今もっともモテる、婚活女性の決め台詞は 「育休・産休が取れる、福利厚生が手厚い会社に勤めています」 最新の婚活にまつわる社会事情を発表
結婚相談所マリーミー(本社:東京都渋谷区、代表:植草 美幸、以下 当社)は、当社で婚活中の男女を通して見えてきた、最新の婚活にまつわる社会事情について分析・発表いたします。
結婚相談所マリーミー: https://marrymeweb.com/
「寿退社」はもはや死語
1986年に男女雇用機会均等法が施行されてから、30年以上が経過しました。この法律は、職場における性差別を禁止したもので、募集や採用・昇進などの面での男女平等を定めているほか、女性の結婚や妊娠・出産などを理由にした不当な扱いも禁止されています。また内閣府の発表によりますと、1993年には約20%程度であった女性の大学進学率は、2019年には50.7%と、およそ2.5倍になっています。(男女共同参画白書 令和2年(2019年)版より https://www.gender.go.jp/about_danjo/whitepaper/r02/zentai/html/honpen/b1_s04_01.html )
こういった社会的な背景と、「男性と同等に働きたい、キャリアを積みたい」と考える女性が増えたことにより、女性の働き方や仕事に対する価値観は、約30年でどんどん変わって来ました。
2020年に内閣府から発表された年次経済財政報告の中では、1980年代後半には女性の37%程度が結婚を機に退職していたものの、2010年代前半では17%程度まで低下していることが指摘されています。まだそれ以降のデータは発表されていないものの、恐らく現状は10%以下になっているのではないでしょうか。また、総務省統計局が発表した「平成27年(2015年)国勢調査」によると、夫婦共働きの世帯は2015年には全体の65%を占めており、現状は7割を超えているでしょう。
当社マリーミーでも、結婚を機に女性が仕事を退職するケースは非常に稀になっていて、もはや「寿退社」という言葉を聞くことはほとんどない状況です。
男性も「稼げる女性」を望むようになっている
一方で男性側の意識の変化も大きくなっています。現在は男女共に4年制大学の進学率が5割を超えている状況で、職場でも男女同等に働いていて、女性の上司を持つ男性も多くなっているため、以前のような「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきである」というような考え方はなくなっています。またこの30年間、日本では平均年収がほとんどあがっていないという状況もあり、当社マリーミーでも、「パートナーにも働いてもらい、一緒に家計を支えてほしい」と考える男性がとても多くなっています。そのため、結婚を真剣に考えている男性には、「稼げる女性」が人気です。
また、経済的に不安を持っている男性だけではなく、年収1,000万円を超えるような男性でも、「稼げる女性がいいです」と言うケースが増えています。やはり優秀な男性は、話が合う優秀な女性を好みますし、万一の時やお互いが好きなことをするための保険的な考え方であったり、人脈や情報を共有してお互いにさらに活躍したいと望む人もいます。「人生100年時代」と言われる今、男女問わず「稼げる力」は間違いなくある方がいい能力だと言えるでしょう。ですから当社マリーミーでも、医師や経営者や士業の女性が大人気です。
キラーワードは、「福利厚生が手厚い会社に勤めています」
とはいえ、そんなに高収入の仕事につけている女性ばかりではもちろんありません。国税庁の「平成30年分民間給与実態統計調査」によると、女性全体の平均年収は293万円です。そして約4割が非正規雇用ということですので、実際はもっと低い方も多くいらっしゃるでしょう。そういう女性にアドバイスしたいのは、金額よりも、「私は長く働けます」という意思表示をすることです。
特に最近、男性にモテるのは、「育休・産休が取れる、福利厚生が手厚い会社に勤めています」と言える人。つまり、結婚して子供が出来ても、職場復帰できるという環境と、その意思があることが大きなアピールポイントになるのです。もちろんそれには、男性側の家事・育児への協力も不可欠ですが、そこも含めて結婚に向けて相談していく方が大変増えています。
今後も結婚相談所マリーミーは、その時々の結婚に対する考え方の変化にともない、時代に合ったアドバイスを行ってまいります。
◆結婚相談所マリーミー代表:植草 美幸(うえくさ・みゆき) 経歴
婚活アドバイザー、株式会社エムエスピー代表取締役。
2009年、結婚相談所マリーミーをスタートして以来、12年間にわたり年間約1,000組にアドバイスを行い、業界平均15%と言われる成婚率において、約80%の成婚率(※)を誇る。著書も『ドキュメント「婚活」サバイバル』など多数。
(※)成婚退会者数÷全体退会者数で算出。