「とりあえず転職」では、変化も成長もできない？ 新しい環境でも結果が出せるビジネススキルとは

「とりあえず転職」では、変化も成長もできない？ 新しい環境でも結果が出せるビジネススキルとは

「会社に入れば安心」という考えはもう古く、終身雇用は難しい時代とされる。
新卒の社員は、入社時点で転職を考えている人もいるそうだ。

2019年の転職率は、男女ともに15～24歳がもっとも高く、12.3%。しかし以前まで「転職は35歳まで」と言われていたが、最近では40・50代の転職も増えている。転職率は45～54歳は3.6%。55～64歳は4.4%で、2009年から1%（人数でいうと9万人）増えている。
https://www.stat.go.jp/data/roudou/sokuhou/nen/dt/pdf/ndtindex.pdf
＜参考：総務省統計局／労働力調査（詳細集計）2019年（令和元年）平均（速報）結果の概要＞

平成25年高年齢者雇用安定法の改正によって、希望者は65歳まで勤め続けられる。再雇用で定年後も仕事を続ける人も多く「能力を活かし、長く働きたい」と、転職を考える人が増えた。

一方で
◯長く会社にいるものの、システムの変化に対応できない
◯過去に身につけたスキルが活かせない
◯若手と意識にズレがある
などの理由から、会社でうまく仕事ができない、居心地が悪いと感じている中高年も増えている。

「若いから大丈夫」と思っていると、いつの間にか時代や技術の発展に追いつけなくなるかもしれない。時代や職場が変わっても、活かせるスキルはどんなものか？さまざまな世界で仕事をしてきた3人のゲストから、話を聞く。

● 公開日時：2020年3月10日（月）13:00　ウェブマガジンSOCIO：https://www.socio22.com/

仕事を探すときに見るべきは「できること」「やりたいこと」「求められること」。北三平さん（NPO法人利根川流域交流会監事）は1960年１月、日立製作所の課長から中途採用の紹介があり、採用試験に受かったものの、入社をためらっていた。

「そのころは中小ながら将来性のある企業で、楽しく仕事に励んでいましたし、3月に結婚式を控えていました。何度も紹介者とやり取りをしましたが、いつも「来てほしい」と言われます。その年の8月、課長と話をしました。実際に対面すると、会社や働く人のイメージががらりと変わり、入社を決めたのです。」

ＮＰＯ法人利根川流域交流会監事。
『ユートピア: クルマのない村、西益津村の物語』の著者。
【略歴】
本名・北村彦蔵（きたむら　ひこぞう）
昭和７年４月、静岡県藤枝市（旧西益津村(にしましづむら)）に生まれる。
静岡県立藤枝東高等学校、静岡大学工学部電気工学科卒業後、（株）日立製作所に入社。同社系列退社後、平成９年より藤代町行政改革推進委員会会長を務める。退任後、平成14年Ｎ・Ｐ・Ｏ法人小貝川プロジェクト21理事、同年　社会福祉法人　身障者ポニーの会監事、平成23年ＮＰＯ法人利根川流域交流会監事を務め現在に至る。
茨城県取手市在住。

『ユートピア: クルマのない村、西益津村の物語』

技術の発展が早く、新しいものがどんどん生み出される今、他の人と差をつけるのが難しいこともある。しかし仕事で求められるのは、技術的なスキルだけではない。光山忠男さん（元ソニー（株）勤務）は、「対応力」によって問題を解決した経験があった。

「電機メーカーに勤務していたころ、物流会社に出向するよう言われました。会長から「秋葉原の量販売店に、昼締切の注文を、翌日の昼までに届けてほしい」との指示。一日半の配送をすでに企画・現場で検討をしており、そのままでは半日の壁が破れません。」

ソニー（株）に勤務、１９９３年定年退職。
『バビロンの空中庭園』の著者。
【略歴】
１９３３年神戸市生まれ
旧制姫路中学校、姫路東高等学校、
関西学院大学法学部卒業
ソニー（株）に勤務、１９９３年定年退職
趣味は、馬術と水彩画

『バビロンの空中庭園』

「対応力」と同じく、どこでも求められるのが、「コミュニケーション能力」。職場の人間関係が理由で転職しても、原因がわからないと似たような後悔をすることもある。小川郷太郎さんは外務省外交官として40年ほど勤め、そのうち合計23年を7カ国で過ごした。問題や課題があるときも、両立した立場で解決策をさぐる姿勢が感謝されたという。

「東南アジアのある国の、日本大使館で勤務していたころ、現地の職員から給与の引き上げを要求されました。私は現地の物価動向や現地職員の給与状況などを調べて示し、説得に努めます。外務本省は引き上げに応じ、当初の希望通りまではいかないものの、現地の人たちは喜び仕事もより励んでくれました。」

元外務省外交官。
『世界が終の棲み家: 外交官の仕事と新たな日本の国のかたち』の著者。
【略歴】
１９４３年　静岡市生まれ
１９６８年　東京大学法学部卒業、外務省に入省
１９６９年　フランス、ボルドー大学で研修
１９７１年　在フランス日本大使館三等書記官
１９７８年　外務大臣秘書官
１９７９年　在フィリピン日本大使館一等書記官
１９８１年　在パリ経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）日本政府代表部一等書記官
１９８５年　外務省経済局国際経済第一課長
１９８６年　外務省欧亜局西欧第一課長
１９８８年　在ソ連邦日本大使館参事官
１９９０年　在韓国日本大使館公使
１９９４年　外務省国際情報局参事官のち、同局審議官
１９９５年　国際協力事業団（ＪＩＣＡ）総務部長
１９９８年　在ホノルル総領事
２０００年　在カンボジア大使
２００３年　在デンマーク大使、兼リトアニア大使
２００６年　イラク復興支援担当大使
２００７年　兼アフガニスタン支援担当大使
２００７年　外務省退官（退官後外務省参与として引続き二〇一〇年までイラク復興支援担当大使の業務に従事）
２００７年　(株)三井住友海上火災顧問
２００９年　(公財)ＡＦＳ日本協会理事長(～２０１１、以後副理事長等)
２０１０年　（株）絆郷設立、代表取締役
２０１２年　国際民商事法センター理事
２０１３年　(公財)全日本柔道連盟特別顧問
２０１５年　(一社) 鴻臚舎代表理事(２０１９年より同顧問)
２０１６年　アスジャ・インターナショナル日本国理事

『世界が終の棲み家: 外交官の仕事と新たな日本の国のかたち』

SOCIO（ソシオ）は、「あたらしい自分と社会をつくる」をコンセプトにしたウェブマガジンです。毎記事で1つのテーマを取り上げ、各界で活躍する作家が質問にお答えします。社会問題から人生のお悩みまで、さまざまな気になることを作家とともに考えていきます。SOCIOを通して、みなさまが未来について考える機会をお届けしたい。そんな想いで、発信してまいります。
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「あたらしい自分と社会をつくる」ための３つのメッセージ
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② 気づき：その中にある気づきを育み、自分だけの行動指針を生み出す。
③ 営む：ひとり一人の決断の連鎖で、社会をアップデートする。

「あたらしい自分と社会をつくる」ための３つのメッセージ

株式会社22世紀アート

「みんなを幸せにする出版社」を企業理念に掲げ、「出版とは、今、社会が必要とする情報を発信すること」という思いのもと、誰もが「本」に触れ、「本」を生み出し、「本」を愛する人になる。そんな文化インフラを作るために、20名のスタッフにより運営されています。

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