人気雑誌読み放題サービス「タブホ」、 ビジネスユーザー向けを強化 「週刊東洋経済eビジネス新書」シリーズを提供開始
AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム（以下 オプティム）は、株式会社東洋経済新報社※1が提供する、忙しいビジネスパーソンのための電子書籍「週刊東洋経済eビジネス新書」シリーズを、当社の人気雑誌読み放題サービス「タブホ」にて新規コンテンツとして提供を開始しました。これにより、移動時間などの限られた時間で、政治経済・歴史・マネー・医療・教育などの幅広い分野の情報について手軽にご覧いただけるようになります。
また提供にともない、「タブホ」内に「週刊東洋経済eビジネス新書」コーナーを新設いたしました。「週刊東洋経済eビジネス新書」コーナーでは、同シリーズを順次追加公開しており、今後過去に発行された同シリーズのコンテンツを含め全冊公開される予定です※2。
「週刊東洋経済eビジネス新書」シリーズとは
「週刊東洋経済eビジネス新書」シリーズは、『週刊東洋経済』などに掲載された記事の中から、長く、繰り返し読者にお読みいただきたい価値ある記事をピックアップしてお届けする、読み切りサイズの電子書籍です。忙しいビジネスパーソンのために、電車に乗っている時間で読み切れるようにワン・テーマを再構成（一部加筆修正あり）してあります。
人気雑誌読み放題サービス「タブホ」とは
「タブホ」とは、「いつでも、どこでも、気軽に」をコンセプトとし、国内最大級※3となる1,000誌以上※4の人気誌がフルコンテンツで読み放題となるサービス※5です。雑誌ラインナップは経済情報、芸能・エンタメ、ファッション、食、生活情報、旅行、スポーツなど、ビジネスから趣味まで幅広くお楽しみいただけます。
アプリは国内自社開発で高速描画技術や独自のデータ配信でストレスなく楽しめ、さらに、全文検索機能で気になるページだけチョイスしてご覧いただけます※6。また、「フォトプリントサービス」や「データ復旧割引」などタブレットやスマートフォンを活用するサービスも「タブホ」に付随しており※7、全て合わせて月額500円※8でご利用いただけます。
詳細は以下のWebサイトをご確認ください。
https://www.optim.co.jp/tabuho/
※1 本社：東京都中央区、代表取締役社長：駒橋 憲一
※2 2022年12月20日時点。
※3 2022年12月20日時点、オプティム調べ。雑誌の読み放題サービスで閲覧可能な雑誌の数(雑誌数)として。
※4 本サービスの性質上、雑誌の数は増減することがございます。
※5 出版社およびアプリストアの意向・ポリシー、提供形態により、一部のコンテンツが閲覧できない状態のものもございます。
※6 全ページの全文字が検索できることを保証するものではございません。
※7 ご購入元により、ご利用可能なサービスは異なります。詳しくはご購入元サービスサイトをご確認ください。
※8 ご購入元により、価格は異なります。また、App Storeの販売価格に関しましては、Apple Inc.が独自に設定する為替レートを基準としてApp Store全体で適用され、事前予告なく変動する可能性がございます。
オプティムの目指す、オプティマル事業とは
～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報 ： https://www.optim.co.jp/services
Facebookページ： https://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn
株式会社オプティムについて
商号 ： 株式会社オプティム
上場市場 ： 東京証券取引所プライム市場
証券コード ： 3694
URL ： https://www.optim.co.jp/
OPTiM SAGA(佐賀本店) ： 佐賀県佐賀市本庄町1 オプティム・ヘッドクォータービル
OPTiM TOKYO(東京本社)： 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 18階
OPTiM KOBE ： 兵庫県神戸市中央区小野柄通7丁目1番1号 日本生命三宮駅前ビル11階
代表者 ： 菅谷 俊二
主要株主 ： 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士フイルムビジネスイノベーション株式会社
設立 ： 2000年6月
資本金 ： 444百万円
主要取引先 ：
NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士フイルムビジネスイノベーション株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)
事業内容 ：
ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)
Copyright・商標
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
