を行った」割合は、2月末までの26％から、公的保険適用がなされた3月以降38％へと増加しました。検査を行えなかった場合があった理由としては、「保健所から断られた」、「設備がない」、「検査対象基準に達していない」などが挙げられています。

図2. 新型コロナウイルス感染の疑いのある患者に対する検査の実施

(3) 院内感染対策が「出来ている」診療所・小規模病院は25％、必要な資材は70％が不足
医療現場での対応として院内感染対策を「出来ている」と回答したのは、診療所・小規模病院に勤める医師では25％、中規模以上の病院に勤める医師でも58％に留まっています。さらに、感染症診療の際に必要な資材については、診療所・小規模勤務医の70％、中規模以上の病院勤務医でも過半数の54％が「足りていない」と回答しています。
長期化も見込まれるなか、医療機関への優先的医療物資補てんによる院内感染対策が求められていると言えます。

図3. 勤務先医療機関の院内感染対策と必要な資材の充足状況

(4) 政府や行政に行ってほしい対策は、「医療物資の補てん」がトップ。「科学的な知見に基づく施策」も約6割、「簡単・安全に検査が出来る仕組み」を約半数が要望
政府や行政が行う対策として、医療現場の医師が特に必要と考えることを複数回答で挙げてもらったところ、最も多かったのは70％から挙げられた「マスクや防護服など、医療物資の補てん」でした。「科学的な知見に基づいた施策」も59％、「簡単に安全に検査の出来る仕組み」も半数近い47％にのぼりました。

図4. 新型コロナウイルス対策として、政府や行政が行うべき対策

弊社が運営する医療機関検索サイト「病院なび」( https://byoinnavi.jp )は、身体に不調を抱え受診を希望する患者さんを中心に月間ユーザー1,500万以上、年間換算では日本の総人口を超える方にご利用を頂いております。
そのなかには新型コロナウイルスへの感染が疑われたり、不安を感じていたりする患者様のご利用も多くあります。
弊社では、医療崩壊を未然に防ぎ、また患者さんを二次感染などから守るべく各フェーズで次のような取組みを行っております。
これらのサービスは、すべて無料で利用することが出来ます。

・医療機関を探す
「病院なび」のサイト内に、厚労省をはじめとする公的機関の窓口や情報をまとめた「新型コロナウイルス窓口情報ページ」( https://byoinnavi.jp/medical_basics/covid19/ )を開設

・症状を調べる
弊社が運営する遠隔医療相談サービスに寄せられた匿名の相談を掲載している「医療Q＆Aなび」( https://eknavi.com/ )では、新型コロナウイルスに特化した相談事例特集ページ( https://eknavi.com/list/Z10/ )へと案内し、自分に似た症状から必要な対処や受診の必要性などを知ることが出来ます

・医師に相談する
医療機関に掛かる必要があるかなどご自身で判断に困る場合には、必要に応じて、直接医師に遠隔から相談できる病院なび医療相談サービスβ版( https://byoinnavi.drsquare.jp/ )も提供

～ 適切に医療を受けるために ～