全日本空輸、オラクル製品の導入により顧客サービス向上のためのメール配信システムを刷新
発表の概要
日本オラクル株式会社（本社：東京都港区北青山、代表執行役社長 兼 CEO：杉原 博茂）は本日、全日本空輸株式会社（本社：東京都港区東新橋、代表取締役社長：篠辺 修、以下ANA）が、オラクルの高速データベース・マシン「Oracle Exadata Database Machine (以下Oracle Exadata)」と、リアルタイム・データ統合製品「Oracle GoldenGate」を採用し、同社の国内路線の乗客を対象とした新メール配信システムを構築、運用開始したことを発表します。これにより、運航の遅延や欠航などの突発的な変更が発生した際のメール配信先を、これまで提供してきた搭乗手続きを済ませた顧客から、予約保持顧客まで大幅に拡大するとともに、特別な案内を必要とする顧客に対しメールで通知することが可能となりました。
発表内容
•年間旅客数が4,200万人を超える大手エアライングループであるANAでは、国際的な競争激化の中、顧客サービスのさらなる向上に取り組んできました。インターネットでのチケット購入の普及に伴い、オンラインで予約、購入、座席指定を済ませておくと、空港で搭乗手続きをすることなく直接保安検査場に進むことができるサービスが広く浸透する一方で、利用者と係員の接点が少なくなってきたことから、搭乗便の状況をよりタイムリーに直接伝えることができるメール配信システム基盤の強化を決定しました。
•ANAでは、メール配信システムが扱う大量の顧客データから配信対象の絞り込みを短時間で完了できること、システム強化に伴う基幹業務系システムへの影響を極小化すること、および、予約の処理量が増大する繁忙期や突発的な事象が発生した際に、一時的に増大するデータの処理性能を確保できるシステムを構築するため、「Oracle Exadata」と「Oracle GoldenGate」の組み合わせを採用しました。
•システム選定における事前検証では、「Oracle Exadata」により、想定負荷に対して十分以上の処理性能が得られることが確認されました。また、「Oracle GoldenGate」により、ミリ秒単位でのリアルタイム・データ連携が可能となる点が評価されました。
•新メール配信システムを導入した結果、想定していたメール配信準備の作業を大幅に短縮し、運航の遅延や欠航などの突発的な変更が発生した際にも、搭乗予定の顧客に対しメールを配信することが可能となりました。また、繁忙期や割引キャンペーンの時期などピーク時においても、基幹システムに影響を及ぼすことなく問題なく動作しています。
ANAでは、新メール配信システムの構築にあたり当初13カ月の開発期間を想定していましたが、ソフトウェアとハードウェアが最適に事前統合されたオラクルのエンジニアド・システムのメリットや、新たにアプリケーション開発を行うことなくデータ連携が実現できる機能などにより、開発期間を8カ月に短縮できました。
日本オラクルについて
日本オラクル株式会社は、オラクル・コーポレーションの日本法人として1985年に設立されました。
「No.1クラウドカンパニー」を目指し、クラウド環境とお客様のデータセンターの両方においてハードウェアとソフトウェアが連携して稼働するよう設計され、ビッグデータから情報価値を創出する製品群の提供と、それらの利用を支援する各種サービスの事業を展開しています。2000年に東証一部上場（証券コード：4716）。URL http://www.oracle.com/jp
日本オラクル公式ソーシャルメディアチャネル
• Facebook http://www.facebook.com/OracleJP
• Twitter https://twitter.com/Oracle_Japan
オラクルについて
オラクルは、クラウド環境と皆様のデータセンターの両方においてハードウェアとソフトウェアが連携して稼働するよう設計します。オラクル(NYSE:ORCL)に関するより詳細な情報については、www.oracle.com をご覧ください。
【本件に関するお問い合わせ先】
日本オラクル株式会社 広報室 坂元
Tel: 03-6834-4837 / Fax: 03-6834-6129/ E-mail: pr-room_jp@oracle.com
プレスルーム http://www.oracle.com/jp/corporate/press/
- OracleとJavaは、Oracle Corporation 及びその子会社、関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。本文書は情報提供を唯一の目的とするものであり、いかなる契約にも組み込むことはできません。
