新生活準備のキーワードは“自分たち的”と“現実志向”。新婚カップルは、自分たちにフィットする暮らしを求め新生活を準備。しっかりと将来へ備える現実的な一面も。
株式会社リクルート（本社：東京都千代田区 代表取締役社長兼CEO：柏木斉）が運営するブライダル総研では、新婚カップルの新生活準備状況について詳細に把握するために、「新生活準備調査」を首都圏、東海 、関西の3地域で実施しました。ここに、調査結果の要旨をご報告いたします。
▼「新生活準備調査2011」の詳細はこちら
http://bridal-souken.net/souken/research.html
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【ライフスタイルへの考え方】
“自分たちにふさわしい暮らし”への志向が現れてきている。
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◆「家でのくつろぎ」「ふたりで過ごす時間を大切にしたい」は依然として高いが、「身の丈にあった暮らしをしたい」が昨年より増加。長い期間で見てもその志向が現れている。
◇夫婦のライフスタイルに対する考え方上位3項目の昨年比較
1位「家ではゆっくりくつろいだ生活をしたい」（10年：91.5％⇒11年：91.7％）
2位「ふたりで過ごす時間をなにより大切にしたい」（10年：62.2％⇒11年：62.8％)
3位「身の丈にあった暮らしがしたい」：3.7ポイント増加（10年：48.7％⇒11年：52.4％)
→ここ5年で9.6ポイント増加（06年：42.8％⇒11年52.4％）
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【新生活の準備】
生活をしながら自分たちに合うものを探し、購入する。
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◆インテリア・家具や家電製品の買い揃え方は、「後日買い足しをした」が高く、昨年より増加。
生活をしながら自分たちに合うものを後で買い揃えたい志向を反映している。
◇インテリア・家具の買い揃え方は、「後日買い足しをして買い揃えた」が60.6％で最も多い（昨年より2.8ポイント増加）。
一度に買い揃えない理由は、「生活をして必要なものだけを買い揃える」が50.9％でトップ（昨年より2.9ポイント増加）
◇家電製品の買い揃え方も、「後日買い足しをして買い揃えた」が46.6％で最も多い（昨年より2.8ポイント増加）。
一度に買い揃えない理由は、「生活をして必要なものがわかったから」が57.4％でトップ（昨年より2.0ポイント増加）
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【将来への行動】
結婚を機に、自分たちの暮らしを見つめ、将来に備える現実的な志向がうかがえる。
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◆結婚を機に新たに貯蓄をするカップルは約6割。将来への備えとして貯蓄をするカップルが増え、具体的な消費行動のための貯蓄が減少傾向にある。
◇結婚を機に「新たに貯蓄を始めた」カップル58.1％
◇貯蓄を始めた目的は、「将来への備え」が昨年より5.7ポイント増加（77.0％）に対し、「住宅購入資金」が昨年より2.2ポイント減少（38.0％）、「レジャー費用」が昨年より2.1ポイント減少（16.5％）、「車購入」が昨年より1.9ポイント減少（10.4％）と、具体的な消費行動のための貯蓄が減少傾向にある一方で、「将来への備え」が増加した。
◆結婚を機に新たに保険へ加入するカップルが昨年より増加。
◇結婚を機に、夫が生命保険に「新規加入した」人は昨年より4.7ポイント増加（30.0％）、妻が生命保険に「新規加入した」人は昨年より1.4ポイント増加（27.6％）。
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調査概要
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【方法】郵送法
【期間】2011年5月20日～6月10日
【対象】2010年4月～2011年3月に結婚をした首都圏（東京・神奈川・千葉・埼玉）、東海（愛知・岐阜・三重）、関西（大阪・兵庫・京都・奈良・滋賀・和歌山）の『ゼクシィ』、
『ゼクシィインテリア』読者の中から、地域ごとにランダムサンプリングし、調査票を郵送。調査票への記入は妻に依頼。
調査票発送数： 2,242件 調査票回収数：1,117件 回収率：49.8％
【集計サンプル数】計980人〔首都圏（東京・神奈川・千葉・埼玉）：376人、東海（愛知・岐阜・三重）：309人、関西（大阪・兵庫・京都・奈良・滋賀・和歌山）：295人〕
【集計対象】新生活を始めるにあたってインテリア・家具または家電製品を最低1つでも購入した『ゼクシィ』、『ゼクシィインテリア』読者。
【集計方法】＜地域別＞「現在の居住地」で集計。
＜全体集計＞各地域の婚姻件数（平成21年厚生労働省人口動態調査）に合わせてウエイトバック集計を行い、首都圏・東海・関西地域それぞれの婚姻件数に応じた全体平均（推計値）を算出（各地域の婚姻件数合計は401,325組）。
※記事・出版・印刷物等へデータを転載する際には、“新生活準備調査2011 リクルートブライダル総研調べ”
と明記いただけますようお願い申し上げます。
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『リクルート ブライダル総研』とは
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『リクルート ブライダル総研』は、株式会社リクルートのブライダルカンパニーに設置されている調査・研究組織です。結婚や結婚式、夫婦関係に関する調査・研究、未来への提言を通じて、ブライダルマーケットの発展に貢献することを目的として活動しています。
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【本件に関するお問い合わせ先】
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